【2023年9月版】人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ

<2023年9月1日更新>

記事内のグラフに加え、各SNSの特徴がまとまったeBookがダウンロードできます！資料では国内のSNSユーザー数のほか、「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している世界のユーザー数を確認できます。

eBookには、記事にはない年代別利用率グラフも含まれていますので、ぜひフォームを送信し、ダウンロードください！
▶︎フォームが表示されない方はこちら

X(Twitter）：リアルタイム性と拡散力が魅力！

■特徴

X（Twitter）は「今、起きていること」をすぐにキャッチして活用できる、リアルタイム性と拡散性が特徴です。

元々はTwitter社として上場もしていましたが、実業家のイーロン・マスク氏が買収。2023年4月には社名を「X社」とし、7月24日には、サービス名称が「X」と改修されました。この件について、イーロン・マスク氏は「今後、多様なコンテンツの投稿や金融取引を含む包括的な機能を持ったアプリになるため、もはやTwitter(さえずり)という名称はそぐわない」と語っています。

ユーザーの平均年齢は36歳（2020年12月発表）。幅広い年齢層の人々に利用されてきました。趣味やコミュニティごとに複数アカウントを所持しているユーザーも多く、興味関心を同じくする人々がつながるメディアとして活用されています。

一方で、短文のコミュニケーション（基本は140字）であることから投稿の真意がうまく伝わらないこともあります。匿名のユーザーが多いことや拡散性の高さから、SNS炎上が発生しやすい場でもあります。
運用の際は、誤解を生まないような表現や発信を心がけるようにしましょう。

関連記事：SNS炎上の傾向とは？業界別・カテゴリ別ランキング｜2021年
関連記事：【SNS炎上最新情報】2022年に起きた炎上件数・言及数まとめ
関連記事：企業のTwitter運用を成功させる10のポイント

■ユーザー数

• 収益可能なデイリーアクティブユーザー数（mDAU）：2億3780万人（2022年7月時点）
  ※前年同期比16%、2022年Q1から880万人増
• 国内月間アクティブアカウント数：4,500万超（2017年10月）

※なお、現在のX利用者数（ユーザー数）は非上場企業のため開示されていません。

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、20代の約8割が利用しているメディアとなっています。

■最新ニュース

「Xの未来」としたブログを公開

私たちは、この９ヶ月で多くの成果をあげることができました。私たちの革新に限界はありません。一緒にXの未来を築きましょう。私たちの革新のスピードについて、以下の記事をご覧ください。https://t.co/t6888fUU8f

— Marketing JP (@MarketingJP) August 4, 2023

8月4日X社は、イーロン・マスク氏のオーナー就任後約9カ月間の“成果”をまとめたブログ記事を公開しました。タイトルは「Xの未来」として著者名にリンダ・ヤッカリーノCEOが記載されています。

ブログでは2022年11月～23年7月までの取り組みを時系列順にまとめ、計72個の成果を挙げたと公表しています。
「11/09 | イーロンによるX（旧Twitter）の大胆なビジョンを公開」「12/12 | Blue（旧 Twitter Blue）の正式提供を開始」「2/08 | Blue加入者は4000文字までの長文投稿が可能に」といった内容となっています。

参考：https://blog.twitter.com/ja_jp/topics/company/2023/building-the-future-of-x
参考：https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2308/04/news138.html

ブロック機能を廃止？より良いブロック・ミュート機能を開発中

Our users’ safety on X is our number one priority. And we’re building something better than the current state of block and mute. Please keep the feedback coming. https://t.co/ekIvyOhRqQ

— Linda Yaccarino (@lindayaX) August 19, 2023

米国時間8月18日、X社のCEOであるリンダ・ヤッカリーノ氏が「ブロックとミュートの現在の状態より優れたものを構築しています。フィードバックをお待ちしています」と公表。同日ヤッカリーノ氏のポストから10時間前に同社オーナーのイーロン・マスクCTOが「ブロック機能を削除する予定」とポストし、賛否両論を巻き起こしていました。

ヤッカリーノ氏のポストは、社会活動家のモニカ・ルインスキー氏の「ブロック機能の削除を再検討してください。いじめ撲滅運動家（そしてネットでの嫌がらせのターゲット）として、ブロックはオンラインで人々の安全を守るための重要なツールだと断言できます」というポストへのコメント付きリポスト（旧リツイート）として投稿されたものとなっています。

参考：https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2308/20/news038.html

Twitter、「X」に名称変更

7月23日、イーロン・マスク氏はTwitterブランドの名称を変更する旨を投稿し、翌24日にはブランド名を「X」に変更しました。同時に青い鳥のロゴも廃止となり、新たなロゴとしてアルファベットの「X」が使われるようになっています。

イーロン・マスク氏は、「今まで『Twitter』では鳥のさえずりのように140文字のやり取りがされていたが、今は長尺の動画などを含め多くのものが投稿できるようになった。（中略）この文脈では『Twitter』という名前は意味をなさないため、私たちはこの青い鳥と別れを告げなければならない。」と話しています。

参考：https://twitter.com/elonmusk/status/1683656350046232578

「Twitter Blue」から「X Premium」へ名称変更 クリエイターへの収益分配も開始

Surprise! Today we launched our Creator Ads Revenue Sharing program.

