【2022年12月版】人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ

【2022年12月版】人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ

ソーシャルメディアは情報のアップデートが激しく、運用担当者は常に最新の情報をチェックしておく必要があります。
この記事では、各媒体の公表データから、Twitter、Instagram、Facebook、LINE、TikTok、YouTubeなど、主要ソーシャルメディアの世界・国内ユーザー数をまとめています。
※公表データは記事更新時点で最新のものを毎月確認しています。

<2022年12月1日更新>

記事内のグラフがまとまったeBookがダウンロードできます!資料では国内のSNSユーザー数のほか、「令和3年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している世界のユーザー数を確認できます。
※2022年8月公開「令和3年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査|総務省」を元に更新。

snsusers

eBookには、記事にはない年代別利用率グラフも含まれていますので、ぜひフォームを送信し、ダウンロードください!
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Twitter:リアルタイム性と拡散力が魅力!

Twitter

■特徴

Twitterは「今、起きていること」をすぐにキャッチして活用できる、リアルタイム性が特徴です。拡散性を活かした、フォロー&リツイートキャンペーンを多くの企業が取り入れています。

Twitterユーザーの平均年齢は36歳(2020年12月)。幅広い年齢層の人々に利用されています。趣味やコミュニティごとに複数アカウントを所持しているユーザーも多く、興味関心を同じくする人々がつながるメディアとして活用されています。

一方で、140字の字数制限による短文のコミュニケーションであることからツイートの真意がうまく伝わらないこともあります。匿名のユーザーが多いことや拡散性の高さから、SNS炎上が発生しやすい場でもあります。
運用の際は、誤解を生まないような表現や発信を心がけるようにしましょう。

関連記事:2021年、SNS炎上の傾向とは?業界別・カテゴリ別ランキング
関連記事:企業のTwitter運用を成功させる10のポイント

■ユーザー数

Twitterは以下の数値をTwitter JapanアカウントTwitter Q2 2022 IR資料で発表しています。
  • 収益可能なデイリーアクティブユーザー数(mDAU):2億3780万人(2022年7月時点)
    ※前年同期比16%、2022年Q1から880万人増
  • 国内月間アクティブアカウント数:4,500万超(2017年10月)

Twitter Q4 2021 IR資料によると、Twitterにおいて日本は第2の市場となっており、前年同期比10%増の1億9,400万ドルを計上したと発表されています。(前年同期比の為替レートで計算した場合)また、2021年2月に行われた「Analyst Day」では、「収益化可能なデイリーアクティブユーザーを2023年までに3億1500万人に拡大させる」と発表されていましたが、Q1 2022 IR資料では「イーロン・マスク氏によるTwitter社買収が進行中であることから将来的なガイダンスを発表せず過去に提供した目標や見通しを撤回」。しかし、Q2では「イーロン・マスク氏によるTwitter社買収が保留となっている」としています。10月28日には、イーロン・マスク氏によるTwittter買収が440億ドル(約6兆4500億円)で完了。今後は非上場企業となるため、ユーザー数などの発表はなくなりそうです。

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、20代の約8割が利用しているメディアとなっています。

twiter国内年代別利用率_2021年

■最新ニュース

イーロン・マスク氏、Twitter社唯一の取締役に -Twitter買収のこれまで解説

米国時間10月28日、イーロン・マスク氏は440億ドル(約6兆4500億円)での米ツイッター買収を完了し、9人いたCEO全員を解任しました。現在はイーロン・マスク氏がTwitter社唯一の取締役となっています。

Twitter買収をめぐるこれまでの動き:

Twitterは米国時間4月25日、取締役会を開催し、イーロン・マスク氏が提案していた買収案を満場一致で承認したと発表しました。最終的な買収額は約440億ドル。株主の承認や規制当局などの承認を経て取引が完了すると、Twitterは非公開企業となります。
マスク氏はTwitterを買収する理由について、米国証券取引委員会に提出した文章の中で「Twitterが世界中の言論の自由のためのプラットフォームとなる可能性を信じ、また、言論の自由は民主主義が機能するための社会的要請であると考えTwitterに投資した。しかし、投資をしてから、この会社が現在の形では繁栄することも、この社会的要請に応えることもできないことに気付いた」と説明しています。これは、過激な発言がSNS炎上のような形で拡散され、規制されていくことが言論の自由を侵害しているという考えで、マスク氏は「Twitterのアルゴリズムをオープンソース化することで、どのような基準でツイートが規制されたのかを明確にすべき」としています。

米国時間5月13日には「スパムや偽アカウントがTwitterユーザーのうち5%未満である」としたTwitter社の発表の裏付けを求めて買収を一時的に保留していました。

米国時間7月8日、米テスラCEOのイーロン・マスク氏によるTwitterの買収が事実上撤回となりました。米国証券取引委員会(SEC)に提出された資料によると、「Twitterにおけるスパムやフェイクアカウントの比率についての情報提供を求めたが不十分であり、また、アカウント停止に関する情報の提供なども不十分である」としています。

一方のTwitterは、「マスク氏と合意した価格と条件で取引を完了させることを約束しており、合併契約を執行するために法的措置を取る予定」と発表

Twitterが提起した訴訟を担当するデラウェア州衡平法裁判所の判事は28日までに双方が取引をまとめられるよう裁判の停止を決定していました。

参考:https://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/2205/02/news058.html
参考:https://iphone-mania.jp/news-455259/
参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1423632.html
参考:https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-10-28/RKFUDWT0AFB401

 

Twitter、認証バッジの提供を一時停止 今後は色別のラベルへ

米国時間11月11日、アカウントが利用者本人のものであることを示す「認証済みバッジ」を有料提供するサービスである「TwitterBlue」への登録を一時停止しました。偽アカウントの急増が背景にあり、先日撤回したばかりの「公式」ラベルは一部のアカウントで復活させています。

