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【2023年3月版】人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ

【2023年3月版】人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ

ソーシャルメディアは情報のアップデートが激しく、運用担当者は常に最新の情報をチェックしておく必要があります。
この記事では、各媒体の公表データから、Twitter、Instagram、Facebook、LINE、TikTok、YouTubeなど、主要ソーシャルメディアの世界・国内ユーザー数をまとめています。
※公表データは記事更新時点で最新のものを毎月確認しています。

<2023年3月1日更新>

記事内のグラフに加え、各SNSの特徴がまとまったeBookがダウンロードできます!資料では国内のSNSユーザー数のほか、「令和3年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している世界のユーザー数を確認できます。

snsusers.

eBookには、記事にはない年代別利用率グラフも含まれていますので、ぜひフォームを送信し、ダウンロードください!
▶︎フォームが表示されない方はこちら

Twitter:リアルタイム性と拡散力が魅力!

Twitter

■特徴

Twitterは「今、起きていること」をすぐにキャッチして活用できる、リアルタイム性が特徴です。拡散性を活かした、フォロー&リツイートキャンペーンを多くの企業が取り入れています。

Twitterユーザーの平均年齢は36歳(2020年12月)。幅広い年齢層の人々に利用されています。趣味やコミュニティごとに複数アカウントを所持しているユーザーも多く、興味関心を同じくする人々がつながるメディアとして活用されています。

一方で、140字の字数制限による短文のコミュニケーションであることからツイートの真意がうまく伝わらないこともあります。匿名のユーザーが多いことや拡散性の高さから、SNS炎上が発生しやすい場でもあります。
運用の際は、誤解を生まないような表現や発信を心がけるようにしましょう。

関連記事:2021年、SNS炎上の傾向とは?業界別・カテゴリ別ランキング
関連記事:企業のTwitter運用を成功させる10のポイント

■ユーザー数

Twitterは以下の数値をTwitter JapanアカウントTwitter Q2 2022 IR資料で発表しています。
  • 収益可能なデイリーアクティブユーザー数(mDAU):2億3780万人(2022年7月時点)
    ※前年同期比16%、2022年Q1から880万人増
  • 国内月間アクティブアカウント数:4,500万超(2017年10月)

Twitter Q4 2021 IR資料によると、Twitterにおいて日本は第2の市場となっており、前年同期比10%増の1億9,400万ドルを計上したと発表されています。(前年同期比の為替レートで計算した場合)また、2021年2月に行われた「Analyst Day」では、「収益化可能なデイリーアクティブユーザーを2023年までに3億1500万人に拡大させる」と発表されていましたが、Q1 2022 IR資料では「イーロン・マスク氏によるTwitter社買収が進行中であることから将来的なガイダンスを発表せず過去に提供した目標や見通しを撤回」。しかし、Q2では「イーロン・マスク氏によるTwitter社買収が保留となっている」としています。10月28日には、イーロン・マスク氏によるTwittter買収が440億ドル(約6兆4500億円)で完了。今後は非上場企業となるため、ユーザー数などの発表はなくなりそうです。

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、20代の約8割が利用しているメディアとなっています。

twiter国内年代別利用率_2021年

■最新ニュース

米広告主の“Twitter離れ”進む 上位1000社中625社が離脱し収益62%減

広告主のTwitter離れ

2023年2月10日(米国時間)米CNNが、Twitterの上位広告主の半数以上が広告出稿を停止したと報道しました。
CNNが米マーケティング企業Pathmaticsから得たデータによると、イーロン・マスク氏がCEOに就任して以降、出稿額上位だった1000社のうち625社が1月上旬までに離脱したといいます。Twitter社の収益は大部分が広告によるものですが、広告主からの月間収益は2022年10月が1億2700万ドルだったのに対し、1月には4800万ドルと約62%減少しています。

参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2302/13/news126.html

Twitter、2要素認証を3月20日以降有料化へ

Twitterは2023年2月15日(米国時間)、無料ユーザー向けのSMSを使った「2要素認証(2FA)」を3月19日に終了すると発表しました。今後、Twitter Blue契約者のみが引き続きSMSでの2要素認証を利用できます。

2要素認証は、利用者のログイン時に、パスワードに加え、コードの入力やセキュリティキーの使用を求めることでアカウントにアクセス可能にするもの。パスワードに追加して、もう1つの確認手段を設けることでセキュリティを高める仕組みです。

有料化となる理由の1つに「悪質なボットの台頭」があることをTwitterのCEOであるイーロン・マスク氏がツイートしています。マスク氏によると、Twitterは認証のために要求されたSMSの費用年間6000万ドル(約80億円)を通信事業者に支払っていますが、これを悪用した世界各地の不誠実な通信事業者が2要素認証のSMSを何度も何度も要求する無数のボットアカウントを作り、TwitterからSMS送信料をむしり取るような詐欺行為を働いていたとのこと。

参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1479778.html
参考:https://gigazine.net/news/20230221-twitter-lost-60-million-dollars-2fa-sms/%e2%80%8b/