We’re expanding our creator monetization offering to include ads revenue sharing for creators. This means that creators can get a share in ad revenue, starting in the replies to their posts. This is part of our…

— X (@X) July 13, 2023

7月13日、クリエイター広告収益分配プログラムを開始したと発表しました。これによって、8月8日以降該当のユーザーは、投稿に対するリプライに表示される広告からの収入の分配を得られるようになっています。

国内のインフルエンサーの中には実際に受け取った額を公開している方もいます。これによると、匿名掲示板「２ちゃんねる」解説者として知られ、フォロワー 約240万人の西村博之（ひろゆき）さんが約2,328ユーロ（約36万6,000円）、タレント・グラビアアイドルでフォロワー 約61万5,000人のくりえみさんが1万2,634円、声優でフォロワー 約35万4,000人の村瀬歩さんは約134ドル（約1万9,000円）を受け取ったといいます。

X収益分配を受けられる要件：

• X Premium（Twitter Blue）あるいはVerified Organizationに登録済
• 過去3カ月間の投稿のインプレッションが少なくとも500万回
• 人間による審査
• Stripeのアカウント（分配はStripeで行う）
• ポリシーの順守

なお、有料のサブスクリプションサービスとして4月にリリースした「Twitter Blue」は、一時「Blue Subscription」になるとみられていましたが、「X Premium」と変更されています。

【X Premium（Twitter Blue）とは】

X Premiumは、月額980円（Webサイトで契約時）で利用可能なサービスで、投稿の編集機能や話題の記事の表示、会話で優先的に表示される機能など、契約者限定の機能が利用できます。

参考記事：Twitter企業アカウントの作り方内＞Twitter Blueとは
参考：https://twitter.com/TwitterWrite/status/1646674962055565319
参考：https://help.twitter.com/ja/using-twitter/blue-longer-videos

気象警報など公営サービスによるAPI使用は無料に

One of the most important use cases for the Twitter API has always been public utility. Verified gov or publicly owned services who tweet weather alerts, transport updates and emergency notifications may use the API, for these critical purposes, for free.

— Developers (@XDevelopers) May 2, 2023

Twitterは5月2日（米国時間）、「気象警報、交通機関の最新情報、緊急通知をツイートする認証済みの政府または公営のサービス」にはAPIを無料で提供すると発表しました。

昨年10月にイーロン・マスク氏に買収されたTwitter（現X）は今年2月、それまで無料で提供してきた「Twitter API」を有料化すると発表。3月に発表された新APIは、1カ月当たり1,500件だけ投稿できる無料プランもあるものの、ベーシックが月額100ドル、企業向けは月額4万2,000ドルから、5月25日に発表されたProプランでは月間5,000ドルとなっており、Twitter APIを利用したサービスの停止が相次いでいました。

なお、こうした公営サービスによるAPI使用についてはサービス名が「X」と変更された今も有効です。

コムニコが提供するSNS運用管理ツール「コムニコ マーケティングスイート」やSNSキャンペーン効率化ツール「ATELU（アテル）」はこれまで同様使用可能です。

参考：https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2305/03/news050.html

Twitter社、X社と合併

4月4日、Twitter社が、CEOのイーロン・マスク氏の別の企業「X社」と合併したことが明らかになり、「Twitter（ツイッター）」という社名はなくなることとなりました。これはTwitter社側が、4月4日付けでアメリカ カリフォルニア州の裁判所に提出した資料で明らかになったことです。資料には「Twitter社はX社に合併され、もう存在しない」と書かれています。

この件について、イーロン・マスク氏は4月11日、Twitterの音声チャット機能「スペース」上で英BBCの公開インタビューに応じ、今後の意向を示しました。イーロン・マスク氏は、Twitterを決済や交流アプリなど様々な用途に使える「スーパー（万能）アプリ」にすると述べ、社名の変更は単なる法律上の手続きだけではなく、「それ以上の意味がある。私の目標はX、すなわちあらゆる機能を備えたアプリをつくりあげることで、その目標に向けて取り組んでいる」としています。

イーロン・マスク氏は、買収当初からTwitterを決済など様々な機能に使えるアプリに育てる方針を掲げており、こうした機能多角化に向けた目標を「X」の名前に込めたものとみられます。これまでもイーロン・マスク氏は電子決済大手の米ペイパル・ホールディングスの前身となる企業を設立した際も「X・ドット・コム」と名付けていました。

なお、この変更により5月18日から利用規約とプライバシーポリシーが改定されることになりました。

参考：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN126FK0S3A410C2000000/
参考：https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230412/k10014035951000.html
参考：https://www.orefolder.net/2023/04/twitter-x-corp/

従来の認証済みバッジ（青バッジ）を廃止し有料の組織向け認証（金バッジ）をスタート

On April 1st, we will begin winding down our legacy verified program and removing legacy verified checkmarks. To keep your blue checkmark on Twitter, individuals can sign up for Twitter Blue here: https://t.co/gzpCcwOpLp

Organizations can sign up for https://t.co/RlN5BbuGA3…

— Verified (@verified) March 23, 2023

4月1日から、従来の検証済みプログラムを廃止し、検証済みチェックマーク（青バッジ）の削除を開始すると発表しました。青バッジには、従来の著名人などにTwitter（現X）から与えられたものと、Twitter Blue開始に伴ってTwitter Blue登録者に与えられたものの2種類があり、混在している状況でした。

当時TwitterのCEOであったイーロン・マスク氏はツイートで「4月15日以降はTwitterの『おすすめ』タブに表示されるのは認証済みアカウントのみになる」と予告。

組織向け（企業や団体、政府など）については新たに認証がスタートし、認証済み企業には金バッジ、政府など公的機関向けにはグレーバッジが付与されるようになりました。今後はこちらが偽アカウントと区別するための一つの確認項目となります。

なお、今後は認証バッジがないと広告出稿ができません。

参考記事：【認証マークの付与条件まとめ】Twitter BlueとVerified Organizationsとは

■X(Twitter）の組織向け認証サービス

Xの組織向け認証サービスを利用できる組織は、企業や非営利団体、政府機関に限定。
認証されることで、X Premium（Twitter Blue）と同様に有料会員向けの機能を利用することが可能になるほか、認証バッジやアイコンの形・色が変更されます。企業に属する社員などにも認証バッジを付与する (Affiliate) ことが可能で、提携したアカウントには、青色の認証バッジのほか、親会社のアイコン画像が認証バッジの横に付与される形です。
Xの組織向け認証サービスは有料となっており、月額13.5万円。社員など関連アカウントは月額8,000円。なお、Affiliateの数やAffiliateできるユーザー数には制限はありません。

Xで使用できるアイコン画像や投稿のサイズ、仕様については以下の記事をご確認ください。
参考記事：X(Twitter）投稿に最適な画像サイズまとめ

◇Twitter買収からXへ　ここまでの流れを解説

BREAKING: Elon Musk completes his $44 billion takeover of Twitter, with CEO Parag Agrawal among the executives who are leaving https://t.co/7XqL7T8cx0 pic.twitter.com/rvej02DNkC