11月25日には、今後種別ごとに色を分けた認証済みバッジとする予定とツイートしました。これによると、企業向けを金色、政府機関は灰色、個人は青色とし、12月2日に暫定開始するとしています。

こうした動きに関連して、認証済みバッジのついたアカウントでプロフィールの名前を変更できないエラーが起きています。

参考:https://www.sanspo.com/article/20221126-HV4B4VKEGNOTZINJ6ARBHAGI4Q/

 

【日本では未対応】Twitter Blue、投稿修正できる「編集ボタン」を導入

Twitter編集機能_editedtweet

Twitterは9月1日、投稿後にツイートの誤字・脱字などを直せる「編集ボタン」と呼ばれる機能を試験導入すると発表しました。これは、有料サービスのTwitter Blueの新機能として、9月末から一部の利用者に限って提供を始められています。利用状況などを見極めながら、対象者を順次拡大する方針といいます。

新機能「edited Tweet」を使えば、投稿公開直後の30分の間に複数回の編集が可能となります。この機能は利用者の間で長らく要望の多かった機能で、総額440億ドル(約6兆円)の買収の撤回をめぐって同社と法廷闘争を繰り広げる米起業家のイーロン・マスク氏も導入を求めていました。

参考:https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN014920R00C22A9000000/

 

Twitter、「コピーパスタ」を規制する新ポリシー導入

Twitterは5月11日、同じ内容の投稿をばらまく、いわゆる「コピーパスタ」を規制する新ポリシーを発表しました。
コピーパスタはコピー&ペーストに由来するネットスラング。ある情報源からのコンテンツを複数人でコピーしてSNSで拡散しようとする行為。Twitterのポリシーでは「個人のアカウントまたは複数のアカウントによる同一またはほぼ同一の内容のツイート」「他のTwitter利用者の快適性を損なう可能性のある、重複するツイート、コピー&ペーストのツイート」などの表示を制限します。

表示が制限された場合、「検索結果の上位やトレンドに出ない」「返信における表示順位が下がる」「おすすめから当該ツイートやアカウントが除外される」といった対応が取られます。今のところ、コピーパスタだけが原因でツイート削除やアカウント凍結はありませんが、自動化やスクリプトによる重複コンテンツの投稿や、スパム行為や偽りのエンゲージメントにつながる場合など、他のルールに違反する場合は強制的対応が取られると説明しています。

参考:https://help.twitter.com/ja/rules-and-policies/copypasta-duplicate-content
参考:https://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/2205/13/news163.html

 

Twitter、9月からテスト中のコミュニティ機能を拡大

2022年2月13日頃からTwitterでコミュニティ機能を作成できるようになった人が増加しています。
Twitterのコミュニティ機能は、ユーザーが特に関心のあるトピックにつながり、共有し、より身近なものにするための専用の場所を提供するために作られ、2021年9月に米国でテストを開始していました。2022年1月には、Androidでも利用できるようになり、2月に入ってから日本国内でもコミュニティ機能を活用する人が見られるようになりました。

Twitterコミュニティの管理者になるためには、以下の条件をすべて満たす必要があります。

  • Twitterアカウントが公開されている(非公開ではないこと。非公開のアカウントに切り替えられた場合、モデレーターとしての権限が失われる)
  • 開設されてから6か月以上経過しているTwitterアカウントである
  • 確認済みのメールアドレスか、または電話番号が登録されているTwitterアカウントである
  • Twitterの利用規約に違反しておらず、違反の履歴がないTwitterアカウントである

8月31日には、小さなコミュニティグループ機能として「Twitterサークル」がリリースされています。

参考:https://help.twitter.com/ja/using-twitter/communities
参考:https://help.twitter.com/ja/using-twitter/twitter-circle

 

■DL資料:業界別Twitter企業アカウント事例集

Twitter企業アカウント事例

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別Twitter企業アカウント事例」を作成しました
外食や美容・ファッション、日用品、不動産など、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考に、自社のTwitter投稿戦略を考えてみましょう。

株式会社コムニコでは、コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。

Instagram:フィードとストーリーズの使い分けがカギ

Instagram

■特徴

画像を投稿するSNSとして2010年にリリースされたInstagram。「好きと欲しいを作り出す」プラットフォームとして活用が広がっています。
2022年10月に行われた「House Of Instagram Japan」では、2021年に続いて国内の月間アクティブアカウント数は公表されませんでしたが、日本国内のユーザー数の伸びを強調しました。
関連記事:House of Instagram2022開催レポート-マーケティングを加速させる4つのHOW

コマースへも注力しており、Instagramショッピング機能が活用されています。日本の利用者は、他国の3倍、ショッピングタグから商品の詳細を見ており、昨年と比較して、ショッピングタグが付いている投稿などから商品詳細を見た国内利用者の割合が65%も増加していると公表されています。

現在ではInstagram上の動画はすべて「リール」として活用されており、動画プラットフォーム別の国内の動画視聴時間をみると、Instagramは2位。特徴的なのは動画再生中の広告への反応で、他の動画プラットフォームでは視聴者の60%が不満を持つ一方、Instagramの動画広告の場合は60%のユーザーが「気にしない」「楽しんでいる」と回答ました。Instagram利用目的が、つながることと楽しむことの両方を兼ね備えていることが影響していると考えられており、企業のマーケティング活動の場としても注目されています。

■ユーザー数

Instagramでは以下の数値を公式サイトInstagram Businessサイトなどで発表しています。2022年10月に実施された「House Of Instagram Japan」では国内ユーザー数の公表はありませんでしたが、同月行われた決算発表の中で世界のInstagramの月間アクティブアカウント数(MAA)が20億以上と発表されました。

  • 月間アクティブアカウント数(MAA):20億以上(2022年10月時点)
  • 国内月間アクティブアカウント数:3,300万(2019年6月時点)