Twitter Blue、日本でも利用可能に

TwitterBlue2

Twitterは2023年1月11日、Twitterの有料プラン「Twitter Blue」を日本ユーザーを含めて拡大しました。
月額利用料はブラウザから登録すると980円。OS版は1380円となっており、これはApp Storeの手数料分が加算されているとみられます。

関連記事:Twitter企業アカウントの作り方!開設時の注意点や最初のツイート事例
参考:https://help.twitter.com/ja/using-twitter/twitter-blue-how-to

Twitter、サードパーティ製のアプリに制限

Twitter開発者利用規約_サードパーティアプリ制限

Twitterは2023年1月19日、開発者利用規約「開発者契約」を更新し、サードパーティアプリの提供を告知なしで公式に制限しました。Twitterでは2023年1月12日からサードパーティアプリで問題が発生していました。
Twitterがサードパーティアプリを禁止する理由は不明ですが、Twitterの主な収入はタイムライン上の広告であることから、広告表示されないサードパーティアプリでは表示されず、収入に結びつかないためではないかと推測されています。

参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2301/20/news101.html

現在のところ、株式会社コムニコが開発しているSNS管理ツール「コムニコ マーケティングスイート」、SNSキャンペーンツール「ATELU」への影響はありません。どちらもTwitter社からの承認を受け、最新APIに対応しています。

Twitter、モーメント機能を廃止へ

Twitterは2022年12月8日、Twitter SupportのTwitterアカウントでTwitterモーメント(モーメント)の作成機能を停止したことを発表しました。モーメントは複数のツイートをまとめてオリジナルのストーリーを作成できる機能。同社は8日4時時点で、ほぼすべてのユーザーのモーメント作成機能を停止しています。なお、これまでに作成されたモーメントは引き続き閲覧可能です。

参考:https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1462191.html

Twitter、ツイートが見られた回数を表示する機能を追加

Twitterは2022年12月22日、予告していたツイートが見られた数を表示する「View Count」機能のローンチを発表しました。

発表した同社CEOのイーロン・マスク氏は「これでツイートが何回見られたかが分かる。動画サイトでは当たり前の機能だ。Twitterユーザーの90%以上が(ツイートを)読んでもRTもリプライもいいねもしないので、(何回見られたかを表示することで)Twitterが実際にどれだけ利用されているかが、よりはっきり分かる」「いいねされた回数の100倍ツイートが見られている」とツイートしています。なお、このリリースに関連してイーロン・マスク氏はTwitterの投票機能で「表示位置は左のままでいいか、右に動かすべきか」を問いかけ、右位置が優勢となったため、今後表示位置は変更されるでしょう。

なお、We Love Social編集部が検証したところ、ツイートの表示回数(インプレッション数)の表示は2022年12月16日からのツイートで表示されており、それ以前のツイートでは他者のツイートインプレッションは確認できません。自分自身のツイートインプレッションを含むアナリティクスデータは「Twitter Analytics」から確認できます。

関連記事:Twitterアナリティクスを使った分析・解析方法を徹底解説!
参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2212/23/news084.html
参考:https://help.twitter.com/en/using-twitter/view-counts

◇Twitter買収のこれまで解説

2022年10月28日(米国時間)、イーロン・マスク氏は440億ドル(約6兆4500億円)での米ツイッター買収を完了し、9人いたCEO全員を解任しました。現在はイーロン・マスク氏がTwitter社唯一の取締役となっています。

Twitter買収をめぐるこれまでの動き:

Twitterは2022年4月25日、取締役会を開催し、イーロン・マスク氏が提案していた買収案を満場一致で承認したと発表しました。最終的な買収額は約440億ドル。株主の承認や規制当局などの承認を経て取引が完了すると、Twitterは非公開企業となります。
マスク氏はTwitterを買収する理由について、米国証券取引委員会に提出した文章の中で「Twitterが世界中の言論の自由のためのプラットフォームとなる可能性を信じ、また、言論の自由は民主主義が機能するための社会的要請であると考えTwitterに投資した。しかし、投資をしてから、この会社が現在の形では繁栄することも、この社会的要請に応えることもできないことに気付いた」と説明しています。これは、過激な発言がSNS炎上のような形で拡散され、規制されていくことが言論の自由を侵害しているという考えで、マスク氏は「Twitterのアルゴリズムをオープンソース化することで、どのような基準でツイートが規制されたのかを明確にすべき」としています。

2022年5月13日には「スパムや偽アカウントがTwitterユーザーのうち5%未満である」としたTwitter社の発表の裏付けを求めて買収を一時的に保留していました。

2022年7月8日、米テスラCEOのイーロン・マスク氏によるTwitterの買収が事実上撤回となりました。米国証券取引委員会(SEC)に提出された資料によると、「Twitterにおけるスパムやフェイクアカウントの比率についての情報提供を求めたが不十分であり、また、アカウント停止に関する情報の提供なども不十分である」としています。