— Bloomberg (@business) October 28, 2022

2022年10月28日（米国時間）、イーロン・マスク氏は440億ドル（約６兆4500億円）での米Twitter社の買収を完了し、9人いたCEO全員を解任しました。

Twitter買収をめぐるこれまでの動き：

Twitterは2022年4月25日、取締役会を開催し、イーロン・マスク氏が提案していた買収案を満場一致で承認したと発表しました。最終的な買収額は約440億ドル。株主の承認や規制当局などの承認を経て取引が完了すると、Twitterは非公開企業となります。
イーロン・マスク氏はTwitterを買収する理由について、米国証券取引委員会に提出した文章の中で「Twitterが世界中の言論の自由のためのプラットフォームとなる可能性を信じ、また、言論の自由は民主主義が機能するための社会的要請であると考えTwitterに投資した。しかし、投資をしてから、この会社が現在の形では繁栄することも、この社会的要請に応えることもできないことに気付いた」と説明しています。これは、過激な発言がSNS炎上のような形で拡散され、規制されていくことが言論の自由を侵害しているという考えで、イーロン・マスク氏は「Twitterのアルゴリズムをオープンソース化することで、どのような基準でツイートが規制されたのかを明確にすべき」としています。

2022年5月13日には「スパムや偽アカウントがTwitterユーザーのうち5%未満である」としたTwitter社の発表の裏付けを求めて買収を一時的に保留していました。

2022年7月8日、米テスラCEOのイーロン・マスク氏によるTwitterの買収が事実上撤回となりました。米国証券取引委員会(SEC)に提出された資料によると、「Twitterにおけるスパムやフェイクアカウントの比率についての情報提供を求めたが不十分であり、また、アカウント停止に関する情報の提供なども不十分である」としています。

一方のTwitterは、「イーロン・マスク氏と合意した価格と条件で取引を完了させることを約束しており、合併契約を執行するために法的措置を取る予定」と発表。

Twitterが提起した訴訟を担当するデラウェア州衡平法裁判所の判事は双方が取引をまとめられるよう裁判の停止を決定していました。

4月11日には、社名をTwitterからXへ変更。

その後、Twitter社唯一のCEOとなったイーロン・マスク氏は、自身のTwitterアカウントで様々なアンケートを実施し、アカウント停止となっていたトランプ米元大統領のアカウントを復活させるなど様々な施策を行ってきました。その中で「CEOを退任すべきか？」というアンケートをとり、退任すべきが優勢となったため「後任が現れ次第退任する」と明言しています。

5月12日、イーロン・マスク氏がメディア大手NBCUniversalの広告責任者、リンダ・ヤッカリーノ氏をTwitterのCEOに迎えると投稿しました。

7月24日、サービス名称であった「Twitter」を「X」と変更し、これまでシンボルとして親しまれてきた青い鳥もリストラされることとなりました。この「𝕏」、Unicode「U+1D54F」は、数学の分野で異なる概念を表現するために使用される数学用英数字記号のひとつである「黒板太字」、あるいは「重ね打ち体」と呼ばれるものです。

参考：https://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/2205/02/news058.html
参考：https://iphone-mania.jp/news-455259/
参考：https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1423632.html
参考：https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-10-28/RKFUDWT0AFB401
参考：https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2305/13/news060.html
参考：https://gigazine.net/news/20230726-elon-musk-explains-rebranding-twitter-x/

■DL資料：業界別Twitter企業アカウント事例集

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別Twitter企業アカウント事例」を作成しました。
外食や美容・ファッション、日用品、不動産など、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考に、自社のX（Twitter）投稿戦略を考えてみましょう。

株式会社コムニコでは、コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。

Instagram：フィードとストーリーズの使い分けがカギ

■特徴

画像を投稿するSNSとして2010年にリリースされたInstagram。「好きと欲しいを作り出す」プラットフォームとして活用が広がっています。
2022年10月に行われた「House Of Instagram Japan」でも、2021年に続いて国内の月間アクティブアカウント数は公表されませんでしたが、日本国内のユーザー数の伸びを強調しました。
関連記事：House of Instagram2022開催レポート-マーケティングを加速させる4つのHOW

コマースへも注力しており、Instagramショッピング機能が活用されています。日本の利用者は、他国の3倍、ショッピングタグから商品の詳細を見ており、昨年と比較して、ショッピングタグが付いている投稿などから商品詳細を見た国内利用者の割合が65%も増加していると公表されています。

現在ではInstagram上の動画はすべて「リール」として活用されており、動画プラットフォーム別の国内の動画視聴時間をみると、Instagramは2位。特徴的なのは動画再生中の広告への反応で、他の動画プラットフォームでは視聴者の60％が不満を持つ一方、Instagramの動画広告の場合は60％のユーザーが「気にしない」「楽しんでいる」と回答ました。Instagram利用目的が、つながることと楽しむことの両方を兼ね備えていることが影響していると考えられており、企業のマーケティング活動の場としても注目されています。

Instagramロゴを利用したい場合はこちらから配布されています。ガイドラインに沿って利用しましょう。

■ユーザー数

Instagramでは以下の数値を公式サイトやInstagram Businessサイトなどで発表しています。2022年10月に実施された「House Of Instagram Japan」では国内ユーザー数の公表はありませんでしたが、同月行われた決算発表の中で世界のInstagramの月間アクティブアカウント数（MAA）が20億以上と発表されました。

• 月間アクティブアカウント数（MAA）：20億以上（2022年10月時点）
• 国内月間アクティブアカウント数：3,300万（2019年6月時点）

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、10代・20代の7割以上が利用しているメディアとなっています。

■最新ニュース

クリエイターが収益化できる機能「サブスクリプション」を日本でも開始

米国時間7月24日Instagramは、クリエイターがファンのサポートを通じて毎月一定の収益を上げることができる機能「サブスクリプション」を提供する国を拡大し、本日から日本でも順次利用できるようになることを発表しました。

