<img height="1" width="1" style="display:none" src="https://tr.line.me/tag.gif?c_t=lap&amp;t_id=68cdfaa5-a1ca-4593-b56c-91fa1378b120&amp;e=pv&amp;noscript=1">

【2023年2月版】最新機能などSNSニュースまとめ|X、Instagram、Facebook、LINE、TikTok、YouTube、Threads、Bluesky

SNS最新機能などSNSニュースまとめ|X、Instagram、Facebook、LINE、TikTok、YouTube、Threads

ソーシャルメディアは情報のアップデートが激しく、運用担当者は常に最新の情報をチェックしておく必要があります。
この記事では、各媒体が公表した資料やリリースから新機能情報など、SNS運用担当者が知っておくべきニュースをまとめました。
※公表データは記事更新時点で最新のものを毎月確認しています。ブックマークしてご活用ください。

【各SNSの特徴やユーザー数をまとめたeBook】

資料では、公表されている国内のSNSユーザー数のほか、「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している日本国内。世界のユーザー数を確認できます。

202309_snsusers-x

eBookには、記事にはない年代別利用率グラフも含まれていますので、ぜひフォームを送信し、ダウンロードください!
▶︎フォームが表示されない方はこちら

ピックアップ基準

SNSに関するニュースは、ウワサやテスト中のものを含めて多数報じられています。

この記事では、正式にリリースされた情報の中から特にSNS運用担当者に知っておいてほしい、新機能などの正確な情報をお届けしています。
ピックアップしているのは、SNS黎明期である2008年に創業し、企業のSNSマーケティングを支援してきたコムニコ。SNS媒体各社からの情報もございますが、守秘義務等で記事に掲載できない場合もございます。(掲載している情報は個別に許可をいただいた場合もしくは公表情報のみとなっています)

SNS運用企画考案、コンサルティングをご希望される場合は以下よりお問合せください。
最新のSNS動向を加味して、貴社の目的に合わせた成果につながるSNS運用を支援いたします。

>>SNS運用コンサルティングについてお問合せ<<
>>コムニコのサービス資料をダウンロードする<<
SNS運用支援ならコムニコ!

X(Twitter)最新ニュース

X(Twitter)

2017年以来の更新!X(Twitter)国内ユーザー数が6,650万人に

X(Twitter)のユーザー数データが4,500万(2017年10月時点)から6,650万人(2023年12月時点)に更新されました。このデータは、X社から「Twitter広告認定代理店」に開示されたセミナーデータをもとに株式会社コムニコが許諾を得て掲載しています。なお、日本においてXのMAU数はYoY +10%以上で成長しているとも発表されています。

世界全体のグローバルデータについては、X社が非上場企業であるためIR情報等での公開はありません。2023年9月に行われた「Code 2023」でアクティブユーザー数が2億4,500万人であると発表されています。

参考記事:人気SNSのユーザー数まとめ|X(Twitter)、Instagram、LINE、TikTokなど

X(Twitter)、外部URL遷移時に表示されるウェブサイトカードの見え方を変更

x-websiteX(Twitter)は2024年1月10日ころからウェブサイトカードの表示方法を変更。記事シェアなどで外部URLを選択する際に表示される「ウェブサイトカード」にタイトル文字が重なるようになります。

X(Twitter)では、「シンプルな表示体系」を目指して一度ドメインのみの表示になりましたが、変更後⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠、詐欺サイトへの誘導などのトラブルや「使いづらい」といったユーザーのクレームが多発。キービジュアルの上にタイトル文字が表示される形式へ変更されました。なお、表示プレビューの確認や最新情報への更新に関して、カードバリデータが利用できないため、OGP表示にはタイムラグが発生する場合があります。

Z世代が最も多く利用するSNS、X(Twitter)が首位陥落

sns-riyoritu

サイバーエージェント次世代生活研究所が行った「2023年Z世代SNS利用率調査」によると、Z世代(15~25歳)のSNS利用率は、1位が「Instagram(75.6%)」、2位が「X(Twitter・71.7%)」となりました。

前年まで1位だったX(Twitter)が2位に転落して、Instagramがトップに。さらに3位にはTikTok(51.9%)が急迫するなど、3強とそれ以外との差が明確になりつつあります。

参考:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=29609

X(Twitter)の「インプレゾンビ」、どう対処する?

インプレゾンビとは、「リプライゾンビ」「インプレゾンビ」とも呼ばれ、バズった投稿にインプレッション目的で意味のないリプライを繰り返すbot群を指す言葉。一部では、botではなく手作業での投稿も含まれるとのウワサです。

こうした「ゾンビ」たちは、バズ投稿に対して的にリプライを行うことで、Xから広告収益を得られる「Creator Ads Revenue Sharing program」を利用し、金銭を得ようとしているとみられます。

中でも、令和6年能登半島地震に関連するポストに対する迷惑投稿が目立ち、SOSツイートをコピペしたり、公共の情報投稿のリプライ欄を埋め尽くすなど、救助の妨害となる投稿が多数投稿されています。ハッシュタグが意味を成さないものになり、情報のやり取りの妨げとなっています。

「インプレゾンビ」への現在の対処法

  • リプライ制限(閉鎖もしくはフォローしているアカウントのみ)

通報やブロックすることも可能ですが、手作業で対応できないほど多いため推奨しません。特に、一度に大量のアカウントをブロックしてしまうと、botである判定をされて自身のアカウントが誤って凍結されてしまう恐れがあります。

Xユーザーによる検証では、「初動が関係している」という話もあります。botや誤情報対策のために用いられたコミュニティノートは現在「インプレゾンビ」に対しては機能していません。今後対策が待たれます。

参考:https://togetter.com/li/2263026

認証済み組織バッジ (Verified Organizations)に安価なプランが登場

Xは2024年1月3日に、新しいサブスクリプションサービスである「Verified Organizations Basic」を発表しました。

Verified Organizations Basicは月額200ドルまたは年間2000ドル(約28万円)のプランで、プランを告知するポストによると「中小企業向けに設計されており、購読者は広告クレジットと優先サポートを受け取り、Xでのより迅速な成長を可能にします」とのこと。

 

従来のVO(フルアクセス)

廉価版(ベーシック)