一方のTwitterは、「マスク氏と合意した価格と条件で取引を完了させることを約束しており、合併契約を執行するために法的措置を取る予定」と発表

Twitterが提起した訴訟を担当するデラウェア州衡平法裁判所の判事は双方が取引をまとめられるよう裁判の停止を決定していました。

その後、Twitter社唯一のCEOとなったイーロン・マスク氏は、自身のTwitterアカウントで様々なアンケートを実施し、アカウント停止となっていたトランプ米元大統領のアカウントを復活させるなど様々な施策を行ってきました。その中で「CEOを退任すべきか?」というアンケートをとり、退任すべきが優勢となったため「後任が現れ次第退任する」と明言しています。

参考:https://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/2205/02/news058.html
参考:https://iphone-mania.jp/news-455259/
参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1423632.html
参考:https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-10-28/RKFUDWT0AFB401

 

■DL資料:業界別Twitter企業アカウント事例集

tw_jirei

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別Twitter企業アカウント事例」を作成しました
外食や美容・ファッション、日用品、不動産など、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考に、自社のTwitter投稿戦略を考えてみましょう。

株式会社コムニコでは、コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。

Instagram:フィードとストーリーズの使い分けがカギ

Instagram

■特徴

画像を投稿するSNSとして2010年にリリースされたInstagram。「好きと欲しいを作り出す」プラットフォームとして活用が広がっています。
2022年10月に行われた「House Of Instagram Japan」では、2021年に続いて国内の月間アクティブアカウント数は公表されませんでしたが、日本国内のユーザー数の伸びを強調しました。
関連記事:House of Instagram2022開催レポート-マーケティングを加速させる4つのHOW

コマースへも注力しており、Instagramショッピング機能が活用されています。日本の利用者は、他国の3倍、ショッピングタグから商品の詳細を見ており、昨年と比較して、ショッピングタグが付いている投稿などから商品詳細を見た国内利用者の割合が65%も増加していると公表されています。

現在ではInstagram上の動画はすべて「リール」として活用されており、動画プラットフォーム別の国内の動画視聴時間をみると、Instagramは2位。特徴的なのは動画再生中の広告への反応で、他の動画プラットフォームでは視聴者の60%が不満を持つ一方、Instagramの動画広告の場合は60%のユーザーが「気にしない」「楽しんでいる」と回答ました。Instagram利用目的が、つながることと楽しむことの両方を兼ね備えていることが影響していると考えられており、企業のマーケティング活動の場としても注目されています。

Instagramロゴを利用したい場合はこちらから配布されています。ガイドラインに沿って利用しましょう。

■ユーザー数

Instagramでは以下の数値を公式サイトInstagram Businessサイトなどで発表しています。2022年10月に実施された「House Of Instagram Japan」では国内ユーザー数の公表はありませんでしたが、同月行われた決算発表の中で世界のInstagramの月間アクティブアカウント数(MAA)が20億以上と発表されました。

  • 月間アクティブアカウント数(MAA):20億以上(2022年10月時点)
  • 国内月間アクティブアカウント数:3,300万(2019年6月時点)

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、10代・20代の7割以上が利用しているメディアとなっています。

instagram国内の年代別利用率_2021年

■最新ニュース

Instagram、今の気持ちや近況をテキストで残せる新機能「ノート」を日本でも導入

Instagramは2023年1月30日(米国時間)、ダイレクトメッセージ(DM)の画面に最大60文字の短いテキストを残すことで今の気持ちや近況をシェアできる新しい機能「ノート」を日本でも導入したことを発表しました。

この機能を使うと、自分がフォローバックしているフォロワー、あるいは親しい友達リストに登録しているアカウントに向けて短いテキストを残すことができます。投稿したノートは自分と、共有範囲に指定されたアカウントだけが見ることができ、DMの受信箱の一番上に24時間表示されます。ノートを残しても相手に通知がいくことはありません。また、他の人のノートをタップするとDMで返信することができます。

  1. DMを開き、受信箱の一番上にある自分のプロフィールアイコンをタップする
  2. 60文字以内でシェアしたいことを入力する(絵文字も含む)
  3. 共有範囲を「フォローバックしているフォロワー」あるいは「親しい友達」から選ぶ
  4. 右上の「シェアする」をタップして完了

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/01/instagram_notes/

Instagram、iOSアプリからもフィード投稿の予約投稿が可能に

2023年1月26日、iOS版のInstagramアプリからもフィード投稿予約が可能になりました。デスクトップ版と同様、75日先までの日時を指定して投稿予約することができます。こちらは2022年11月9日、リール投稿の予約投稿機能の拡充発表の際に予告されており、Android版では先に実装されていたものです。

これまでもクリエイタースタジオや「コムニコ マーケティングスイート」などを利用すれば予約投稿を行うことが可能でしたが、デスクトップ版Instagramを導入することでブラウザからの予約投稿が可能となります。対象となるのはクリエイターアカウントまたはビジネスアカウントのユーザーとなっており、最長75日前から予約投稿することができます。

参考記事:PCからInstagramの投稿予約する方法!クリエイタースタジオの使い方
参考記事:Instagramのクリエイターアカウントとは?設定方法やビジネスとの違いを解説