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、10代・20代の7割以上が利用しているメディアとなっています。

instagram国内の年代別利用率_2021年

■最新ニュース

Instagram、予約投稿機能を拡充へ

Instagramは米国時間11月9日、リール投稿の予約投稿機能の拡充を発表しました。

これまでもクリエイタースタジオや「コムニコ マーケティングスイート」などを利用すれば予約投稿を行うことが可能でしたが、デスクトップ版Instagramを導入することでブラウザからの予約投稿が可能となります。対象となるのはクリエイターアカウントまたはビジネスアカウントのユーザーとなっており、最長75日前から予約投稿することができます。現在はAndroidのみですが、今後はiOSアプリからも予約投稿が可能となる予定です。

参考記事:PCからInstagramの投稿予約する方法!クリエイタースタジオの使い方
参考記事:Instagramのクリエイターアカウントとは?設定方法やビジネスとの違いを解説

House of Instagram 2022開催

wls_House-of-Instagram2022

広告主・企業向けにInstagramがビジネスにもたらす価値や、最新の成功事例、プロダクト活用方法を、ゲストスピーカーによる講演を交えて紹介されました。

詳細については、アーカイブ視聴やWe Love Social記事でご確認ください。

レポート記事:House of Instagram2022開催レポート-マーケティングを加速させる4つのHOW

 

Instagram、NFTをシェアできる機能をリリース

ig-nft (1)Instagramは8月4日(米国時間)、NFT(非代替性トークン)をInstagram上で投稿としてシェアできる機能を提供する国を拡大し、日本を含む100か国で使えるようになることを発表しました。

この機能は今年5月に米国の一部クリエイターやコレクターを対象にテスト導入していたもので、投稿は誰でも閲覧できるものの、作品をシェアできるのはテスト対象のアカウントのみでした。しかし、本日以降は対象国の利用者であれば、誰でもデジタルコレクティブルをInstagram上で見たり、投稿したりすることができます。

  • デジタルウォレットとのリンク:リンクが完了すると、クリエイターやコレクターは、どのNFTをInstagramでシェアするかを選べるようになります。
  • デジタルコレクティブルのシェア: クリエイターまたはコレクターがデジタルコレクティブルを投稿すると、画面がきらめくような特別なエフェクトがつき、作品の説明などの公開情報も表示されます。また、シェアしたNFT投稿はプロフィール画面の専用タブでも見ることができます。
  • クリエイターとコレクターを自動でタグ付け: シェアしたデジタルコレクティブルの作成者(クリエイター)と所有者(コレクター)が投稿に自動でタグ付けされます(ただし、プライバシー設定が優先されます)。

現在、InstagramでNFTをシェアするために利用できるサードパーティのデジタルウォレットは、Rainbow、MetaMask、Trust Wallet、Coinbase Wallet、Dapper Walletで、Phantomも近日中に使えるようになります。対応しているブロックチェーンはEthereum、Polygon、Flowの3種類で、Solanaも今後対応する予定です。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/08/digitalcollectibles_jp/
参考:https://help.instagram.com/1108471873338764?helpref=faq_content&locale=ja_JP

 

Instagram、リミックス機能や15分以下の動画を「リール」としてシェアといったアップデート

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Instagramは米国時間7月21日、お気に入りのクリエイターや他の利用者などコミュニティとコラボレーションできるリミックス機能の拡充など、より簡単にエンターテインメント性の高いリール動画を作成・編集することができる複数のクリエイティブツールを導入することを発表しました*。

また、日本を含む一部の国で昨年11月から行っていたテストを今後数週間のうちに全世界で導入し、15分以下の動画はリール動画としてシェアされるようになります。(*一部の機能は段階的に導入予定)

  • 15分以下の全動画がリールタブに移動
  • テンプレート機能
  • リミックスパターンの追加
  • デュアルカメラ
  • (今後)写真のリミックス

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/07/reelsjulycreativetools/
参考:https://twitter.com/mosseri/status/1550171218476781568
参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/06/igfb_reelsbundle/

 

Instagram、お気に入りの投稿をプロフィールのトップに固定できるように

Instagram、投稿固定表示Instagramは米国時間6月7日、お気に入りの投稿をプロフィールのトップに固定できる新機能を導入しました。固定できるのはフィード投稿またはリール動画で、最大3件までを選ぶことができます。

利用者、特にクリエイターやビジネスにとって、Instagramのプロフィール画面は自身の世界観やブランドストーリーを伝えるために重要なスペースで、お気に入りの写真や動画を固定することで、より自由に自己表現をすることが可能になります。「コムニコ マーケティングスイート」などのツールを使うとプロフィール画面のグリッド表示を計算しながら投稿予約を行うことができるようになります。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/06/grid_pinning_on_profile/

 

Instagram、ビジュアルを更新 -ロゴやオリジナル書体「Instagram Sans」を公開

インスタグラム_ロゴ_ビジュアル更新

Instagramは5月23日(米国時間)、アプリロゴの変更とオリジナルフォント「Instagram Sans」を発表しました。
アプリロゴ変更は2016年からの6年ぶりです。形に変更はなく、背景のブランドカラーのグラデーションが微妙に変わり、やや明るめになっています。

また、新しい書体「Instagram Sans」のデザインも公開しています。Instagram Sans はレギュラー書体に加え、スクリプト書体の Instagram Sans Script とコンデンス書体の Instagram Sans Condensed が用意されます。Instagram Sans はグロテスクサンセリフとジオメトリックサンセリフの現代的なリミックスだといい、どのような言語でも共通したスタイルで表現できるようアクセシビリティと世界の文字を中心にデザインしたそうです。

なお、外部利用の場合は変更がないようです。Instagramロゴを利用したい場合はこちらから配布されています。ガイドラインに沿って利用しましょう。

参考:https://about.instagram.com/blog/announcements/instagram-visual-refresh/

 