月額費用

135,000円/月

30,000円/月

広告クレジット

期間限定で30日ごとに1,000ドル

期間限定で30日ごとに200ドルの広告クレジットと年間2,000ドルの広告クレジット

機能

変更なし

従来と比較し、2倍のブースト、関連アカウント機能がなし

参考:https://help.twitter.com/en/using-x/verified-organizations/ads-terms

Xから遷移できない外部サイトが判明-「Instagram」「Yahoo!ニュース」など

Xでは、2023年12月初頭より特定ユーザーが投稿したリプライに「特定の外部サイトのリンク」が含まれている場合、表示されないという問題が発生していました。問題を発見したユーザーによる検証も度々行われており、非常に不明瞭な条件下で発生していることが話題になっています。

同様の検証をXユーザーの@999ccさんが行い、自身の投稿にリプライする形でどのサイトが非表示になるのかを調査していた。結果、数十に及ぶリプライの中で「Instagram」「Yahoo!ニュース」などが非表示になっていることが複数の環境から確認できました。「YouTube」についても表示できない状態でしたが、その後、表示できるようになっています。

参考:https://0115765.com/archives/50433
参考:https://twitter.com/999cc/status/1735684862177398990

新有料プラン「プレミアムプラス」と「ベーシック」が登場

X(Twitter)は2023年10月3日、従来のXプレミアムに加えて、新たなサブスクリプションプラン「プレミアムプラス」と「ベーシック」の提供を開始しました。Web、iOS、 Androidで料金が異なります。

X有料プラン料金(Web):

  • 「プレミアムプラス」:月額1,960円、年額20,560円
  • 「プレミアム」:月額980円、年額10,280円 
  • 「ベーシック」:月額368円、年額3,916円

Xの有料プランの違い

項目 ベーシック プレミアム プレミアムプラス
ポストを編集
長いポスト
投稿を取り消す
長い動画の投稿
話題の記事
リーダー
バックグラウンド動画再生
Download videos
返信のブースト(小)
[おすすめ] と [フォロー中] に表示される広告数
返信のブースト(最大)
ポストから収益を得る
クリエイターサブスクリプション
X Pro(X.comのみ)
Media Studio(X.comのみ)
アナリティクス(X.comのみ)
SMS two-factor authentication
暗号化されたダイレクトメッセージ
チェックマーク
身分証明書の確認
アプリアイコン
Bookmark folders
ナビゲーションをカスタマイズ
配色
[ハイライト] タブ
いいねを非表示にする
サブスクリプションを非表示にする

参考:https://help.twitter.com/en/using-x/x-premium-faq

アクティブユーザー数が減少 - 一方で2024年には黒字化

2023年9月27日に行われた「Code 2023」での基調講演にX社のCEOのリンダ・ヤッカリーノ氏が登壇し、「2024年初頭にXは黒字化する見込みです」と報告しました。また、アクティブユーザー数が減少している問題について触れ、「アクティブユーザー数は減少したものの、全体的なXの使用時間は2023年6月以降、前向きな傾向にあります」と述べています。

イーロン・マスク氏が2022年にX(旧Twitter)を買収して以降、多くの主要広告主が広告掲載を停止し、同社の広告収入が低迷するなど、主要な収入源である広告事業で苦境に立たされています。しかし、リンダ・ヤッカリーノCEOが、過去12週間でXにおける上位100社の広告主のうち約90%が戻ってきたことを明かし、2024年にXが黒字化する見込みであることを報告しました。

なお、2023年10月時点の世界のX(Twitter)アクティブユーザー数は、2億4,500万人(2023年9月「Code 2023」発表時点)となっています。

参考:https://gigazine.net/news/20230929-x-reach-profitability/

X(Twitter)有料化?!テスト中の機能

X(Twitter)は2023年10月17日、投稿可能な新規アカウントに対して少額課金するプログラム「Not A Bot」のテストを、ニュージーランドとフィリピンで開始しました。
読み取り専用アカウントなら無料だが、書き込みたい場合は年1米ドル相当を支払う必要があります。スパム・ボット対策のための施策であるとして、同社は「テストの結果を近々お知らせする」としています。

参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2310/18/news099.html

Twitter、「X」に名称変更

2023年7月23日、イーロン・マスク氏はTwitterブランドの名称を変更する旨を投稿し、翌24日にはブランド名を「X」に変更しました。同時に青い鳥のロゴも廃止となり、新たなロゴとしてアルファベットの「X」が使われるようになっています。

イーロン・マスク氏は、「今まで『Twitter』では鳥のさえずりのように140文字のやり取りがされていたが、今は長尺の動画などを含め多くのものが投稿できるようになった。(中略)この文脈では『Twitter』という名前は意味をなさないため、私たちはこの青い鳥と別れを告げなければならない。」と話しています。

参考:https://twitter.com/elonmusk/status/1683656350046232578

気象警報など公営サービスによるAPI使用は無料に

Twitterは2023年5月2日(米国時間)、「気象警報、交通機関の最新情報、緊急通知をツイートする認証済みの政府または公営のサービス」にはAPIを無料で提供すると発表しました。

2022年10月にイーロン・マスク氏に買収されたTwitter(現X)は2023年2月、それまで無料で提供してきた「Twitter API」を有料化すると発表。3月に発表された新APIは、1カ月当たり1,500件だけ投稿できる無料プランもあるものの、ベーシックが月額100ドル、企業向けは月額4万2,000ドルから、5月25日に発表されたProプランでは月間5,000ドルとなっており、Twitter APIを利用したサービスの停止が相次いでいました。

なお、こうした公営サービスによるAPI使用についてはサービス名が「X」と変更された今も有効です。

コムニコが提供するSNS運用管理ツール「コムニコ マーケティングスイート」やSNSキャンペーン効率化ツール「ATELU(アテル)」はこれまで同様使用可能です。

参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2305/03/news050.html

2023年4月、Twitter社がX社へ

2023年4月4日、Twitter社が、CEOのイーロン・マスク氏の別の企業「X社」と合併したことが明らかになり、「Twitter(ツイッター)」という社名はなくなることとなりました。これはTwitter社側が、2023年4月4日付けでアメリカ カリフォルニア州の裁判所に提出した資料で明らかになったことです。資料には「Twitter社はX社に合併され、もう存在しない」と書かれています。

この件について、イーロン・マスク氏は2023年4月11日、Twitterの音声チャット機能「スペース」上で英BBCの公開インタビューに応じ、今後の意向を示しました。イーロン・マスク氏は、Twitterを決済や交流アプリなど様々な用途に使える「スーパー(万能)アプリ」にすると述べ、社名の変更は単なる法律上の手続きだけではなく、「それ以上の意味がある。私の目標はX、すなわちあらゆる機能を備えたアプリをつくりあげることで、その目標に向けて取り組んでいる」としています。