Instagram、Z世代の利用動向から見る2022年のトレンドを発表 - 人気ハッシュタグなど

Instagramは2022年12月1日、2022年のトレンドを振り返る企画として、人気の検索キーワードやハッシュタグ、リールで使われている楽曲など、国内のZ世代*のInstagram利用に関するデータを発表しました。(*一般的にZ世代は13〜25歳を指すが、今回は18〜25歳の国内Instagram利用者のデータを発表)

Z世代に人気のハッシュタグInstagramZ世代に人気のハッシュタグ-2022

Z世代に人気のある楽曲Z世代に人気のリールで使われた楽曲-2022

Z世代に人気の検索キーワードZ世代に人気の検索キーワード-2022

Z世代に人気のお題スタンプ、ARエフェクト

Z世代に人気のお題スタンプ、ARエフェクト-2022

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/12/genztrend2022/

House of Instagram 2022開催

wls_House-of-Instagram2022

広告主・企業向けにInstagramがビジネスにもたらす価値や、最新の成功事例、プロダクト活用方法を、ゲストスピーカーによる講演を交えて紹介されました。

詳細については、We Love Social記事でご確認ください。(アーカイブ視聴は終了しました)

レポート記事:House of Instagram2022開催レポート-マーケティングを加速させる4つのHOW

Instagram、NFTをシェアできる機能をリリース

ig-nft (1)Instagramは2022年8月4日(米国時間)、NFT(非代替性トークン)をInstagram上で投稿としてシェアできる機能を提供する国を拡大し、日本を含む100か国で使えるようになることを発表しました。

この機能は今年5月に米国の一部クリエイターやコレクターを対象にテスト導入していたもので、投稿は誰でも閲覧できるものの、作品をシェアできるのはテスト対象のアカウントのみでした。しかし、本日以降は対象国の利用者であれば、誰でもデジタルコレクティブルをInstagram上で見たり、投稿したりすることができます。

  • デジタルウォレットとのリンク:リンクが完了すると、クリエイターやコレクターは、どのNFTをInstagramでシェアするかを選べるようになります。
  • デジタルコレクティブルのシェア: クリエイターまたはコレクターがデジタルコレクティブルを投稿すると、画面がきらめくような特別なエフェクトがつき、作品の説明などの公開情報も表示されます。また、シェアしたNFT投稿はプロフィール画面の専用タブでも見ることができます。
  • クリエイターとコレクターを自動でタグ付け: シェアしたデジタルコレクティブルの作成者(クリエイター)と所有者(コレクター)が投稿に自動でタグ付けされます(ただし、プライバシー設定が優先されます)。

現在、InstagramでNFTをシェアするために利用できるサードパーティのデジタルウォレットは、Rainbow、MetaMask、Trust Wallet、Coinbase Wallet、Dapper Walletで、Phantomも近日中に使えるようになります。対応しているブロックチェーンはEthereum、Polygon、Flowの3種類で、Solanaも今後対応する予定です。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/08/digitalcollectibles_jp/
参考:https://help.instagram.com/1108471873338764?helpref=faq_content&locale=ja_JP

Instagram、オリジナルコンテンツを上位に表示へ

Instagramは2022年4月20日、オリジナルの投稿を上位に表示するように、コンテンツのランキング方法を変更したと発表しました。動画の中でアダム・モセリ氏は「一から何かを作り出した場合、誰かのものを見つけて再共有した場合よりも報われるべきだ」として、オリジナルコンテンツを再投稿コンテンツよりも高く評価しようとしていると伝えました。

キュレーションアカウントを運営している場合は、オリジナルコンテンツの作成を検討していきましょう。

実際に、アルゴリズム上不利になることがあるため、コンテンツの投稿し直しといったものも避けたほうがよいと発表されています。最新のアルゴリズム情報については以下記事にてご確認ください。

参考:https://japan.cnet.com/article/35186593/
参考記事:Instagramのアルゴリズムを理解しよう

 

Instagram、ブランドコンテンツツールの積極的利用を推奨

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米国で2022年6月20日に発表された新たなコミュニティポリシー内で、ブランドコンテンツツールを積極的に活用していくことが必要と示されました。この件に伴い、「ステマ対策で義務化される」とした投稿もありますが、現在のところ日本においては積極的利用推奨の立場で義務化はされていません。しかし、米国での動きに合わせて日本でも同様のポリシーが制定される可能性がありますから、インフルエンサー施策(ギフティングなどを含む)を行う場合はブランドコンテンツツール(タイアップ投稿ラベル)をつけるようにしましょう。

現在のところ、義務ではなく、利用によってアルゴリズム上の優位性もないと発表されていますが、#PRや#タイアップ、#スポンサードのようなハッシュタグだけではなく、ブランドコンテンツツールを利用するよう呼びかけられています。

利用することで、企業側で投稿の分析や広告利用ができるようになるほか、投稿の信頼度を上げる効果が期待できます。利用方法について詳しくは以下記事も参照してください。

参考記事:Instagramのタイアップ投稿ってなに?ブランドコンテンツツールの使い方や分析方法
参考:https://www.facebook.com/business/news/keeping-reviews-authentic-trustworthy