この機能は昨年11月に米国で正式に導入して以来、イギリス、カナダ、オーストラリアでテストを行っていたもので、日本の利用者は、対象国のクリエイターが提供しているサブスクリプションを登録することのみ可能でした。利用要件を満たしているクリエイターは、サブスクリプションを通じて収益を得られるようになります。

収益化ツール「サブスクリプション」利用要件：

• プロアカウント（クリエイターアカウントもしくはビジネスアカウント）であること
• Instagramのパートナー収益化ポリシーを含む要件を満たしていること

プロフィールに表示される「プロフェッショナルダッシュボード」を選び、「ツール」にサブスクリプションが表示されているかどうかを見ることで、利用資格があるかを確認することができます。

クリエイターがサブスクリプションを通じて登録者に提供できる特典：

• 限定コンテンツ（フィード投稿、ストーリーズ、リール動画、ライブ配信）：様々なフォーマットの投稿を、登録者のみに限定公開することができます。登録者は、クリエイターのプロフィールにある王冠マークのタブから該当する投稿を見ることが可能です
• 登録者限定のハイライト：登録者が最新の投稿を見逃すことがないよう、サブスクリプション限定で公開されたストーリーズが自動的にハイライトに保存されます
• 登録者向けの一斉配信チャンネルとチャット： 多数のファンと交流できる一斉配信チャンネル（今年6月に導入）を使って、登録者限定のチャンネルを設定できます。また、DMのチャットグループに最大250人の登録者を招待し、双方向にやりとりしたり、ファン同士の交流を促すことも可能です。クリエイターが運用しやすいよう、チャットは7日、14日など期間を設定することができ、期限を過ぎるか、クリエイター自身が早期に終了すると、参加している登録者はメッセージを送ることができなくなります（ただし、既存のやりとりはチャットが終了しても閲覧可能）。
• 登録者バッジ： サブスクリプションに登録しているアカウントが投稿したコメントやメッセージは、アカウント名の横に紫色のバッジが表示されます。誰が登録しているのかが簡単に分かるため、優先的に返信するなどのアクションがしやすくなります

参考：https://about.fb.com/ja/news/2023/07/igsubscription/

「Threads」がサービス開始

7月6日（日本時間）、Metaは「Threads（スレッズ）」というテキスト共有アプリをリリースしました。ThreadsはTwitterに変わる新しいSNSとして注目を集めており、サービス提供開始からわずか5日で全世界における利用者数が1億人を突破しています。

Threadsの詳細については、こちらの記事をご覧ください。

参考記事：

Threads（スレッズ）とは？基本の使い方と企業活用事例9選

Metaが2023年7月6日にリリースした「Threads（スレッズ）」。Twitterに代わるSNSとして注目が集まっています。この記事では、Threadsとはなにかを解説し、基本的な使い方や企業アカウント事例を紹介します。

Instagram、「一斉配信チャンネル」をリリース

Instagramは6月15日（米国時間）、クリエイターがファンと直接つながり、リアルタイムで1対多の交流ができる新機能「一斉配信チャンネル」を導入することを発表しました。

一斉配信チャンネルは、クリエイターが自分のフォロワー全員を招待し、関心の高いファン層と交流ができる公開メッセージツールです。テキストや写真、動画やボイスノートなどを投稿することで、活動の最新情報や舞台裏の様子、近況などを手軽にシェアすることができます。メッセージを送ることができるのはチャンネルを開始したクリエイター本人か、コラボレーターとして招待されたアカウントだけですが、チャンネルに参加しているファンは、共有されたコンテンツに絵文字でリアクションしたり、アンケートに投票したりすることができます。

チャンネルの作り方など、機能の詳細は以下記事にてご確認ください。

参考：https://about.fb.com/ja/news/2023/06/broadcastchannel/

Instagram発！国内Z世代の最新トレンドレポート発表

Metaは8月17日、Instagram利用者データをもとに、直近1ヶ月間に急成長している検索キーワードやハッシュタグ、楽曲などの情報を発表しました。一般的にZ世代は13〜25歳を指しますが、このレポートでは18〜25歳の国内Instagram利用者のデータをもとにまとめています。また、各ジャンルの結果はランキングではなく、データの一部を抜粋したものとなっています。

Instagram上で7月に人気の高かったハッシュタグや検索キーワードをみると、夏に関連した浴衣やかき氷といったキーワードや七夕といった記念日が入っています。記念日は投稿ネタとして欠かせないようにしておくのがよいでしょう。
We Love Socialでもまとめていますので、ぜひご活用ください。

参考記事：【2023年7月・8月・9月】SNS投稿ネタとして使える記念日キーワード予測と事例27選

メルマガ会員限定で記念日や昨年トレンド入り実績のあるキーワードをまとめたカレンダーも配布しています。

>>メルマガ登録はこちら<<

House of Instagram Reels Day開催 -リールが求められる理由とは

広告主・企業向けにInstagramがビジネスにもたらす価値や、最新の成功事例、プロダクト活用方法を、ゲストスピーカーによる講演を交えて紹介されてきたHouse of Instagram。「リール」に特化して説明したReels Dayが開催されました。

詳細については、We Love Social記事でご確認ください。

レポート記事：成果につながるリールとは？House of Instagram Reels Day開催レポート

Instagram、コメント欄でGIF選択可能に

Metaは5月17日（米国時間）、Instagram投稿やリールにGIFでのコメントを可能にしました。これまでコメントにはテキストや絵文字が利用できましたが、さらにGIFでコメントできるようになります。

利用できるようになると、コメント入力のテキストボックスの右側にGIFアイコンが表示されるようになるので、これをタップしてGIPHYライブラリにアクセスし、そこでGIFを選択します。

Metaは2020年にGIPHY買収。昨年10月に英政府競争規制当局の競争・市場庁（CMA）から売却を命じられ、命令に従うとし、5月24日に取得額の6分の1で売却しています。

参考：https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2305/18/news100.html
参考：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN23DYH0T20C23A5000000/

Instagram、プロフィール欄に最大5つのリンクを設定可能に

Instagramは4月18日から、プロフィールに複数のウェブサイトへのリンクを記載できるようになりました。
なお、プロフィール欄に他SNSプラットフォームのリンクを設定してもアルゴリズムには影響しないと公表されています。（Meta公式セミナーInstagram Master Classより）