イーロン・マスク氏は、買収当初からTwitterを決済など様々な機能に使えるアプリに育てる方針を掲げており、こうした機能多角化に向けた目標を「X」の名前に込めたものとみられます。これまでもイーロン・マスク氏は電子決済大手の米ペイパル・ホールディングスの前身となる企業を設立した際も「X・ドット・コム」と名付けていました。

なお、この変更により2023年5月18日から利用規約とプライバシーポリシーが改定されることになりました。

参考:https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN126FK0S3A410C2000000/
参考:https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230412/k10014035951000.html
参考:https://www.orefolder.net/2023/04/twitter-x-corp/

従来の認証済みバッジ(青バッジ)を廃止し有料の組織向け認証(金バッジ)をスタート

2023年4月1日から、従来の検証済みプログラムを廃止し、検証済みチェックマーク(青バッジ)の削除を開始すると発表しました。青バッジには、従来の著名人などにTwitter(現X)から与えられたものと、Twitter Blue開始に伴ってTwitter Blue登録者に与えられたものの2種類があり、混在している状況でした。

当時TwitterのCEOであったイーロン・マスク氏はツイートで「4月15日以降はTwitterの『おすすめ』タブに表示されるのは認証済みアカウントのみになる」と予告。

組織向け(企業や団体、政府など)については新たに認証がスタートし、認証済み企業には金バッジ、政府など公的機関向けにはグレーバッジが付与されるようになりました。今後はこちらが偽アカウントと区別するための一つの確認項目となります。

なお、今後は認証バッジがないと広告出稿ができません。

参考記事:【認証マークの付与条件まとめ】Twitter BlueとVerified Organizationsとは

■X(Twitter)の組織向け認証サービス

  アイコンの形 認証バッジの色
企業や非営利団体 正方形 金色
政府や他国間組織 従来通りの円形(丸) 灰色

Xの組織向け認証サービスを利用できる組織は、企業や非営利団体、政府機関に限定。
認証されることで、X Premium(Twitter Blue)と同様に有料会員向けの機能を利用することが可能になるほか、認証バッジやアイコンの形・色が変更されます。企業に属する社員などにも認証バッジを付与する (Affiliate) ことが可能で、提携したアカウントには、青色の認証バッジのほか、親会社のアイコン画像が認証バッジの横に付与される形です。
Xの組織向け認証サービスは有料となっており、月額13.5万円。社員など関連アカウントは月額8,000円。なお、Affiliateの数やAffiliateできるユーザー数には制限はありません。

Xで使用できるアイコン画像や投稿のサイズ、仕様については以下の記事をご確認ください。
参考記事:X(Twitter)投稿に最適な画像サイズまとめ

◇Twitter買収からXへ ここまでの流れを解説

2022年10月28日(米国時間)、イーロン・マスク氏は440億ドル(約6兆4500億円)での米Twitter社の買収を完了し、9人いたCEO全員を解任しました。

Twitter買収をめぐるこれまでの動き:

Twitterは2022年4月25日、取締役会を開催し、イーロン・マスク氏が提案していた買収案を満場一致で承認したと発表しました。最終的な買収額は約440億ドル。株主の承認や規制当局などの承認を経て取引が完了すると、Twitterは非公開企業となります。
イーロン・マスク氏はTwitterを買収する理由について、米国証券取引委員会に提出した文章の中で「Twitterが世界中の言論の自由のためのプラットフォームとなる可能性を信じ、また、言論の自由は民主主義が機能するための社会的要請であると考えTwitterに投資した。しかし、投資をしてから、この会社が現在の形では繁栄することも、この社会的要請に応えることもできないことに気付いた」と説明しています。これは、過激な発言がSNS炎上のような形で拡散され、規制されていくことが言論の自由を侵害しているという考えで、イーロン・マスク氏は「Twitterのアルゴリズムをオープンソース化することで、どのような基準でツイートが規制されたのかを明確にすべき」としています。

2022年5月13日には「スパムや偽アカウントがTwitterユーザーのうち5%未満である」としたTwitter社の発表の裏付けを求めて買収を一時的に保留していました。

2022年7月8日、米テスラCEOのイーロン・マスク氏によるTwitterの買収が事実上撤回となりました。米国証券取引委員会(SEC)に提出された資料によると、「Twitterにおけるスパムやフェイクアカウントの比率についての情報提供を求めたが不十分であり、また、アカウント停止に関する情報の提供なども不十分である」としています。

一方のTwitterは、「イーロン・マスク氏と合意した価格と条件で取引を完了させることを約束しており、合併契約を執行するために法的措置を取る予定」と発表

Twitterが提起した訴訟を担当するデラウェア州衡平法裁判所の判事は双方が取引をまとめられるよう裁判の停止を決定していました。

2023年4月11日には、社名をTwitterからXへ変更。

その後、Twitter社唯一のCEOとなったイーロン・マスク氏は、自身のTwitterアカウントで様々なアンケートを実施し、アカウント停止となっていたトランプ米元大統領のアカウントを復活させるなど様々な施策を行ってきました。その中で「CEOを退任すべきか?」というアンケートをとり、退任すべきが優勢となったため「後任が現れ次第退任する」と明言しています。

2023年5月12日、イーロン・マスク氏がメディア大手NBCUniversalの広告責任者、リンダ・ヤッカリーノ氏をTwitterのCEOに迎えると投稿しました。

2023年7月24日、サービス名称であった「Twitter」を「X」と変更し、これまでシンボルとして親しまれてきた青い鳥もリストラされることとなりました。この「𝕏」、Unicode「U+1D54F」は、数学の分野で異なる概念を表現するために使用される数学用英数字記号のひとつである「黒板太字」、あるいは「重ね打ち体」と呼ばれるものです。

参考:https://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/2205/02/news058.html
参考:https://iphone-mania.jp/news-455259/
参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1423632.html
参考:https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-10-28/RKFUDWT0AFB401
参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2305/13/news060.html
参考:https://gigazine.net/news/20230726-elon-musk-explains-rebranding-twitter-x/

■DL資料:業界別X(Twitter)企業アカウント事例集

X企業アカウント事例集ダウンロードページ

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別X(Twitter)企業アカウント事例」を作成しました
外食や美容・ファッション、日用品、不動産など、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考に、自社のX(Twitter)投稿戦略を考えてみましょう。

株式会社コムニコは、X(Twitter)広告認定代理店となっており、細やかなサポートが可能です。コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。