 

■DL資料:業界別Instagram企業アカウント事例集

instagram-jirei

投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別Instagram企業アカウント事例」を作成しました。

  • 外食
  • 食品・飲料
  • 美容・ファッション
  • 家電・電化製品
  • 日用品
  • レジャー
  • インフラ
  • 不動産
  • BtoB など

さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考にしてみましょう。

株式会社コムニコでは、コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。

Facebook:全世界MAUを誇る巨大プラットフォーム

Facebook

■特徴

数あるSNSの中でも、全世界でのユーザー数がずば抜けて多いのがFacebook。
国内でも、多くのユーザーが実名で登録し、同級生や同僚など、実際に会ったことのある人とつながる場として利用されることが多くなっています。「友達」の中に上司や家族がいるなど、リアルな人間関係が反映される場であるため、ほかのSNSよりもフォーマルな雰囲気を帯びているのが特徴です。

投稿は長文も可能で、画像の有無も選ぶことができ、コンテンツの表現の自由度が高い点も特徴です。投稿の予約ができる、インサイトが充実していて投稿の詳細な分析ができるなど、機能面に強みをもっているプラットフォームです。

■ユーザー数

Facebookは公式ニュースルームなどでさまざまな数値を公開しています。
  • 月間アクティブユーザー数:29億6000万人(2022年12月時点)
    ※ 2022年10月から変動なし
  • デイリーアクティブユーザー数:20億人(2022年12月時点)
    ※2022年10月から2000万人増
  • 国内月間アクティブユーザー数:2,600万人(2019年3月時点)

最もアクティブに利用しているユーザーは30代後半〜40代以上。該当する年代層にアプローチするには効果的な媒体といえるでしょう。

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、20代から50代の30%以上が利用しているメディアとなっています。

facebook国内の年代別利用率2021

企業が自社アカウントを運用する場合は「Facebookページ」の作成が必要です。2018年にフィード投稿のアルゴリズムが変更されてFacebookページではリーチが取りづらくなっていますが、広告配信では高いターゲティング精度を誇るため、広告と併用した運用をおすすめします。

なお、Facebookページは2021年1月から「いいね」が非表示になりました。

2021年10月28日に社名を「Meta」に変更すると発表しましたが、FacebookやInstagramなどMeta社が運営するサービス名に変更はありません。今後、仮想現実(VR)や拡張現実(AR)などを用いた仮想現実空間「メタバース」のSocialな可能性を模索していくとしています。(Connect 2021より)

■最新ニュース

Meta、第4四半期決算を発表

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Metaは2023年2月2日(米国時間)、2022年度第4四半期(10-12月)の決算を発表しました。それによると、売上高が前年同期比4.5%減の321億ドル、営業利益が同49.2%減の63億9900万ドル、税引前利益が同51.6%減の61億4900万ドル、純利益が同54.8%減の46億5200万ドル。

2022年度通期の業績は売上高が前期比1.1%減の1166億ドル、営業利益が同38.1%減の289億ドル、税引前利益が同39.1%減の288億ドル、純利益が同41.1%減の232億ドル、1株利益(希薄化後)は8.59ドル(前期13.77ドル)でした。

参考:https://investor.fb.com/investor-events/event-details/2023/Q4-2022-Earnings/default.aspx

広告の透明性向上のための機能のアップデート

広告アップデート

Metaは2023年2月14日(米国時間)、「この広告が表示される理由」機能をアップデートすると発表しました。このアップデートによって、Facebook上の「この広告が表示される理由」機能に以下の内容が追加されます。

  • Metaのプラットフォーム上およびプラットフォーム外での利用者のアクティビティが、どのように機械学習モデルに影響して広告をパーソナライズし、表示するのかについて、トピック毎にまとめられた情報。これらのアクティビティには、例えば友人のFacebook ページへの投稿に「いいね!」をしたり、お気に入りのスポーツに関するウェブサイトで交流したりといったものが含まれます。
  • 機械学習モデルがどのように様々なトピックを結び付けて利用者に関連性の高い広告を表示するかを説明する新たな例やイラスト。
  • 広告設定へのアクセス。「この広告が表示される理由」機能の追加ページから広告設定にアクセスできるようになります。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2023/02/increasing-our-ads-transparency/

アバターストアをオープン - ブランドなどとコラボ可能に

アバターストア

Metaは2022年12月12日、Instagram、Facebook、Messenger、VRで利用できる「Meta アバターストア」を日本を含むアジア太平洋地域でも導入したことを発表しました。

アバターストアでは、これまで無料で展開されていた服装やアクセサリーに加えて、ラグジュアリーブランドやサッカークラブ、Netflixの人気番組に登場する人物の服装など、様々なデザインを有料で購入できるようになりました。アバターをカスタマイズする方法が増えたことで、利用者はより自由に自分らしさを表現できるようになります。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/12/avatars_store/