Instagram、オリジナルコンテンツを上位に表示へ

Instagramは米国時間4月20日、オリジナルの投稿を上位に表示するように、コンテンツのランキング方法を変更したと発表しました。動画の中でアダム・モセリ氏は「一から何かを作り出した場合、誰かのものを見つけて再共有した場合よりも報われるべきだ」として、オリジナルコンテンツを再投稿コンテンツよりも高く評価しようとしていると伝えました。

キュレーションアカウントを運営している場合は、オリジナルコンテンツの作成を検討していきましょう。

実際に、アルゴリズム上不利になることがあるため、コンテンツの投稿し直しといったものも避けたほうがよいと発表されています。最新のアルゴリズム情報については以下記事にてご確認ください。

参考:https://japan.cnet.com/article/35186593/
参考記事:Instagramのアルゴリズムを理解しよう

 

Instagram、ブランドコンテンツツールの積極的利用を推奨

blandcontentstool

米国で6月20日に発表された新たなコミュニティポリシー内で、ブランドコンテンツツールを積極的に活用していくことが必要と示されました。この件に伴い、「ステマ対策で義務化される」とした投稿もありますが、現在のところ日本においては積極的利用推奨の立場で義務化はされていません。しかし、米国での動きに合わせて日本でも同様のポリシーが制定される可能性がありますから、インフルエンサー施策(ギフティングなどを含む)を行う場合はブランドコンテンツツール(タイアップ投稿ラベル)をつけるようにしましょう。

現在のところ、義務ではなく、利用によってアルゴリズム上の優位性もないと発表されていますが、#PRや#タイアップ、#スポンサードのようなハッシュタグだけではなく、ブランドコンテンツツールを利用するよう呼びかけられています。

利用することで、企業側で投稿の分析や広告利用ができるようになるほか、投稿の信頼度を上げる効果が期待できます。利用方法について詳しくは以下記事も参照してください。

参考記事:Instagramのタイアップ投稿ってなに?ブランドコンテンツツールの使い方や分析方法
参考:https://www.facebook.com/business/news/keeping-reviews-authentic-trustworthy

 

■DL資料:業界別Instagram企業アカウント事例集

企業のInstagram事例集

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別Instagram企業アカウント事例」を作成しました。

  • 外食
  • 食品・飲料
  • 美容・ファッション
  • 家電・電化製品
  • 日用品
  • レジャー
  • インフラ
  • 不動産
  • BtoB など

さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考にしてみましょう。

株式会社コムニコでは、コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。

Facebook:全世界MAUを誇る巨大プラットフォーム

Facebook

■特徴

数あるSNSの中でも、全世界でのユーザー数がずば抜けて多いのがFacebook。
国内でも、多くのユーザーが実名で登録し、同級生や同僚など、実際に会ったことのある人とつながる場として利用されることが多くなっています。「友達」の中に上司や家族がいるなど、リアルな人間関係が反映される場であるため、ほかのSNSよりもフォーマルな雰囲気を帯びているのが特徴です。

投稿は長文も可能で、画像の有無も選ぶことができ、コンテンツの表現の自由度が高い点も特徴です。投稿の予約ができる、インサイトが充実していて投稿の詳細な分析ができるなど、機能面に強みをもっているプラットフォームです。

■ユーザー数

Facebookは公式ニュースルームなどでさまざまな数値を公開しています。
  • 月間アクティブユーザー数:29億6000万人(2022年10月時点)
    ※ 2022年7月から1000万人増
  • デイリーアクティブユーザー数:19億8000万人(2022年10月時点)
    ※2022年7月から1000万人増
  • 国内月間アクティブユーザー数:2,600万人(2019年3月時点)

最もアクティブに利用しているユーザーは30代後半〜40代以上。該当する年代層にアプローチするには効果的な媒体といえるでしょう。

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、20代から50代の30%以上が利用しているメディアとなっています。

facebook国内の年代別利用率2021

企業が自社アカウントを運用する場合は「Facebookページ」の作成が必要です。2018年にフィード投稿のアルゴリズムが変更されてFacebookページではリーチが取りづらくなっていますが、広告配信では高いターゲティング精度を誇るため、広告と併用した運用をおすすめします。

なお、Facebookページは2021年1月から「いいね」が非表示になりました。

2021年10月28日に社名を「Meta」に変更すると発表しましたが、FacebookやInstagramなどMeta社が運営するサービス名に変更はありません。今後、仮想現実(VR)や拡張現実(AR)などを用いた仮想現実空間「メタバース」のSocialな可能性を模索していくとしています。(Connect 2021より)

■最新ニュース

Facebook、宗教や政治観などの情報をプロフィールから削除へ

Metaは米国時間11月17日、Facebookユーザーのプロフィールから一部の基本情報を削除することを明らかにしました。削除される基本情報は「Interested In」(恋愛対象)、「Political Views」(政治観)、「Religious Views」(宗教・信仰)、「Address」(住所)などが挙げられます。該当者には個別に通知し、これらのフィールドが削除されることを知らせるとしています。12月1日から適応予定です。

参考:https://japan.cnet.com/article/35196262/

Meta、広告需要の低迷で4%減収

fb-3q

Meta(旧Facebook)が米国時間10月26日に2022年第3四半期(7~9月)の決算を発表しました。

売上高は277億1,400万ドル、前年同期比4%減となっています。ファミリーアプリ全体で配信された広告インプレッションは前年比 17%増加しましたが、広告あたりの平均価格は前年比 18%減少しました。これによって広告売上高が272億3,700万ドルとなり、前年同期比4%減となりました。

Metaが提供するプラットフォーム全体の月間アクティブ利用者数(MAP)は37億1,000万人で前年比4%増、Facebookのユーザー数も伸びは鈍化していますが月間アクティブ利用者数(MAU)が29億6,000万人(前年比2%増)となっています。

参考:https://investor.fb.com/investor-events/event-details/2022/Q3-2022-Earnings/default.aspx
参考:https://japan.cnet.com/article/35195207/