Instagram最新ニュース

Instagram

10代の利用者に対するメッセージ送信規定を強化-16歳未満のユーザーへのDM送信を不可能に

01_Reachability-Default-Meta

2024年1月26日、InstagramとFacebookで若年者を守るメッセージ規制が強化されました。16歳未満のユーザーへのDM送信が原則不可となります。

Metaは10代の利用者のさらなる保護に向けて、Instagramにおいて、他の同年代利用者を含む、フォローしていないユーザーやつながりのないユーザーからのDMの受信をデフォルトでオフにすると発表しました。また、メッセージングアプリのMessengerでも、16歳未満のユーザーに対しFacebook上の友だちや電話帳に登録されているユーザーのメッセージのみを受信する設定がデフォルトで加えられます。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2024/01/introducing-stricter-message-settings-for-teens-on-instagram-and-facebook/

なお、株式会社コムニコがMeta社から認証を受けて提供しているInstagramチャットボットツール「autou(オウトウ)」では、16歳未満のユーザーがフォローしている場合に限り、DM送信を行うことが可能です。即時抽選型のインスタントウィンキャンペーンなどに活用できますので、詳しくは資料をご確認ください。

クリエイターの収益化ツールを強化、日本でもギフト機能(投げ銭機能)など導入

リールの投げ銭機能

Instagramは2023年11月6日(米国時間)、クリエイターが投稿したリール動画に対してファンがバーチャルギフトを購入してサポートできる「ギフト」機能を日本でも導入したことを発表しました。また、年末までの期間限定で、投稿したリール動画や写真のパフォーマンスに応じてクリエイターに報酬が支払われるボーナスプログラムのテストを日本を含む一部の国で行う予定です。

Instagramギフトは、クリエイターがファンのサポートを通じて収益を上げることができる機能です。お気に入りのリール動画を見つけた利用者は、Instagram上で購入できる「スター」というバーチャルギフトをクリエイターに贈ることで、動画を楽しんだことを伝えることができます。クリエイターはスターの数に応じて収益を得ることができます。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/11/giving-more-creators-around-the-world-ways-to-earn-money/

Instagramの新機能「restyle」「backdrop」が近々登場

ig-emu

Metaは2023年9月27日(米国時間)、第10回目となるMeta Connectを開催。Meta創業者兼CEOのマーク・ザッカーバーグは、AIとメタバース技術の台頭が、私たちの物理的な現実世界とデジタルの世界での体験をどのように再構築しつつあるかを話しました。

AI技術としてEmuと呼ばれる画像生成モデルの発表がありました。画像生成モデル「Emu(Expressive Media Universe エクスプレッシブ・メディア・ユニバースの略)」は、テキストプロンプトを使用して、高品質で写真のようにリアルな描写の画像をわずか数秒で生成します。

Instagramに近々登場する新しい2つのツール 「restyle」と「backdrop」も紹介されました。
この2つの新機能は、Emuのテクノロジーを使って写真を変身させたり、友人とAIが生成した画像を共同作成したりすることができます。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/09/connect-2023-quest-3-ai-ray-ban-smart-glasses-metaverse/

クリエイターが収益化できる機能「サブスクリプション」を日本でも開始

インスタグラム収益化_サブスクリプション

Instagramは2023年7月24日、クリエイターがファンのサポートを通じて毎月一定の収益を上げることができる機能「サブスクリプション」を提供する国を拡大し、日本でも順次利用できるようになることを発表しました。

この機能は2022年11月に米国で正式に導入して以来、イギリス、カナダ、オーストラリアでテストを行っていたもので、日本の利用者は、対象国のクリエイターが提供しているサブスクリプションを登録することのみ可能でした。利用要件を満たしているクリエイターは、サブスクリプションを通じて収益を得られるようになります。

収益化ツール「サブスクリプション」利用要件:

  • プロアカウント(クリエイターアカウントもしくはビジネスアカウント)であること
  • Instagramのパートナー収益化ポリシーを含む要件を満たしていること

プロフィールに表示される「プロフェッショナルダッシュボード」を選び、「ツール」にサブスクリプションが表示されているかどうかを見ることで、利用資格があるかを確認することができます。

クリエイターがサブスクリプションを通じて登録者に提供できる特典:

  • 限定コンテンツ(フィード投稿、ストーリーズ、リール動画、ライブ配信):様々なフォーマットの投稿を、登録者のみに限定公開することができます。登録者は、クリエイターのプロフィールにある王冠マークのタブから該当する投稿を見ることが可能です
  • 登録者限定のハイライト:登録者が最新の投稿を見逃すことがないよう、サブスクリプション限定で公開されたストーリーズが自動的にハイライトに保存されます
  • 登録者向けの一斉配信チャンネルとチャット: 多数のファンと交流できる一斉配信チャンネル(2023年6月に導入)を使って、登録者限定のチャンネルを設定できます。また、DMのチャットグループに最大250人の登録者を招待し、双方向にやりとりしたり、ファン同士の交流を促すことも可能です。クリエイターが運用しやすいよう、チャットは7日、14日など期間を設定することができ、期限を過ぎるか、クリエイター自身が早期に終了すると、参加している登録者はメッセージを送ることができなくなります(ただし、既存のやりとりはチャットが終了しても閲覧可能)。
  • 登録者バッジ: サブスクリプションに登録しているアカウントが投稿したコメントやメッセージは、アカウント名の横に紫色のバッジが表示されます。誰が登録しているのかが簡単に分かるため、優先的に返信するなどのアクションがしやすくなります

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/07/igsubscription/

Instagram、「一斉配信チャンネル」をリリース

Instagram_broadcastchannel

Instagramは2023年6月15日(米国時間)、クリエイターがファンと直接つながり、リアルタイムで1対多の交流ができる新機能「一斉配信チャンネル」を導入することを発表しました。

一斉配信チャンネルは、クリエイターが自分のフォロワー全員を招待し、関心の高いファン層と交流ができる公開メッセージツールです。テキストや写真、動画やボイスノートなどを投稿することで、活動の最新情報や舞台裏の様子、近況などを手軽にシェアすることができます。メッセージを送ることができるのはチャンネルを開始したクリエイター本人か、コラボレーターとして招待されたアカウントだけですが、チャンネルに参加しているファンは、共有されたコンテンツに絵文字でリアクションしたり、アンケートに投票したりすることができます。

チャンネルの作り方など、機能の詳細は以下記事にてご確認ください。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/06/broadcastchannel/