Facebook、宗教や政治観などの情報をプロフィールから削除へ

Metaは2022年11月17日、Facebookユーザーのプロフィールから一部の基本情報を削除することを明らかにしました。削除される基本情報は「Interested In」(恋愛対象)、「Political Views」(政治観)、「Religious Views」(宗教・信仰)、「Address」(住所)などが挙げられます。該当者には個別に通知し、これらのフィールドが削除されることを知らせるとしています。12月1日から適応予定です。

参考:https://japan.cnet.com/article/35196262/

Facebookリール、90秒まで利用可能に -ブランドコンテンツツールも利用可能に

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Facebookリールで90秒の動画が利用できるようになりました。Instagram同様にブランドコンテンツツールが利用できるようにもなり、クリエイター支援のための投資が続いています。
InstagramリールをFacebookへも共有(Instagram上から設定可能)することで、エンゲージメントを共有することができ相互に良い作用があると伝えています。
また、2022年11月29日に行われたInstagram公式セミナー「Instagram Master Class」内では、クリエイターの収益化について説明され、日本では活用できない機能があるとしながらも、収益化に関する機能はFacebookの方が多いことから積極的利用を呼びかけていました。

参考:https://www.facebook.com/business/help/2683452421955589?id=376980407544978
関連記事:Instagram「リール」作成のコツ!投稿方法や活用のメリット、企業活用事例10選

LINE:国内メッセージインフラとして定着

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■特徴

「LINE Business Guide 2022年7月-9月期」によると、日本のLINEユーザーは女性がやや多く、10代~50代以上まで幅広い年齢層が分布しています。年齢・性別を問わず広範なユーザー層にリーチできる点が強みといえるでしょう。国内MAUは9,300万人(2022年9月末時点)を超えています。これは日本の人口の70%以上をカバーしており、日本国内の生活インフラとしても定着しています。 LINE国内ユーザー

一般ユーザーの利用は無料ですが、企業アカウント(LINE公式アカウント)として運用する場合はメッセージ送信数に応じて有料となっています。LINE公式アカウントは、友だちに登録してくれたユーザーにスマートフォンのプッシュ通知でメッセージを送れることが最大の強みです。

また、LINE APIと自社サービスを連携させると、ユーザーにパーソナライズされた情報配信や、双方向のコミュニケーションを図ることもできます。

関連記事:LINE公式アカウントをビジネスに活用するには?企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介

■ユーザー数

LINEは、媒体資料「LINE Business Guide 2022年10-2023年3月期」LINE広告などで各種数値を公開しています。
  • 国内月間アクティブユーザー数:9,300万人以上(LINE広告より 2022年9月末時点)
  • 人口の約70%が利用(2022年3月末時点)

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、全年代で約9割が利用しているメディアとなっています。LINEが生活インフラとして定着しているため、ユーザー側も企業側からの情報を受け取りやすいというメリットがあります。

LINE国内の年代別利用率2021年

■最新ニュース

LINE、誰でも“サブスクリプションサービス”が作成可能に

LINE公式アカウント_サブスクリプション

LINEは2023年1月27日、LINE公式アカウントにおいて誰でもサブスクリプションサービスを作成できる「LINE公式アカウントメンバーシップ」機能の提供を開始したと発表しました。

「LINE公式アカウントメンバーシップ」とは、「LINE公式アカウント」オーナーであれば誰でも簡単にサブスクリプションサービスを作成することができる機能です。オリジナルプランを作成して、月額課金をしたメンバーに特別な特典を提供することで、メンバーとより深い関係構築が可能となります。

参考:https://www.linebiz.com/jp/news/20230127/

「LINEスタンプ付きNFT」を提供開始

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「LINE NFT」は2022年12月5日、NFTを保有しているユーザーのみがLINEスタンプをダウンロードできる「LINEスタンプ付きNFT」を提供開始したと発表しました。

「LINEスタンプ付きNFT」は、「日常のすぐそばにあるNFT」を目指して開発。LINEスタンプ付きNFTを保有しているユーザーのみが、NFT限定LINEスタンプをダウンロードできます。希少性の高い数量限定LINEスタンプをトークルームで送るなど、コミュニケーションのなかでNFTを体験することで、今までNFTを手にしたことがないユーザーもNFTを楽めるようにになっています。数量限定となるLINEスタンプは、LINE史上初とのこと。

12月26日から1月15日まで、LINE NFTユーザー限定の「おみくじNFT エアドロップイベント」も行われます。

参考:https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4421
参考:https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4455

LINE公式アカウントのプロフィールが日本とドイツでデザイン賞を受賞!

line_グッドデザイン賞

LINEは2022年11月17日、LINE公式アカウントのプロフィール画面「LINE OA Profile」が、日本の「グッドデザイン賞」とドイツの「Red Dot Design Award」を受賞したと発表しました。

参考:https://www.linebiz.com/jp/news/20221118/

LINE、報道向け説明会で海外における現況、展望などを説明

line_世界の拠点

LINEは2022年11月21日、報道関係者向けに説明会を実施。LINEの取締役CFO、Zホールディングスで専務執行役員CGIO(Chief Global Investment Officer)、Global Business CPOを務める黄仁埈(ファン・インジュン)氏がコミュニケーションサービス「LINE」やFintech、コマース事業などの海外における現況、展望などを説明しました。