Facebookリール、90秒まで利用可能に -ブランドコンテンツツールも利用可能に

fb-reels

Facebookリールで90秒の動画が利用できるようになりました。Instagram同様にブランドコンテンツツールが利用できるようにもなり、クリエイター支援のための投資が続いています。
InstagramリールをFacebookへも共有(Instagram上から設定可能)することで、エンゲージメントを共有することができ相互に良い作用があると伝えています。
また、11月29日に行われたInstagram公式セミナー「Instagram Master Class」内では、クリエイターの収益化について説明され、日本では活用できない機能があるとしながらも、収益化に関する機能はFacebookの方が多いことから積極的利用を呼びかけていました。

参考:https://www.facebook.com/business/help/2683452421955589?id=376980407544978
関連記事:Instagram「リール」作成のコツ!投稿方法や活用のメリット、企業活用事例10選

 

「プライバシーポリシー」更新 - 文章を分かりやすく書き改め、デザインも新しく

Meta_Facebookプライバシーポリシー

Meta(旧Facebook)は5月26日(米国時間)、「プライバシーポリシー」を書き改め、デザインを新しくした、と発表しました。利用者の情報をMetaがどのように使用するのかを明確にして、Metaが第三者と情報を使用、共有する方法などの詳細な説明を追加しています。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/05/metas-updated-privacy-policy/
参考:https://www.facebook.com/help/policysummary

LINE:国内メッセージインフラとして定着

LINE-1

■特徴

「LINE Business Guide 2022年7月-9月期」によると、日本のLINEユーザーは女性がやや多く、10代~50代以上まで幅広い年齢層が分布しています。年齢・性別を問わず広範なユーザー層にリーチできる点が強みといえるでしょう。国内MAUは9,300万人(2022年9月末時点)を超えています。これは日本の人口の70%以上をカバーしており、日本国内の生活インフラとしても定着しています。 LINE国内ユーザー

一般ユーザーの利用は無料ですが、企業アカウント(LINE公式アカウント)として運用する場合はメッセージ送信数に応じて有料となっています。LINE公式アカウントは、友だちに登録してくれたユーザーにスマートフォンのプッシュ通知でメッセージを送れることが最大の強みです。

また、LINE APIと自社サービスを連携させると、ユーザーにパーソナライズされた情報配信や、双方向のコミュニケーションを図ることもできます。

関連記事:LINE公式アカウントをビジネスに活用するには?企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介

■ユーザー数

LINEは、媒体資料「LINE Business Guide 2022年7月-9月期」LINE広告などで各種数値を公開しています。
  • 国内月間アクティブユーザー数:9,300万人以上(2022年9月末時点)
  • 人口の約70%が利用(2022年3月末時点)

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、全年代で約9割が利用しているメディアとなっています。LINEが生活インフラとして定着しているため、ユーザー側も企業側からの情報を受け取りやすいというメリットがあります。

LINE国内の年代別利用率2021年

■最新ニュース

LINE公式アカウントのプロフィールが日本とドイツでデザイン賞を受賞!

line_グッドデザイン賞

LINEは11月17日、LINE公式アカウントのプロフィール画面「LINE OA Profile」が、日本の「グッドデザイン賞」とドイツの「Red Dot Design Award」を受賞したと発表しました。

参考:https://www.linebiz.com/jp/news/20221118/

LINE、報道向け説明会で海外における現況、展望などを説明

line_世界の拠点

LINEは11月21日、報道関係者向けに説明会を実施。LINEの取締役CFO、Zホールディングスで専務執行役員CGIO(Chief Global Investment Officer)、Global Business CPOを務める黄仁埈(ファン・インジュン)氏がコミュニケーションサービス「LINE」やFintech、コマース事業などの海外における現況、展望などを説明しました。

LINEのビジョンは「Life on LINE」24時間365日ユーザーの生活のすべてを支えるライフインフラになることであるとし、日本、台湾、タイで圧倒的なシェアを獲得できている理由として3つを挙げました。

  1. 似ているコミュニケーション文化
    絵文字やスタンプに代表されるノンバーバルコミュニケーション
  2. ユーザーがユーザーを呼ぶネットワーク効果
  3. ハイパーローカライゼーション
    現地法人が運営し、その地域の多様な文化、関心を尊重して徹底的なローカライズを実施

今後の強化方針として、銀行、決済サービス「LINE Pay」、コマース、「LINEフレンズ」などのコンテンツIP、NFTプラットフォームなどを挙げ、説明しています。

参考:https://japan.cnet.com/article/35196373/

店舗来店連動型LINE広告「LINE POP Media」を開始

店舗来店連動型LINE広告

LINEは6月15日、「LINE Beacon」を活用したデジタル店頭POPソリューション「LINE POP Media」の提供を開始しました。

「LINE POP Media」は、店内に設置した「LINE Beacon」を通じて、ユーザーが小売店に来店した際に、LINEのトークリスト最上部にメーカー企業の広告を掲載することが可能なサービスです。2022年6月時点では合計22社、約24,000店舗での導入を予定しています。
店舗等に設置されたビーコン端末からの信号情報と連動して、「LINE」から通知やメッセージなどを送ることができ、店舗側での利用にあたっては「LINE Beacon」対応のBeacon端末が必要となります。また、ユーザー側で「LINE Beacon」を受信するには、スマートフォン端末とLINEアプリの両方での設定が必要となり、「LINE Beacon」の利用同意を得ているユーザーが対象となります。