House of Instagram Reels Day開催 -リールが求められる理由とは

wls_ReelsDay

広告主・企業向けにInstagramがビジネスにもたらす価値や、最新の成功事例、プロダクト活用方法を、ゲストスピーカーによる講演を交えて紹介されてきたHouse of Instagram。「リール」に特化して説明したReels Dayが開催されました。

詳細については、We Love Social記事でご確認ください。

レポート記事:成果につながるリールとは?House of Instagram Reels Day開催レポート

Instagram、プロフィール欄に最大5つのリンクを設定可能に

Instagramは2023年4月18日から、プロフィールに複数のウェブサイトへのリンクを記載できるようになりました。
なお、プロフィール欄に他SNSプラットフォームのリンクを設定してもアルゴリズムには影響しないと公表されています。(Meta公式セミナーInstagram Master Classより)

Instagramのプロフィールに複数のリンクを追加する手順は、以下のとおり。

  1. デバイスでInstagramアプリを起動する
  2. 自分のアカウントをタップする
  3. プロフィール画像の下にある「プロフィールを編集」ボタンをタップする
  4. 「リンクを追加」をタップする
  5. 「外部リンクを追加」をタップする
  6. 追加するリンクのURLとタイトルを入力する
  7. 青色のチェックマークをタップする
  8. さらにリンクを追加する場合は、「外部リンクを追加」をタップして上の手順を繰り返す

参考:https://help.instagram.com/362497417173378/
参考記事:Instagramのアルゴリズムを理解しよう

Instagram、ブランドコンテンツツールの積極的利用を推奨 

blandcontentstool

米国で2022年6月20日に発表された新たなコミュニティポリシー内で、ブランドコンテンツツールを積極的に活用していくことが必要と示されました。この件に伴い、「ステマ対策で義務化される」とした投稿もありますが、現在のところ日本においては積極的利用推奨の立場で義務化はされていません。しかし、米国での動きに合わせて日本でも同様のポリシーが制定される可能性がありますから、インフルエンサー施策(ギフティングなどを含む)を行う場合はブランドコンテンツツール(タイアップ投稿ラベル)をつけるようにしましょう。

現在のところ、義務ではなく、利用によってアルゴリズム上の優位性もないと発表されていますが、#PRや#タイアップ、#スポンサードのようなハッシュタグだけではなく、ブランドコンテンツツールを利用するよう呼びかけられています。

利用することで、企業側で投稿の分析や広告利用ができるようになるほか、投稿の信頼度を上げる効果が期待できます。利用方法について詳しくは以下記事も参照してください。

参考記事:Instagramのタイアップ投稿ってなに?ブランドコンテンツツールの使い方や分析方法
参考記事:【2023年10月から】ステルスマーケティング(ステマ)規制とは?インフルエンサー案件は要注意!
参考:https://www.facebook.com/business/news/keeping-reviews-authentic-trustworthy

 

■DL資料:業界別Instagram企業アカウント事例集

Instagtam企業アカウント事例集

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別Instagram企業アカウント事例」を作成しました。

  • 外食
  • 食品・飲料
  • 美容・ファッション
  • 家電・電化製品
  • 日用品
  • レジャー
  • インフラ
  • 不動産
  • BtoB など

さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考にしてみましょう。

株式会社コムニコでは、コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。

Facebook最新ニュースFacebook

Meta、第4四半期決算を発表

202402-fbir

Metaは2024年2月1日(米国時間)、2023年度第4四半期(10-12月)の決算を発表しました。それによると、総売上高が401億1,100万ドル(前年同期比25%増)、広告売上高が387億600万ドル(前年同期比24%増)、 アジア太平洋地域の売上高成長率+23%(前年同期比)となりました。

Metaが提供するプラットフォームの利用者数やFacebookの利用者数も増加しています。

参考:https://investor.fb.com/investor-events/event-details/2024/Q4-2023-Earnings-Call/default.aspx

Meta Connect 2023開催

Meta-Connect-2023_1

2023年9月27日(米国時間)に開催した第10回目となるMeta Connectで、Meta創業者兼CEOのマーク・ザッカーバーグは、AIとメタバース技術の台頭が、私たちの物理的な現実世界とデジタルの世界での体験をどのように再構築しつつあるかを話しました。

Metaは提供するアプリにおいて、AIスタンプの展開を順次開始しており、近いうちにInstagramで2つの新しいAI編集ツールrestyleとbackdropを使って画像を編集したり、友人と共同作成したりできるようになります。

Meta AIを米国でベータ版で公開します。Meta AIは、Instagram、 Messenger、WhatsAppで利用可能で、Ray-Ban MetaスマートグラスとMeta Quest 3にも搭載される高度な対話型アシスタントです。Meta AIはリアルタイムの情報を提供し、テキストプロンプトから写真のようにリアルな画像を数秒で生成して友人と共有することができます。現在は米国のみの展開となっています。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/09/connect-2023-quest-3-ai-ray-ban-smart-glasses-metaverse/
参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/09/introducing-ai-powered-assistants-characters-and-creative-tools/

Facebookで複数の個人プロフィールを持てるように

SOAP1 (1)

Metaは2023年9月21日(米国時間)、Facebookで複数のプロフィールを持つことができるようになることを発表しました。

これにより、Facebook 上で、自身のプロフィールを簡単に切り替えて自身の利用体験をカスタマイズできるようになります。Facebookを新たに利用する人も、長く利用いただいている人も、プライベートと仕事のつながりを分けたり、自分が参加しているコミュニティでのプロフィールと、友達や家族へのプロフィールを分けるなど、複数のプロフィールを作成することで、さまざまな場面でシェアする相手やコンテンツを簡単に整理することができます。 

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/09/you-can-now-have-multiple-personal-profiles-on-facebook/

Meta、有料のサブスクリプションサービス「Meta Verified」をリリース 

Meta社CEOのマークザッカーバーグ氏が有料のサブスクリプションサービス「Meta Verified」を開始すると発表しました。FacebookやInstagramで利用できる有料オプションとなっており、オーストラリアやニュージーランドでスタートしています。
月額料金は11.99ドル(iOSの場合は14.99ドル)となっています。

Meta Verifiedで提供される機能
  • アカウントの認証
    認証には政府発行IDが必要で18歳以上である必要があります。
  • プロアクティブなアカウントの保護
    Metaが先行してモニタリングし、なりすましアカウント防止などが可能に。
  • ダイレクトサポート
    専用オペレーターとのチャットが可能になります。ただし、リアルタイムサポートではない可能性があります。
  • 専用機能の提供
    ストーリーズとFacebookリールで使える限定ステッカーやFacebookスターステッカーを提供中。今後拡大予定。