LINEのビジョンは「Life on LINE」24時間365日ユーザーの生活のすべてを支えるライフインフラになることであるとし、日本、台湾、タイで圧倒的なシェアを獲得できている理由として3つを挙げました。

  1. 似ているコミュニケーション文化
    絵文字やスタンプに代表されるノンバーバルコミュニケーション
  2. ユーザーがユーザーを呼ぶネットワーク効果
  3. ハイパーローカライゼーション
    現地法人が運営し、その地域の多様な文化、関心を尊重して徹底的なローカライズを実施

今後の強化方針として、銀行、決済サービス「LINE Pay」、コマース、「LINEフレンズ」などのコンテンツIP、NFTプラットフォームなどを挙げ、説明しています。

参考:https://japan.cnet.com/article/35196373/

「LINE公式アカウント」や「LINE広告」の総合学習プラットフォーム「LINEキャンパス」をオープン

総合学習プラットフォーム_LINEキャンパス

LINEは2022年2月24日、企業・店舗向けLINEアカウント「LINE公式アカウント」および運用型広告配信プラットフォーム「LINE広告」の利用者に向けて、アカウント運用に必要な知識やスキルを習得できる総合学習プラットフォーム「LINEキャンパス」をオープンしたと発表しました。これまでも学習オンラインプログラムとして活用されてきた「LINE Green Badge」を大幅リニューアルした形。
「LINEキャンパス」は、「LINE公式アカウント」の開設や「LINE広告」への出稿を始めたばかりの方や、すでにアカウントを開設し運用・出稿を始めていてより深い知識・スキルを身に着けたい方に向けた「学習コース」と、代理店や企業のマーケティング担当者などLINEが認める知識レベルを証明したい方に向けた「資格認定コース」があり、その中でもスキルレベルや目的に応じて細分化された全27コース、約90を超えるレッスンから選択し、学ぶことができます。

参考:https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4124
参考:https://campus.line.biz/

TikTok:20億ダウンロード突破!盛り上がりが加速する急成長アプリ

TikTok

■特徴

若年層を中心に支持を集めているTikTok。その正確なユーザー数情報は公式サイトでも公開されていませんが、15億ダウンロードを達成した2019年11月から5か月後、2020年4月にはApp StoreとGoogle Playの累計ダウンロード数が20億回を突破。TikTokは2020年4月以降、YouTubeに一度だけ抜かれた8月を除いて、毎月App Storeでのダウンロード数トップの座を維持しています。
アップできるコンテンツは15秒(または60秒)の短尺動画が中心ですが、2021年7月からは最大3分までの動画作成が可能となりました。アプリ自体の動画編集機能が充実していることも特徴です。以前はリップシンクのような音楽系コンテンツが人気でしたが、今では日常のおもしろ動画や役に立つ動画なども人気となっており、コンテンツの幅も広がってきています。

参考記事:TikTokをビジネスに活用するには?企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介

■ユーザー数

TikTokのユーザー数は、2019年2月に日本のMAUが公表されています。
  • 国内月間アクティブユーザー数:950万人
  • 世界の利用者数:10億人(2021年9月

■最新ニュース

テレビの大画面でTikTokを楽しめるTikTok TV、日本で提供開始

tiktoktv

TikTokは2023年2月21日、スマートフォンやタブレット端末のみならず、テレビの大画面でも、家族や友達と一緒にTikTokコンテンツを楽しめるTikTok TVアプリを日本で提供開始しました。

TikTok TVアプリはご自宅のテレビでTikTokを視聴するために作られたもので、テレビの大画面で「おすすめ」、「フォロー中」のTikTokコンテンツを簡単に閲覧することができます。ただし、2023年2月21日時点では、TikTok TVアプリでは、TikTok LIVEの視聴はできません。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/tiktok-tv-app

TikTok、国営メディアに対するポリシーを発表

tiktokpolicy

TikTokは2023年1月19日、国営メディアに対するポリシーを発表しました。昨年からロシア、ウクライナ、ベラルーシの国営メディアのコンテンツにラベルを付ける試験運用を開始しており、視聴者がコンテンツの情報源をよりよく理解できるように、グローバル共通の国営メディアポリシーとそのラベルを拡張した形です。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/tiktok-state-affiliated-media

TikTok、2022年の年間Musicチャート「音楽で振り返る!2022 TikTok トレンド」を公開

tiktokトレンド-2022music

「TikTok(ティックトック)」は、2022年の年間Musicチャート「音楽で振り返る!2022 TikTok トレンド」を公開しました。今回公開する「音楽で振り返る!2022 TikTok トレンド」は、2022年1月1日〜11月30日までの国内データを元に算出しており、「楽曲再生数」、「楽曲投稿数」、「楽曲いいね数」、「楽曲シェア数」の全4部門を発表しています。

流行った動画など「Year on TikTok 2022:みんながおすすめに出会った2022年」も公開しています。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/tiktok-music-2022-tiktok-trend