参考:https://www.linebiz.com/jp/news/20220615/

NFT総合マーケットプレイス「LINE NFT」提供開始

LINENFT

LINEの暗号資産事業およびブロックチェーン関連事業を展開するLVC株式会社は、NFT総合マーケットプレイス「LINE NFT」の提供を2022年4月13日(水)より開始すると発表しました。
「LINE NFT」は、ユーザーがNFTを購入・取引できるNFT総合マーケットプレイス。「LINE BITMAX Wallet」ユーザーは手軽に自分のNFTを、LINEの友だちと交換したり、送りあったりすることができます。さらに、LINEが運営するキャンペーンプラットフォーム「LINEで応募」などのLINEの他サービスとの連携を進め、購入特典やキャンペーン景品などとしてNFTを付与する機会を増やしていくと同時に、LINEのプロフィールへのNFT設定や現在国内で約600万セット以上が発売されているLINEスタンプにおいて、NFTを活用する予定とのこと。
参考:https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4171

「LINE公式アカウント」や「LINE広告」の総合学習プラットフォーム「LINEキャンパス」をオープン

総合学習プラットフォーム_LINEキャンパス

LINEは2月24日、企業・店舗向けLINEアカウント「LINE公式アカウント」および運用型広告配信プラットフォーム「LINE広告」の利用者に向けて、アカウント運用に必要な知識やスキルを習得できる総合学習プラットフォーム「LINEキャンパス」をオープンしたと発表しました。これまでも学習オンラインプログラムとして活用されてきた「LINE Green Badge」を大幅リニューアルした形。
「LINEキャンパス」は、「LINE公式アカウント」の開設や「LINE広告」への出稿を始めたばかりの方や、すでにアカウントを開設し運用・出稿を始めていてより深い知識・スキルを身に着けたい方に向けた「学習コース」と、代理店や企業のマーケティング担当者などLINEが認める知識レベルを証明したい方に向けた「資格認定コース」があり、その中でもスキルレベルや目的に応じて細分化された全27コース、約90を超えるレッスンから選択し、学ぶことができます。

参考:https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4124
参考:https://campus.line.biz/

「LINE VOOM」提供開始 - LINE内の動画プラットフォーム

linevoom

アプリ「LINE」内の動画プラットフォーム「LINE VOOM」について、Android版に続きiOS版アプリでの提供を開始しました。
「LINE VOOM」はさまざまなジャンルのショート動画の視聴や自分の動画を投稿できる動画プラットフォーム。気に入った動画にリアクションやコメントの投稿のほか、LINEの友だちにシェアできます。
今後は「LINEマンガ」や「LINE MUSIC」など、ほかのサービスとの連携によるコンテンツを展開していくとしています。

4月13日に「LINE VOOM」に関する機能をまとめた「LINE VOOM Studio」をリリース。投稿の作成や投稿分析、コメント管理といった機能を集約しています。

参考:https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1373721.html
参考:
https://guide.line.me/ja/linevoom/howto-linevoom.html

TikTok:20億ダウンロード突破!盛り上がりが加速する急成長アプリ

TikTok

■特徴

若年層を中心に支持を集めているTikTok。その正確なユーザー数情報は公式サイトでも公開されていませんが、15億ダウンロードを達成した2019年11月から5か月後、2020年4月にはApp StoreとGoogle Playの累計ダウンロード数が20億回を突破。TikTokは2020年4月以降、YouTubeに一度だけ抜かれた8月を除いて、毎月App Storeでのダウンロード数トップの座を維持しています。
アップできるコンテンツは15秒(または60秒)の短尺動画が中心ですが、2021年7月からは最大3分までの動画作成が可能となりました。アプリ自体の動画編集機能が充実していることも特徴です。以前はリップシンクのような音楽系コンテンツが人気でしたが、今では日常のおもしろ動画や役に立つ動画なども人気となっており、コンテンツの幅も広がってきています。

参考記事:TikTokをビジネスに活用するには?企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介

■ユーザー数

TikTokのユーザー数は、2019年2月に日本のMAUが公表されています。
  • 国内月間アクティブユーザー数:950万人
  • 世界の利用者数:10億人(2021年9月

■最新ニュース

TikTok、マルチゲスト機能をアップグレード

@tiktoklive_creator Go LIVE together via Multi-guest | Enjoy going LIVE with 5 guests; try it and#golivenow #multiguest ♬ original sound - TikTok LIVE Creator

LIVE配信中、ユーザーは画面内の3つのドットをタップすることで様々な設定を変更することができます。カメラの反転、エフェクトやステッカーの追加、コメントのフィルタリング、 ユーザーが自身の代理として視聴者からのコメントを管理できるモデレーターの追加(未設定の場合)など、さまざまな設定が可能です。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/create-and-connect-with-tiktok-now-jp

TikTokライブにキーワードフィルタリング機能

tiktoklive-safe

LIVE配信をするユーザーが視聴者を楽しませることに集中できるよう、キーワードフィルタリング機能を使って、適切でないと思われるコメントを制限することが可能になりました。

ユーザーにリマインダーを送信し、フィルターリストに追加したほうがよい新しいキーワードを提案します。この機能では、ユーザーがLIVEから削除したコメントの中から、類似した単語を見つけ出し、その単語をフィルタリングに追加するよう提案します。TikTokにて、本機能を最も人気のあるクリエイターを対象にテストした際、キーワードフィルタリングを使用するクリエイターが約2倍になるという結果が出ました。

TikTokは、ユーザーがご自身でライブ配信をコントロールしたり、トラブルシューティングを行うことができる安全機能を備えています。TikTokには活気に満ちた刺激的なコミュニティがあり、私たちのプラットフォームが、コミュニティにとって安全で、必要なサポートが得られる場であり、且つ、楽しい場所であり続けることが重要と考えます。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/create-and-connect-with-tiktok-now-jp
参考:https://www.tiktok.com/live/creators/en-UK/article/live-safety

「TikTok Now」登場

tiktoknow

TikTokは9月15日、リアルタイムの人と人の繋がりを共有し、新しいクリエイティブ体験を提供する「TikTok Now」を発表しました。

「TikTok Now」は、スマートフォンのインカメラとアウトカメラを使って、ユーザーとその友達がその場でその瞬間を撮影し、コミュニケーションをとるサービス。 10秒の動画や静止画の撮影を促す通知が毎日届き、近況をすばやく簡単に共有でき、通知を開いてから3分以内に撮影・投稿します。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/create-and-connect-with-tiktok-now-jp