LINE最新ニュース

LINE-1

【ディスプレイ広告(運用型)】Yahoo!広告、LINEサービスへの広告配信追加

2024年1月24日、Yahoo!広告とLINE広告との取り組みの一環として、広告配信追加が発表されました。
これまでもLINEアプリ、LINEファミリーアプリ、およびLINE広告ネットワークの掲載面にディスプレイ広告(運用型)が配信可能となっていましたが、今回新たに以下の広告の配信を開始いたしました。

  • LINE VOOMにレスポンシブ(動画)を追加
  • LINEファミリーアプリ/LINE広告ネットワークにレスポンシブ(動画)を追加
  • LINEアプリの以下の掲載面にディスプレイ広告(運用型)を配信開始
    -アルバム
    -LINEチラシ
    -LINEクーポン
  • LINEアプリにカルーセル、動的ディスプレイを追加

開始日程はそれぞれ異なりますが、順次追加され、4月までに完了の見通しです。

参考:https://www.lycbiz.com/jp/news/yahoo-ads/20240124/

「LINEプロフィールスタジオ」に「AIトゥーン」が新登場

line-ai

2023年12月27日、LINEヤフー株式会社(以下、LINEヤフー)は、コミュニケーションアプリ「LINE」(以下、「LINE」アプリ)内の「LINEプロフィールスタジオ」において、顔写真から自分に似たキャラクターのビジュアルイメージをAIが生成する「AIトゥーン」の提供を開始しました。

「AIトゥーン」は、自分の顔写真8〜12枚を登録すると、自分に似たかわいいキャラクターのビジュアルイメージをAIが50枚生成するコンテンツです。「AIトゥーン」は、『ベーシック』『デイリー』『スポーツ』『アドベンチャー』『ラブリー/ジェントル』の5つのカテゴリーの画像を、それぞれ10枚ずつ生成します。

同様のAIアバター機能は他の画像加工アプリにも搭載されており、インターネットミーム化していました。LINEから活用できることで生成AIによるキャラクター化がより容易にできそうです。

参考:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000209.000129774.html

LINEとヤフー、アカウント連携開始 サービス連携を強化

ly0_s2023年10月4日、LINEヤフーは、LINEとYahoo! JAPANのアカウント連携を開始しました。連携は任意となっていますが、あわせてLINEスタンプやポイント付与の拡充などの特典を用意し、LINEとヤフーのサービス連携強化に向けた準備を進めています。
LINEとヤフーは、1つの会社に統合し、LINEヤフーとして10月1日から業務を開始。アカウント連携により、LINEとヤフーのサービス間のスムーズな連携を実現していくといいます。ユーザーが連携に同意し、データを連携することで、Yahoo!カレンダーの共有機能で登録した予定をLINEの友だちと共有できるようになるなど、サービス間のスムーズな情報連携を目指しているそうです。

参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1536172.html

 

LINE公式アカウントの料金プランを改定

LINE公式アカウント 新料金プラン

2023年6月1日、「LINE公式アカウント」の料金プラン改定を行いました。企業・店舗とユーザーとの接点強化や双方向の深い繋がりを生み出せるサービスを目指すための改定としています。

課金対象となるメッセージについて

LINE公式アカウントではさまざまなメッセージ機能がありますが、すべてのメッセージ配信が課金対象としてカウントされるわけではありません。LINEチャットの送受信や自動応答メッセージなど、一部のメッセージ配信は無料で活用できます。

【カウントされるメッセージ】
  • メッセージ配信(絞り込み配信、ステップ配信を含む)
  • Messaging APIの「Push API」「Multicast API」「Broadcast API」「Narrowcast API」
【カウントされないメッセージ】
  • LINEチャットの送受信
  • 応答メッセージ
  • AI応答メッセージ
  • あいさつメッセージ
  • Messaging APIの「Reply API」

参考:https://www.linebiz.com/jp/news/20230601/

■DL資料:業界別LINE企業アカウント事例集

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、メッセージ内容、リッチメニューの使い方が参考になる業界別LINE企業アカウント事例」を無料公開しています。 美容・ファッション、不動産、レジャーなど、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、ぜひダウンロードしてください。

LINE企業アカウント事例集

 

TikTok最新ニュース

TikTok

アメリカ人の4割が「TikTok」を検索エンジンとして活用 -Adobe調査

adobe-reserch-tiktok

2024年1月3日、アプリケーション企業のAdobeがTikTokに関する調査結果を公開。TikTokの検索行動やマーケティング活用について、消費者、経営者に分けて調査した内容です。

これによると、アメリカ人の5人に2人以上がTikTokを検索エンジンとして使用しており、特に、Z世代の10人に1人は、検索エンジンとしてGoogleよりもTikTokに依存しているといいます。
また、ビジネスオーナーの半数以上 (54%)が宣伝のために TikTokを活用、月平均9回投稿。そのうち、4 人に 1人が、製品の販売やプロモーションにインフルエンサーを使用しています。

この調査結果はアメリカ国内を対象としたものですが、日本国内においても同様の傾向であると考えられます。動画を作成する必要はありますが、アルゴリズム(レコメンドシステム:おすすめする仕組み)上、新規参入障壁が低いSNS媒体のひとつです。

導入を検討している場合は株式会社コムニコなどSNSマーケティングを行う企業に相談してみるとよいでしょう。

TikTokのご相談は「コムニコ」へ!>>SNS運用のプロ「コムニコ」に企業のTikTok運用代行を相談する
>>コムニコとは?サービス資料をダウンロードする

TikTokトレンド大賞2023を発表 -「ストリートスナップ」「なぁぜなぁぜ」など

tiktok-2023

TikTokは、2023年12月14日に「TikTokトレンド大賞2023」大賞と各部門賞を発表しました。

「TikTokトレンド大賞2023」は、TikTokで2023年に流行ったハッシュタグや音楽、グルメ、ヒットアイテム、スポーツ、エンタメなどをノミネートし、2023年の動画投稿数、再生数、いいね数やその他アプリ内のデータなどを基に総合的に判断し、2023年で最も流行ったトレンドを決定する企画です。TikTok内の動画投稿数、動画再生回数などの数値をもとに総合的に決定されています。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/tiktok-trend-awards-2023-japan
特設サイト:https://activity.tiktok.com/magic/eco/runtime/release/654c7ae20ac6c402950ed1a9?appType=tiktok&magic_page_no=1&use_spark=1