Instagramのプロフィールに複数のリンクを追加する手順は、以下のとおり。

1. デバイスでInstagramアプリを起動する
2. 自分のアカウントをタップする
3. プロフィール画像の下にある「プロフィールを編集」ボタンをタップする
4. 「リンクを追加」をタップする
5. 「外部リンクを追加」をタップする
6. 追加するリンクのURLとタイトルを入力する
7. 青色のチェックマークをタップする
8. さらにリンクを追加する場合は、「外部リンクを追加」をタップして上の手順を繰り返す

参考：https://help.instagram.com/362497417173378/
アルゴリズムについて参考記事：https://www.comnico.jp/we-love-social/ig-algorithm

Instagram、iOSアプリからもフィード投稿の予約投稿が可能に

1月26日、iOS版のInstagramアプリからもフィード投稿予約が可能になりました。デスクトップ版と同様、75日先までの日時を指定して投稿予約することができます。こちらは2022年11月9日、リール投稿の予約投稿機能の拡充発表の際に予告されており、Android版では先に実装されていたものです。

これまでもクリエイタースタジオや「コムニコ マーケティングスイート」などを利用すれば予約投稿を行うことが可能でしたが、デスクトップ版Instagramを導入することでブラウザからの予約投稿が可能となります。対象となるのはクリエイターアカウントまたはビジネスアカウントのユーザーとなっており、最長75日前から予約投稿することができます。

参考記事：PCからInstagramの投稿予約する方法！クリエイタースタジオの使い方
参考記事：Instagramのクリエイターアカウントとは？設定方法やビジネスとの違いを解説

Instagram、ブランドコンテンツツールの積極的利用を推奨 

米国で2022年6月20日に発表された新たなコミュニティポリシー内で、ブランドコンテンツツールを積極的に活用していくことが必要と示されました。この件に伴い、「ステマ対策で義務化される」とした投稿もありますが、現在のところ日本においては積極的利用推奨の立場で義務化はされていません。しかし、米国での動きに合わせて日本でも同様のポリシーが制定される可能性がありますから、インフルエンサー施策（ギフティングなどを含む）を行う場合はブランドコンテンツツール（タイアップ投稿ラベル）をつけるようにしましょう。

現在のところ、義務ではなく、利用によってアルゴリズム上の優位性もないと発表されていますが、#PRや＃タイアップ、#スポンサードのようなハッシュタグだけではなく、ブランドコンテンツツールを利用するよう呼びかけられています。

利用することで、企業側で投稿の分析や広告利用ができるようになるほか、投稿の信頼度を上げる効果が期待できます。利用方法について詳しくは以下記事も参照してください。

参考記事：Instagramのタイアップ投稿ってなに？ブランドコンテンツツールの使い方や分析方法
参考：https://www.facebook.com/business/news/keeping-reviews-authentic-trustworthy

■DL資料：業界別Instagram企業アカウント事例集

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別Instagram企業アカウント事例」を作成しました。

• 外食
• 食品・飲料
• 美容・ファッション
• 家電・電化製品
• 日用品
• レジャー
• インフラ
• 不動産
• BtoB　など

さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考にしてみましょう。

株式会社コムニコでは、コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。

Facebook：全世界MAUを誇る巨大プラットフォーム

■特徴

投稿は長文も可能で、画像の有無も選ぶことができ、コンテンツの表現の自由度が高い点も特徴です。投稿の予約ができる、インサイトが充実していて投稿の詳細な分析ができるなど、機能面に強みをもっているプラットフォームです。

■ユーザー数

• 月間アクティブユーザー数：30億3,000万人（2023年6月時点）
  ※ 2023年3月から4,000万人増
• デイリーアクティブユーザー数：20億6,000万人20億4000万人（2023年6月時点）
  ※2023年3月から2,000万人増
• 国内月間アクティブユーザー数：2,600万人（2019年3月以降発表なし）

最もアクティブに利用しているユーザーは30代後半〜40代以上。該当する年代層にアプローチするには効果的な媒体といえるでしょう。

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、20代から50代の30％以上が利用しているメディアとなっています。

企業が自社アカウントを運用する場合は「Facebookページ」の作成が必要です。2018年にフィード投稿のアルゴリズムが変更されてFacebookページではリーチが取りづらくなっていますが、広告配信では高いターゲティング精度を誇るため、広告と併用した運用をおすすめします。

なお、Facebookページは2021年1月から「いいね」が非表示になりました。

2021年10月28日に社名を「Meta」に変更。FacebookやInstagramなどMeta社が運営するサービス名に変更はありません。

■最新ニュース

Meta、第2四半期決算を発表

Metaは7月26日（米国時間）、2023年度第2四半期（4-6月）の決算を発表しました。それによると、総売上高が319億9,900万ドル（前年同期比11％増）、広告売上高が314億9,800万ドル（前年同期比12％増）、アジア太平洋地域の売上高成長率は前年同期比+10%となりました。

Metaが提供するプラットフォームの利用者数やFacebookの利用者数も増加しています。

参考：https://investor.fb.com/investor-events/event-details/2023/Q2-2023-Earnings/default.aspx

Meta、有料のサブスクリプションサービス「Meta Verified」をリリース -日本は現在のところ対象外

Meta社CEOのマークザッカーバーグ氏が有料のサブスクリプションサービス「Meta Verified」を開始すると発表しました。FacebookやInstagramで利用できる有料オプションとなっており、オーストラリアやニュージーランドでスタートしています。現在のところ日本は対象外です。
月額料金は11.99ドル（iOSの場合は14.99ドル）となっています。

Meta Verifiedで提供される機能

• アカウントの認証
  認証には政府発行IDが必要で18歳以上である必要があります。
• プロアクティブなアカウントの保護
  Metaが先行してモニタリングし、なりすましアカウント防止などが可能に。
• ダイレクトサポート
  専用オペレーターとのチャットが可能になります。ただし、リアルタイムサポートではない可能性があります。
• 専用機能の提供
  ストーリーズとFacebookリールで使える限定ステッカーやFacebookスターステッカーを提供中。今後拡大予定。