TikTok、2022年上半期のトレンド大賞を発表

TikTok2022トレンド

TikTokは7月19日、TikTok2022上半期トレンド大賞を発表。
「TikTok2022上半期トレンド」は、2022年上半期にTikTokで流行したハッシュタグチャレンジや音楽、エフェクトをノミネートし、ユーザーの投票やアプリ内のデータなどを基に総合的に判断し、各部門の2022年上半期で1番流行ったトレンドを決定する企画です。受賞トレンドは、ユーザーによる投票数やTikTok内の動画投稿数、動画再生回数などの数値をもとに総合的に決定したといいます。

  • 大賞:ロマンスの神様
  • チャレンジ部門:#PAKU
  • ミュージック部門:W/Y/Z
  • エフェクト部門:ハートアイズ

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/tiktok-2022-first-half-trends

10月24日には、2022年にTikTokで活躍したノミネートクリエイターが発表。各部門受賞者を12月6日開催の「TikTok Awards Japan 2022」で表彰すると公表されました。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/tiktok-creator-of-the-year

TikTok、日本でのサービス開始から5周年 - 年表を公開

TikTok5周年

TikTokは7月14日、TikTok5周年特別サイトを公開したと発表しました。
特別サイトの中では日本でサービス開始してから5周年をむかえたことを記念してこれまでのあゆみを振り返る年表を公開しています。TikTokは「TikTokでたくさんのトレンドが生まれ、個性的なクリエイターが続々と登場し、ジャンルやクリエイティブの幅もどんどん広がってきたこの5年。せっかくの節目なので、そのあゆみを皆さまと一緒に振り返ることができたら嬉しいという想いから、第1弾の企画として、特設ページにてTikTokの5年間のあゆみを振り返る年表を公開いたしました。
懐かしんだりシェアしたり、明日からのTikTokを楽しむきっかけにもなれば幸いです。」とコメント。

第2弾の企画として、9月中旬からハッシュタグチャレンジ「#TikTok5周年」を開催予定とし、豪華景品が当たるプレゼントキャンペーンや、「#TikTok5周年」をテーマにしたオリジナル楽曲やエフェクトの制作なども現在準備中と発表しています。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/tiktok-5th-anniversary


YouTube:手軽に動画が楽しめるプラットフォーム

YouTube

■特徴

YouTubeインターネット上の動画共有プラットフォーム。
アップロードされた動画を見るだけではなく、自分で動画を制作してアップロードすることもできます。投稿者のことはYouTuber(ユーチューバー)と呼ばれ、チャンネル登録者数が増えると収益を得ることが可能です。2021年には縦型短尺動画(最大60秒)の「YouTubeショート」がリリースされています。

2021年5月時点で日本のYouTube月間利用者数は6,900万人を超え 、その存在は「人々の日常に欠かせないもの」になりつつあります。最近では、インターネットにつながったTVでYouTubeを見る「コネクテッドテレビ」という形での視聴が増えています。アルファベッド(旧Google)は、2021年第3四半期の決算発表で、音楽とプレミアムの加入者が5,000万人を超えたことを発表しました。

YouTubeの特徴やアカウント開設方法についてはこちらの記事をご確認ください。
参考記事:YouTubeチャンネルの作り方!企業がビジネスに活用する方法や事例を紹介
参考記事:YouTube広告の出し方は?広告の種類・費用・参考事例を徹底解説

■ユーザー数

YouTubeは、以下の数値をプレスブログThink with Googleにて発表しています。

  • アクティブユーザー数:20億人以上(2022年7月時点)
  • 国内月間YouTube利用者数:6,900万人以上(2021年5月時点)

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、全年代で約8割が利用しているメディアとなっています。2020年以降、40代以上の利用が増加傾向です。

youtube2021

■最新ニュース

「YouTube Fanfest Japan 2022」全出演者発表-平成フラミンゴ、東海オンエアなど今年の顔が集結

ytff

12月6日に開催される「YouTube Fanfest Japan 2022」に出演するクリエイター及びアーティストの全容が発表されました。
3年ぶりに有観客で立川ステージガーデンにて開催される『YouTube Fanfest Japan 2022』。リアルイベントに加えて、 YouTube Fanfest公式チャンネルにてライブ配信も行われる予定です。今年YouTubeで話題になったクリエイターやアーティストが一同に集まり、2022年の各種年間ランキングの発表やライブパフォーマンスなど、多種多様なステージが展開されます。

クリエイター:くれいじーまぐねっと、コムドット、デカキン、とうあ、東海オンエア、中町綾(中町兄妹)、のがちゃんねる/nogachannel、はじめしゃちょー、ヒカキン、壱百満天原サロメ、P丸様。(ナレーション出演)、フィッシャーズ、フワちゃん、平成フラミンゴ、マリリン
アーティスト:水曜日のカンパネラ、SEKAI NO OWARI、BE:FIRST(VTR 出演)
MC:Chigusa、ハリー杉山

参考:https://www.youtubefanfest.com/intl/ALL_jp/events/2022-jp

 

ShopifyとYouTubeが連携 ライブショッピングができるように

YouTubeとshopify連携

ECプラットフォームの「Shopify」は7月20日、YouTubeと提携し、YouTube上でのショッピング体験を強化すると発表しました。ライブストリーミング中にコンテンツを見ながら商品のチェックできるようになり、動画と連携した「ソーシャルコマース」が本格化します。

Shopify(ショッピファイ)は、ネットショップの開設や運営のためのプラットフォーム。
個人規模から大企業まで、幅広く対応可能で、関連アプリなどと連携し、プロモーションから注文管理、配送まで含めたネットショップを構築できます。YouTubeでのライブショッピング機能が追加され、Shopifyを利用するネットショップは販路拡大につながった形です。