TikTok、AIが生成したコンテンツにラベル付けする新機能を発表

tiktok-ai-label

TikTokは2023年9月19日、AIが生成したコンテンツにラベルづけする新機能を発表しました。

この新たなラベルを通じて、クリエイターはコンテンツを制作するために使用した技術を明示することができると説明し、AIが生成または編集したTikTok上のコンテンツにこのラベルを適用することをクリエイターの皆さんに推奨しました。

これは生成コンテンツに対する透明性を高めるための措置であるとして、「明確でわかりやすく、かつ状況にあった表示方法を模索」していくといいます。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/new-labels-for-disclosing-aigc-jp

TikTok、新機能「テキストモード」を公開

tiktokテキストモード

2023年7月25日TikTokは、クリエイターがテキストベースのコンテンツをより簡単に制作できる新機能「テキストモード」を公開しました。作成するためには、カメラページにアクセスすると現れる「写真」「動画」「テキスト」の3つの選択肢のうち「テキスト」を選択します。

「テキストモード」 の特徴:

  • ステッカー: コンテンツに関連するステッカーを選択してテキストを強化し、投稿に華やかさを加えることが可能です。
  • タグ / ハッシュタグ: 動画投稿やフォトモード投稿と同様に、他のアカウントをタグ付けしたり、関連するトピックやトレンドに関連するハッシュタグを追加することができます。
  • 背景色: 豊富な背景色から背景を選ぶことができます。
  • 音源の追加: 「テキストモード」にもTikTokを体験する上で重要な要素の一つである音源を追加することができます。読者が文章を読みながら、ノリノリになれる楽曲を追加できます。
  • 下書きと破棄: 動画投稿やフォトモード投稿と同様に、下書きを保存して他の未公開の投稿と一緒に保存して後で編集したり、完全に破棄することができます。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/creating-text-base-contents-through-new-tiktok-text-post

TikTok LIVEサブスクリプション登録者限定コンテンツ作成可能に

tiktoklive-subscription

2023年7月19日、TikTok LIVEの月額サブスクリプション制度「LIVEサブスクリプション」の新機能「サブスク限定動画」がリリースされました。これにより、クリエイターは収益化の機会を広げ、ユーザーは新たな方法でクリエイターを応援することができるようになりました。

サブスク登録者だけが見られるショート動画を投稿することができる新機能「サブスク限定動画」によって、LIVEクリエイターはLIVEルームの枠を超えてユーザーと繋がりやすくなり、ユーザーもLIVEだけではなくショート動画においてもクリエイターを応援し、コメント欄で仲間と交流することが可能です。

TikTokの日本におけるサブスク登録者数は現在10万人を突破しており、クリエイターの収益化に欠かせない要素になっていることから、TikTokでは今後もクリエイターを支援する取り組みを進めていくといいます。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/subscriber-only-videos

TikTok、「Artist Impact Program」 -企業向けの商用音楽100万曲以上が利用可能に

TikTokは2023年5月26日、「Artist Impact Program」を発表。
これは、大企業・中小企業に関わらず全ての企業がTikTok上で安全に使える音楽を簡単に見つけることができる「商用音楽ライブラリ」であり、アーティスト楽曲と企業をつなげる機会を提供する新しいプログラムです。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/artist-impact-program

■無料ダウンロード資料:業界別TikTok企業アカウント事例集

無料ebook:TikTok企業別アカウント事例集

業界別 TikTok企業アカウント事例」として、企業のTikTokアカウントの運用が参考になる企業事例をピックアップしました。運用方針を検討する際に、ぜひご活用ください。

【主な業界】

  • 外食
  • 食品・飲料
  • 美容・ファッション
  • 日用品
  • レジャー
  • 交通
  • 金融
  • BtoB など

YouTube最新ニュース

YouTube

2023年日本のYouTube年間ランキング発表

YouTubeは、2023年日本のYouTube年間ランキング発表しました。2023年にYouTubeへアップロードされた動画の中から、再生や評価、シェアの数などを元に様々な要素で選出しています。

トップ登録者増加クリエイターとして「ひき肉です」で話題を集めた「ちょんまげ小僧 Kozou thonmage」などが選ばれています。

参考:https://youtube-jp.googleblog.com/2023/12/2023YTJPEOYranking.html

YouTube、AI音楽生成可能に

youtube-aimusic

YouTubeは2023年11月20日、Google DeepMindと共同で開発した、AIによる音楽実験「Dream Track for Shorts」を公開しました。現在のところショート動画のみで公開。生成機能については、現在は一部のアーティストやクリエイターが使用できるのみだが、この結果は将来の製品やツールに反映されるといいます。

テキストで簡単なプロンプトを入力し、協力したアーティストからひとりを選ぶと、そのアーティストが作ったかのような短い音楽が生成され、ショート動画のBGMとして利用できる仕組みです。AIには、Google DeepMindの先進的な音楽生成モデル「Lyria」が利用されています。

参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1548361.html

YouTubeロゴが記念日に合わせて変化したことが話題に

YouTube-logo

2023年8月16日、YouTube公式サイトの左上に表示されるロゴが変化したと話題を集めました。従来ロゴから次第に変身するようになっていました。これは、8月16日がWorld Calligraphy Dayということで、YouTubeロゴが変更されたものです。

すなわち、GoogleがGoogleのロゴマークをアレンジしたDoodle(ドゥードゥル:祝日や記念日、有名な画家や先駆者、科学者の生誕などを祝うため、斬新で楽しく、また時には自由な手法で Google のロゴマークをアレンジしたもの)のようなもので今後も不定期で変更されるようです。

参考:https://www.oricon.co.jp/news/2291078/full/

YouTubeショート収益化可能に

YouTubeは2023年2月1日、YouTube ショートに表示される広告から収益を得られるようになりました。対象は、既に収益化可能なユーザーです。広告で収益化するコンテンツはすべて、広告掲載に適したコンテンツのガイドラインに準拠している必要があります。

ショート動画の視聴回数が対象にならないものの例:

  • オリジナルではないショート動画
    (映画やテレビ番組の未編集のクリップ、YouTube または他のプラットフォームから他のクリエイターのコンテンツを再アップロードしたもの、オリジナル コンテンツが追加されていないコンピレーションなど)
  • 自動クリック bot やスクロール ボットなどにより人為的または不正に操作された、ショート動画の視聴回数
  • 広告掲載に適したコンテンツのガイドラインに準拠していないショート動画の視聴回数