広告の透明性向上のための機能のアップデート

Metaは2月14日（米国時間）、「この広告が表示される理由」機能をアップデートすると発表しました。このアップデートによって、Facebook上の「この広告が表示される理由」機能に以下の内容が追加されます。

• Metaのプラットフォーム上およびプラットフォーム外での利用者のアクティビティが、どのように機械学習モデルに影響して広告をパーソナライズし、表示するのかについて、トピック毎にまとめられた情報。これらのアクティビティには、例えば友人のFacebook ページへの投稿に「いいね！」をしたり、お気に入りのスポーツに関するウェブサイトで交流したりといったものが含まれます。
• 機械学習モデルがどのように様々なトピックを結び付けて利用者に関連性の高い広告を表示するかを説明する新たな例やイラスト。
• 広告設定へのアクセス。「この広告が表示される理由」機能の追加ページから広告設定にアクセスできるようになります。

参考：https://about.fb.com/ja/news/2023/02/increasing-our-ads-transparency/

Facebookリール、90秒まで利用可能に -ブランドコンテンツツールも利用可能に

Facebookリールで90秒の動画が利用できるようになりました。Instagram同様にブランドコンテンツツールが利用できるようにもなり、クリエイター支援のための投資が続いています。
InstagramリールをFacebookへも共有（Instagram上から設定可能）することで、エンゲージメントを共有することができ相互に良い作用があると伝えています。
また、2022年11月29日に行われたInstagram公式セミナー「Instagram Master Class」内では、クリエイターの収益化について説明され、日本では活用できない機能があるとしながらも、収益化に関する機能はFacebookの方が多いことから積極的利用を呼びかけていました。

参考：https://www.facebook.com/business/help/2683452421955589?id=376980407544978
関連記事：Instagram「リール」作成のコツ！投稿方法や活用のメリット、企業活用事例10選

LINE：国内メッセージインフラとして定着

■特徴

一般ユーザーの利用は無料ですが、企業アカウント（LINE公式アカウント）として運用する場合はメッセージ送信数に応じて有料となっています。LINE公式アカウントは、友だちに登録してくれたユーザーにスマートフォンのプッシュ通知でメッセージを送れることが最大の強みです。

また、LINE APIと自社サービスを連携させると、ユーザーにパーソナライズされた情報配信や、双方向のコミュニケーションを図ることもできます。

関連記事：LINE公式アカウントをビジネスに活用するには？企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介

■ユーザー数

• 国内月間アクティブユーザー数：9,500万人以上（2023年6月末時点）
• 人口の約70%が利用

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、全年代で約9割が利用しているメディアとなっています。LINEが生活インフラとして定着しているため、ユーザー側も企業側からの情報を受け取りやすいというメリットがあります。

■最新ニュース

LINE公式アカウントの料金プランを改定

LINEは6月1日、「LINE公式アカウント」の料金プラン改定を行いました。企業・店舗とユーザーとの接点強化や双方向の深い繋がりを生み出せるサービスを目指すための改定としています。

課金対象となるメッセージについて

LINE公式アカウントではさまざまなメッセージ機能がありますが、すべてのメッセージ配信が課金対象としてカウントされるわけではありません。LINEチャットの送受信や自動応答メッセージなど、一部のメッセージ配信は無料で活用できます。

【カウントされるメッセージ】

• メッセージ配信（絞り込み配信、ステップ配信を含む）
• Messaging APIの「Push API」「Multicast API」「Broadcast API」「Narrowcast API」

【カウントされないメッセージ】

• LINEチャットの送受信
• 応答メッセージ
• AI応答メッセージ
• あいさつメッセージ
• Messaging APIの「Reply API」

参考：https://www.linebiz.com/jp/news/20230601/

「LINE広告」、「LINEオープンチャット」での広告配信を開始

LINEは6月2日、「LINE広告」において「LINEオープンチャット」での広告配信を開始しました。

「LINEオープンチャット」内に追加された「LINE広告」の掲載面は、メッセージの流れを分断しないようにトークルーム上部に固定されているため、ユーザーの利便性を損なうことなく、企業のマーケティング効果の最大化が期待できます。LINEは、掲載面が増え「LINEオープンチャット」へも広告配信されることで、幅広い年齢層のユーザーへの広告リーチが可能になるとしています。

参考：https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2023/4589

「LINE公式アカウント」や「LINE広告」の総合学習プラットフォーム「LINEキャンパス」をオープン

LINEは2022年2月24日、企業・店舗向けLINEアカウント「LINE公式アカウント」および運用型広告配信プラットフォーム「LINE広告」の利用者に向けて、アカウント運用に必要な知識やスキルを習得できる総合学習プラットフォーム「LINEキャンパス」をオープンしたと発表しました。これまでも学習オンラインプログラムとして活用されてきた「LINE Green Badge」を大幅リニューアルした形。
「LINEキャンパス」は、「LINE公式アカウント」の開設や「LINE広告」への出稿を始めたばかりの方や、すでにアカウントを開設し運用・出稿を始めていてより深い知識・スキルを身に着けたい方に向けた「学習コース」と、代理店や企業のマーケティング担当者などLINEが認める知識レベルを証明したい方に向けた「資格認定コース」があり、その中でもスキルレベルや目的に応じて細分化された全27コース、約90を超えるレッスンから選択し、学ぶことができます。

参考：https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4124
参考：https://campus.line.biz/

■DL資料：業界別LINE企業アカウント事例集

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、メッセージ内容、リッチメニューの使い方が参考になる「業界別LINE企業アカウント事例」を無料公開しています。 美容・ファッション、不動産、レジャーなど、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、ぜひダウンロードしてください。