Shopify×YouTubeの主な機能:

  • ライブストリーミング:ライブストリーミング中の重要ポイントに商品をタグ付けできる。ピクチャー・イン・ピクチャー (PIP) で再生できるため、顧客は商品のチェックアウト中でもコンテンツを視聴可能
  • 動画の真下に商品欄を配置:オンデマンドビデオの下に商品欄を配置し、厳選された商品リストを表示できる
  • ストアタブ:マーチャントのYouTubeチャンネルに新しいタブを追加し、全商品を表示できる

参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1425939.html

その他:note、LinkedIn、Pinterest、Snapchat、LIPS

その他のソーシャルメディアの概況は以下のとおりです。

■note

noteは以下の数値を公式noteリリースで発表しています。
  • 月間アクティブアカウント数:6,300万人(2020年5月時点)
  • 会員登録者数:500万人(2022年4月時点)※前年比30%
  • noteで収入を得ている人:10万人(2022年4月時点)
  • 総記事本数:1,500万件(2021年3月時点)
  • 法人利用:3000社(2021年6月時点)

クリエイターが気軽にコンテンツを発信できるnote。コンテンツの販売機能や、定期購読マガジン、サークルなど、クリエイターが創作活動を継続できるようサポートする仕組みが備わっている点が特徴です。MAU2,000万を超えた2019年9月から8ヶ月間でMAUが3倍に増加しており、飛躍的な成長を遂げています。
3月に提供開始から2周年を迎えた「note pro」の活用も広まっています。「note pro」は、学校法人、地方公共団体、文化施設への無償提供を行っています。

有料noteなどnoteのコンテンツ総購入数は3,600万件、2017年と2021年の年間購入数を比較すると、その数は30倍にもなっています。コンテンツ購入者の月平均購入額は2300円となっており、noteを活用して収入を得ている人の数は10万人となりました。

参考記事:企業が「note」を活用するメリットとは?その運用方法と活用事例14選

■ LinkedIn

「世界中のプロフェッショナルの生産性を高め、より成功するようつないでいく」をコンセプトに2003年5月にサービスを開始した、世界最大級のビジネス特化型ソーシャル・ネットワーキング・サービス。

プロフェッショナルネットワークのLinkedInは、以下の数値を公式に発表しています。

  • 登録ユーザー数:8億3000万人以上(2022年4月時点)
  • 国内登録ユーザー数:200万人以上(2020年3月時点

国内登録ユーザー数は多くはありませんが、5年以上の経験を持つメンバーで84%、マネージャー以上の38%が利用してます。主にビジネス向けSNSとして、海外では活発に仕事やキャリアに関する情報がやりとりされています。

■Pinterest

画像共有サイトのPinterestはプレスリリースでユーザー数を公開しています。(国内月間アクティブユーザー数はこちらを参考)
  • 月間アクティブユーザー数:4億5,400万人(2021年7月時点)
  • 国内月間アクティブユーザー数:870万人(2020年12月時点)

ユーザー同士のコミュニケーションよりも、アイデアを検索する場として活用されることのほうが多いPinterest。全世界MAUは増加を続けており、着実に成長を続けているプラットフォームです。

■Snapchat

Snapchatでは、以下の数値を公式サイトで公開しています。
  • デイリーアクティブユーザー数 :3億3,200万人以上(2022年4月時点)

送った写真が10秒以内に消えるという特徴をもつSnapchat。豊富なフェイスフィルターを活用しながら、その場その場の気軽なコミュニケーションが楽しめます。ユーザー数はさらなる伸びを見せました。
2022年3月に日本法人を設立しています。

■LIPS

LIPSは、2020年3月のリリースで以下の数値を発表しています。
  • 月間サービス利用者数:1,000万人(2020年3月時点)

アプリのダウンロード数が、650万DLを突破(2021年3月時点)している、コスメ・美容特化型SNSであるLIPS。気になるコスメのレビューを探したり、使った商品の感想を投稿したりできます。
利用者の98%が女性で、特に18-24歳のZ世代〜デジタルネイティブ世代が多いのが特徴です。LIPSを参考に商品購入したことがあると答えたユーザーが97%と非常に高く、美容関連用品を扱う場合は注目の媒体といえそうです。

参考記事:ミレニアル世代に人気!!口コミ・レビューに特化したSNS「LIPS」とは?

まとめ:人気SNSの国内アクティブユーザー数ランキング

  SNS媒体名 国内ユーザー数 更新日
1. LINE(ライン) 9,300万 2022年9月
2. YouTube(ユーチューブ) 6,900万 2021年5月
3. Twitter(ツイッター) 4,500万 2017年10月
4. Instagram(インスタグラム) 3,300万 2019年6月
5. Facebook(フェイスブック) 2,600万 2019年3月
6. TikTok(ティックトック) 950万 2019年2月

人気SNSの国内ユーザー数はこの通り。

ユーザー数の伸びが顕著なところから、話題となっている媒体まで、ソーシャルメディアは次々と登場しています。しかし、ソーシャルメディアマーケティングは、勢いのあるメディアを導入すればよいというものではありません。

各メディアの特性を理解し、自社のマーケティング目的に沿ったプラットフォームを選択することが重要です。自分たちが提供するサービスとマッチするか、そのサービスを届けたいユーザーと出会えるかなど、実際の利用シーンをイメージして、使用するソーシャルメディアを選びましょう。

記事内のグラフがまとまったeBookがダウンロードできます!資料では国内のSNSユーザー数のほか、「令和3年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している世界のユーザー数を確認できます。
※2022年8月〜YouTubeを追加しています。

snsusers

eBookには、記事にはない年代別利用率グラフも含まれていますので、ぜひフォームを送信し、ダウンロードください!
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