参考:https://support.google.com/youtube/answer/12504220?hl=ja

Threads(スレッズ)最新ニュース

Threads、トピックのタグ付けや日本語キーワード検索に対応

topictags-3up

Metaは2023年12月7日(米国時間)、2023年7月にローンチしたテキスト共有アプリ「Threads(スレッズ)」にトピックをタグ付けする機能を導入することを発表しました。投稿の内容に関連するトピックを追加することで、興味関心やテーマごとに投稿をカテゴリー分けすることができます。また、2023年11月末からThreadsを利用できる全ての国でキーワード検索を導入しており、日本語でも投稿の検索ができるようになりました。
 
投稿のトピックをタグ付けする機能は、2023年11月にオーストラリアでテストを開始していたもので、今回のアップデートで日本語を含む他の言語でも利用できるようになります。

Threads_search

さらに2023年11月末には、これまで英語とスペイン語のみで利用が可能だったキーワード検索を、Threadsを利用できる全ての国に導入し、日本語を含む様々な言語で検索ができるようになりました。モバイルアプリでも、Web版のThreadsでも利用することができます。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/12/threadskeywordsearch_tags/

Web版で画像投稿にドラッグ&ドロップができるように

2023年11月4日、Threadsのウェブ版に4つの新機能が実装されました。

新機能:

  • 投稿した写真や動画のaltテキストをウェブから調整可能に
  • メディアファイルをドラッグアンドドロップ(またはコピーアンドペースト)が可能に
  • 複数のスレッドに分けた投稿をまとめて投稿
  • いいね数や閲覧数をクリックすると引用やリポストを表示

参考:https://www.threads.net/@threads/post/CzEKXRqudVp

InstagramやFacebookにおすすめ表示しない設定が可能に

Threads-optout

2023年11月13日、InstagramやFacebookへのThreads投稿のおすすめ掲載無効化する設定ができるようになりました。

右上にある2本線をタップ>プライバシー設定>「他のアプリで投稿をおすすめする」>「投稿のおすすめを次で許可」で希望のオンオフを設定できます。

Threads、5分以内の投稿編集機能を無料で提供

Threads-hensyu

2023年11月13日、Threads投稿後のテキスト編集を可能とする機能を提供開始しました。同様の機能は、X(Twitter)でも取り入れられていますが、Threadsは無料で編集機能を使うことができます。

編集可能なのは投稿後5分以内。

Threads、投票機能を追加

threads-check2023年10月30日、Threadsに投票機能が追加されました。選択肢は最大4つまで作成可能です。

GIFアニメーションにも対応し、気軽にコミュニケーションができるようになりました。

参考:https://www.threads.net/@threads/post/CzEKXRqudVp

 

「Threads」がサービス開始

2. Flow Screens - English

2023年7月6日(日本時間)、Metaは「Threads(スレッズ)」というテキスト共有アプリをリリースしました。ThreadsはTwitterに変わる新しいSNSとして注目を集めており、サービス提供開始からわずか5日で全世界における利用者数が1億人を突破しています。

Threadsの詳細については、こちらの記事をご覧ください。

企業のSNS運用支援を行うコムニコでは、スレッズ運用支援も行っています。ぜひ、ご相談ください。

threadsの活用について相談する

Bluesky(ブルースカイ)最新ニュース

Blueskyとは?

Blueskyとは、2023年3月にスタートしたSNS。ジャック・ドーシー氏がTwitter(現X)のCEOだった2019年に立ち上げた分散型オープンプロトコル開発プロジェクトをベースに作られています。そのためリリース当初から、「X(Twitter)に代わるSNS」と注目を集めていました。

これまでは既存ユーザーから招待コードをもらわないと参加できないというデメリットがありましたが、リリースから1年経ち、モデレーションツールやカスタムフィードなどの機能が整ったことで「誰でも参加できる準備ができた」として2月6日に招待制を終了。2月6日以降だれでも参加できるようになっています。

現在のユーザー数はおよそ300万人となっています。

Bluesky、招待制終了で誰でも参加可能に 「フェデレーション」も間もなく可能に

bluesky

Blueskyは2月6日(米国時間)、分散型SNS「Bluesky」での招待制を終了し、誰でもサインアップできるようにしたと発表しました。

 

SNS媒体はどう使い分ける?

SNSの使い分け

ユーザー数の伸びが顕著なところから、話題となっている媒体まで、ソーシャルメディアは次々と登場しています。しかし、ソーシャルメディアマーケティングは、勢いのあるメディアを導入すればよいというものではありません。

各メディアの特性を理解し、自社のマーケティング目的に沿ったプラットフォームを選択することが重要です。自分たちが提供するサービスとマッチするか、そのサービスを届けたいユーザーと出会えるかなど、実際の利用シーンをイメージして、使用するソーシャルメディアを選びましょう。

参考記事:主要SNSの特徴と使い分け!X(Twitter)、Instagram、Facebookなど

ebook:SNS投稿を効果的に活用するための画像サイズ一覧

SNS画像サイズまとめ

日々の運用に役立てていただくために、X(Twitter)・Instagram・Threads・TikTok・Facebook・YouTube Shortsの最適な画像サイズ早見表をeBookとしてまとめました。仕様変更や機能アップデートで変更されることもあるので、定期的に確認しておくことをお勧めします。
資料とあわせて、デザインガイドとして利用できる原寸画像もダウンロードできます。原寸画像をガイドとして使用すると、画像端が見切れてしまうなどの意図しないデザインエラーを防ぐことができます。

無料配布ebook資料:SNS担当者のための画像サイズ早見表

まとめ:最新情報をおさえて、有意義なSNS運用をしよう!

いまや、国民の半数以上が活用するSNS。マスメディアを抑え、その影響力も増してきています。

その一方で、新機能のリリースや情勢に合わせたガイドラインの変更も多く、SNS担当者としては情報のキャッチアップが難しいという方も多いようです。この記事は毎月更新しますので、ぜひ、ブックマークしてご確認くださいね。

SNS運用企画考案、コンサルティングをご希望される場合はコムニコまでお問合せください。
貴社の目的に合わせた成果につながるSNS運用を支援いたします。アカウントリニューアルやレポーティング、インフルエンサー施策、媒体をまたいだキャンペーン企画など、頼れるパートナーとしてお気軽にご相談ください。

>>SNS運用コンサルティングについてのお問合せ<<
>>コムニコのサービス資料をダウンロードする<<SNS運用支援ならコムニコ!