TikTok：20億ダウンロード突破！盛り上がりが加速する急成長アプリ

■特徴

若年層を中心に支持を集めているTikTok。その正確なユーザー数情報は公式サイトでも公開されていませんが、15億ダウンロードを達成した2019年11月から5か月後、2020年4月にはApp StoreとGoogle Playの累計ダウンロード数が20億回を突破。TikTokは2020年4月以降、YouTubeに一度だけ抜かれた8月を除いて、毎月App Storeでのダウンロード数トップの座を維持しています。
アップできるコンテンツは15秒（または60秒）の短尺動画が中心ですが、2021年7月からは最大3分までの動画作成が可能となりました。アプリ自体の動画編集機能が充実していることも特徴です。以前はリップシンクのような音楽系コンテンツが人気でしたが、今では日常のおもしろ動画や役に立つ動画なども人気となっており、コンテンツの幅も広がってきています。

その一方で禁止令が出された国や地方自治体もあり、今後の動向は注意深く見守っていく必要がありそうです。

参考記事：TikTokをビジネスに活用するには？企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介

■ユーザー数

• 国内月間アクティブユーザー数：950万人
• 世界の利用者数：10億人（2021年9月）

■最新ニュース

TikTok、テキストベースのコンテンツをより簡単に制作できる新機能「テキストモード」を公開

7月25日TikTokは、クリエイターがテキストベースのコンテンツをより簡単に制作できる新機能「テキストモード」を公開しました。作成するためには、カメラページにアクセスすると現れる「写真」「動画」「テキスト」の3つの選択肢のうち「テキスト」を選択します。

「テキストモード」 の特徴：

• ステッカー： コンテンツに関連するステッカーを選択してテキストを強化し、投稿に華やかさを加えることが可能です。
• タグ / ハッシュタグ： 動画投稿やフォトモード投稿と同様に、他のアカウントをタグ付けしたり、関連するトピックやトレンドに関連するハッシュタグを追加することができます。
• 背景色： 豊富な背景色から背景を選ぶことができます。
• 音源の追加： 「テキストモード」にもTikTokを体験する上で重要な要素の一つである音源を追加することができます。読者が文章を読みながら、ノリノリになれる楽曲を追加できます。
• 下書きと破棄： 動画投稿やフォトモード投稿と同様に、下書きを保存して他の未公開の投稿と一緒に保存して後で編集したり、完全に破棄することができます。

参考：https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/creating-text-base-contents-through-new-tiktok-text-post

TikTok LIVEサブスクリプション登録者限定コンテンツ作成可能に

7月19日、TikTok LIVEの月額サブスクリプション制度「LIVEサブスクリプション」の新機能「サブスク限定動画」がリリースされました。これにより、クリエイターは収益化の機会を広げ、ユーザーは新たな方法でクリエイターを応援することができるようになりました。

サブスク登録者だけが見られるショート動画を投稿することができる新機能「サブスク限定動画」によって、LIVEクリエイターはLIVEルームの枠を超えてユーザーと繋がりやすくなり、ユーザーもLIVEだけではなくショート動画においてもクリエイターを応援し、コメント欄で仲間と交流することが可能です。

TikTokの日本におけるサブスク登録者数は現在10万人を突破しており、クリエイターの収益化に欠かせない要素になっていることから、TikTokでは今後もクリエイターを支援する取り組みを進めていくといいます。

参考：https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/subscriber-only-videos

TikTok、「Artist Impact Program」 -企業向けの商用音楽として100万曲以上利用可能に

TikTokは5月26日、「Artist Impact Program」を発表。
これは、大企業・中小企業に関わらず全ての企業がTikTok上で安全に使える音楽を簡単に見つけることができる「商用音楽ライブラリ」であり、アーティスト楽曲と企業をつなげる機会を提供する新しいプログラムです。

参考：https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/artist-impact-program

TikTok、有料コンテンツプログラム「Series」発表　最大20分の長尺動画も可能に

TikTokは3月7日、購入したファンのみがプレミアムコンテンツのコレクションにアクセスできる、ペイウォール方式の有料サービス「Series」を発表しました。

TikTokの一部クリエイターを対象とした限定的な提供を開始しており、コミュニティからフィードバックを収集し、数カ月中に参加受け付けを開始する予定。

参考：https://news.mynavi.jp/techplus/article/20230308-2611101/

YouTube:手軽に動画が楽しめるプラットフォーム

■特徴

YouTubeインターネット上の動画共有プラットフォーム。
アップロードされた動画を見るだけではなく、自分で動画を制作してアップロードすることもできます。投稿者のことはYouTuber（ユーチューバー）と呼ばれ、チャンネル登録者数が増えると収益を得ることが可能です。2021年には縦型短尺動画（最大60秒）の「YouTubeショート」がリリースされています。

2022年10月時点で日本のYouTube月間利用者数は7,000万人を超え 、その存在は「人々の日常に欠かせないもの」になりつつあります。最近では、インターネットにつながったTVでYouTubeを見る「コネクテッドテレビ」という形での視聴が増えています。アルファベッド（旧Google)は、2021年第3四半期の決算発表で、音楽とプレミアムの加入者が5,000万人を超えたことを発表しました。

YouTubeの特徴やアカウント開設方法についてはこちらの記事をご確認ください。
参考記事：YouTubeチャンネルの作り方！企業がビジネスに活用する方法や事例を紹介
参考記事：YouTube広告の出し方は？広告の種類・費用・参考事例を徹底解説

■ユーザー数

YouTubeは、以下の数値をプレスブログやThink with Googleにて発表しています。

• アクティブユーザー数：20億人以上（2022年7月時点）
• 国内月間YouTube利用者数：7,000万人以上（2022年10月時点）

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、全年代で約8割が利用しているメディアとなっています。2020年以降、40代以上の利用が増加傾向です。

■最新ニュース

YouTubeロゴが記念日に合わせて変化したことが話題に

8月16日、YouTube公式サイトの左上に表示されるロゴが変化したと話題を集めました。従来ロゴから次第に変身するようになっていました。これは、8月16日がWorld Calligraphy Dayということで、YouTubeロゴが変更されたものです。

すなわち、GoogleがGoogleのロゴマークをアレンジしたDoodle（ドゥードゥル：祝日や記念日、有名な画家や先駆者、科学者の生誕などを祝うため、斬新で楽しく、また時には自由な手法で Google のロゴマークをアレンジしたもの）のようなもので今後も不定期で変更されるようです。

参考：https://www.oricon.co.jp/news/2291078/full/

YouTubeショート収益化可能に

YouTubeは2月1日、YouTube ショートに表示される広告から収益を得られるようになりました。対象は、既に収益化可能なユーザーです。広告で収益化するコンテンツはすべて、広告掲載に適したコンテンツのガイドラインに準拠している必要があります。

ショート動画の視聴回数が対象にならないものの例:

• オリジナルではないショート動画
  （映画やテレビ番組の未編集のクリップ、YouTube または他のプラットフォームから他のクリエイターのコンテンツを再アップロードしたもの、オリジナル コンテンツが追加されていないコンピレーションなど）
• 自動クリック bot やスクロール ボットなどにより人為的または不正に操作された、ショート動画の視聴回数
• 広告掲載に適したコンテンツのガイドラインに準拠していないショート動画の視聴回数

参考：https://support.google.com/youtube/answer/12504220?hl=ja

ShopifyとYouTubeが連携 ライブショッピングができるように

ECプラットフォームの「Shopify」は2022年7月20日、YouTubeと提携し、YouTube上でのショッピング体験を強化すると発表しました。ライブストリーミング中にコンテンツを見ながら商品のチェックできるようになり、動画と連携した「ソーシャルコマース」が本格化します。

Shopify（ショッピファイ）は、ネットショップの開設や運営のためのプラットフォーム。
個人規模から大企業まで、幅広く対応可能で、関連アプリなどと連携し、プロモーションから注文管理、配送まで含めたネットショップを構築できます。YouTubeでのライブショッピング機能が追加され、Shopifyを利用するネットショップは販路拡大につながった形です。

Shopify×YouTubeの主な機能：

• ライブストリーミング：ライブストリーミング中の重要ポイントに商品をタグ付けできる。ピクチャー・イン・ピクチャー (PIP) で再生できるため、顧客は商品のチェックアウト中でもコンテンツを視聴可能
• 動画の真下に商品欄を配置：オンデマンドビデオの下に商品欄を配置し、厳選された商品リストを表示できる
• ストアタブ：マーチャントのYouTubeチャンネルに新しいタブを追加し、全商品を表示できる

参考：https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1425939.html

その他：note、LinkedIn、Pinterest、Snapchat、LIPS

その他のソーシャルメディアの概況は以下のとおりです。

■note

• 会員登録者数：663万人（2023年5月末時点）
• 公開コンテンツ数：3,490万件（2023年5月末時点）

クリエイターが気軽にコンテンツを発信できるnote。コンテンツの販売機能や、定期購読マガジン、サークルなど、クリエイターが創作活動を継続できるようサポートする仕組みが備わっている点が特徴です。
法人向けサービスである「note pro」の活用も広まっています。決算資料によると、「note」のユーザー数増加などにより、法人向け「noteコンテスト」案件が堅調に推移しているそうです。

なお、同社は2022年12月21日に東京証券取引所グロース市場へ上場、あわせてロゴなどのビジュアルが変更されています。ロゴやサービス画面はプレスキットからダウンロードできます。

参考記事：企業が「note」を活用するメリットとは？その運用方法と活用事例14選
参考：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000102.000017890.html
参考：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000159.000017890.html

■LinkedIn

「世界中のプロフェッショナルの生産性を高め、より成功するようつないでいく」をコンセプトに2003年5月にサービスを開始した、世界最大級のビジネス特化型ソーシャル・ネットワーキング・サービス。

プロフェッショナルネットワークのLinkedInは、以下の数値を公式に発表しています。

• 登録ユーザー数：9億5000万人以上（2023年8月時点）
• 国内登録ユーザー数：300万人以上（2023年8月時点）

5年以上の経験を持つメンバーで84%、マネージャー以上の38%が利用してます。主にビジネス向けSNSとして、海外では仕事やキャリアに関する情報が活発にやりとりされています。

■Pinterest

• 月間アクティブユーザー数：4億4,500万人（2022年10月時点）
• 国内月間アクティブユーザー数：870万人（2020年12月時点）

ユーザー同士のコミュニケーションよりも、アイデアを検索する場として活用されることのほうが多いPinterest。全世界MAUは増加を続けており、着実に成長を続けているプラットフォームです。

■Snapchat

• デイリーアクティブユーザー数 ：3億9,700万人以上（2023年8月時点）

送った写真が10秒以内に消えるという特徴をもつSnapchat。豊富なフェイスフィルターを活用しながら、その場その場の気軽なコミュニケーションが楽しめます。ユーザー数はさらなる伸びを見せました。
2022年3月に日本法人を設立しています。

■LIPS

• 月間サービス利用者数：1,000万人（2020年3月時点）

アプリのダウンロード数が、650万DLを突破（2021年3月時点）している、コスメ・美容特化型SNSであるLIPS。気になるコスメのレビューを探したり、使った商品の感想を投稿したりできます。
利用者の98％が女性で、特に18-24歳のZ世代〜デジタルネイティブ世代が多いのが特徴です。LIPSを参考に商品購入したことがあると答えたユーザーが97%と非常に高く、美容関連用品を扱う場合は注目の媒体といえそうです。

参考記事：ミレニアル世代に人気！！口コミ・レビューに特化したSNS「LIPS」とは？

まとめ：人気SNSの国内アクティブユーザー数ランキング

人気SNSの国内ユーザー数はこの通り。

ユーザー数の伸びが顕著なところから、話題となっている媒体まで、ソーシャルメディアは次々と登場しています。しかし、ソーシャルメディアマーケティングは、勢いのあるメディアを導入すればよいというものではありません。

各メディアの特性を理解し、自社のマーケティング目的に沿ったプラットフォームを選択することが重要です。自分たちが提供するサービスとマッチするか、そのサービスを届けたいユーザーと出会えるかなど、実際の利用シーンをイメージして、使用するソーシャルメディアを選びましょう。

記事内のグラフに加え、各SNSの特徴がまとまったeBookがダウンロードできます！資料では国内のSNSユーザー数のほか、「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している世界のユーザー数を確認できます。

eBookには、記事にはない年代別利用率グラフも含まれていますので、ぜひフォームを送信し、ダウンロードください！
▶︎フォームが表示されない方はこちら