TikTok、マルチゲスト機能をアップグレード

@tiktoklive_creator Go LIVE together via Multi-guest | Enjoy going LIVE with 5 guests; try it and#golivenow #multiguest ♬ original sound - TikTok LIVE Creator

LIVE配信中、ユーザーは画面内の3つのドットをタップすることで様々な設定を変更することができます。カメラの反転、エフェクトやステッカーの追加、コメントのフィルタリング、 ユーザーが自身の代理として視聴者からのコメントを管理できるモデレーターの追加(未設定の場合)など、さまざまな設定が可能です。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/create-and-connect-with-tiktok-now-jp

TikTokライブにキーワードフィルタリング機能

tiktoklive-safe

LIVE配信をするユーザーが視聴者を楽しませることに集中できるよう、キーワードフィルタリング機能を使って、適切でないと思われるコメントを制限することが可能になりました。

ユーザーにリマインダーを送信し、フィルターリストに追加したほうがよい新しいキーワードを提案します。この機能では、ユーザーがLIVEから削除したコメントの中から、類似した単語を見つけ出し、その単語をフィルタリングに追加するよう提案します。TikTokにて、本機能を最も人気のあるクリエイターを対象にテストした際、キーワードフィルタリングを使用するクリエイターが約2倍になるという結果が出ました。

TikTokは、ユーザーがご自身でライブ配信をコントロールしたり、トラブルシューティングを行うことができる安全機能を備えています。TikTokには活気に満ちた刺激的なコミュニティがあり、プラットフォームがコミュニティにとって安全で、必要なサポートが得られる場であることを目指しています。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/create-and-connect-with-tiktok-now-jp
参考:https://www.tiktok.com/live/creators/en-UK/article/live-safety

「TikTok Now」登場

tiktoknow

TikTokは2022年9月15日、リアルタイムの人と人の繋がりを共有し、新しいクリエイティブ体験を提供する「TikTok Now」を発表しました。

「TikTok Now」は、スマートフォンのインカメラとアウトカメラを使って、ユーザーとその友達がその場でその瞬間を撮影し、コミュニケーションをとるサービス。 10秒の動画や静止画の撮影を促す通知が毎日届き、近況をすばやく簡単に共有でき、通知を開いてから3分以内に撮影・投稿します。

参考:https://newsroom.tiktok.com/ja-jp/create-and-connect-with-tiktok-now-jp

YouTube:手軽に動画が楽しめるプラットフォーム

YouTube

■特徴

YouTubeインターネット上の動画共有プラットフォーム。
アップロードされた動画を見るだけではなく、自分で動画を制作してアップロードすることもできます。投稿者のことはYouTuber(ユーチューバー)と呼ばれ、チャンネル登録者数が増えると収益を得ることが可能です。2021年には縦型短尺動画(最大60秒)の「YouTubeショート」がリリースされています。

2021年5月時点で日本のYouTube月間利用者数は6,900万人を超え 、その存在は「人々の日常に欠かせないもの」になりつつあります。最近では、インターネットにつながったTVでYouTubeを見る「コネクテッドテレビ」という形での視聴が増えています。アルファベッド(旧Google)は、2021年第3四半期の決算発表で、音楽とプレミアムの加入者が5,000万人を超えたことを発表しました。

YouTubeの特徴やアカウント開設方法についてはこちらの記事をご確認ください。
参考記事:YouTubeチャンネルの作り方!企業がビジネスに活用する方法や事例を紹介
参考記事:YouTube広告の出し方は?広告の種類・費用・参考事例を徹底解説

■ユーザー数

YouTubeは、以下の数値をプレスブログThink with Googleにて発表しています。

  • アクティブユーザー数:20億人以上(2022年7月時点)
  • 国内月間YouTube利用者数:6,900万人以上(2021年5月時点)

総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、全年代で約8割が利用しているメディアとなっています。2020年以降、40代以上の利用が増加傾向です。

youtube2021

■最新ニュース

YouTubeショート収益化可能に

YouTubeは2023年2月1日、YouTube ショートに表示される広告から収益を得られるようになりました。対象は、既に収益化可能なユーザーです。広告で収益化するコンテンツはすべて、広告掲載に適したコンテンツのガイドラインに準拠している必要があります。

ショート動画の視聴回数が対象にならないものの例:

  • オリジナルではないショート動画
    (映画やテレビ番組の未編集のクリップ、YouTube または他のプラットフォームから他のクリエイターのコンテンツを再アップロードしたもの、オリジナル コンテンツが追加されていないコンピレーションなど)
  • 自動クリック bot やスクロール ボットなどにより人為的または不正に操作された、ショート動画の視聴回数
  • 広告掲載に適したコンテンツのガイドラインに準拠していないショート動画の視聴回数

参考:https://support.google.com/youtube/answer/12504220?hl=ja

ShopifyとYouTubeが連携 ライブショッピングができるように

YouTubeとshopify連携

ECプラットフォームの「Shopify」は2022年7月20日、YouTubeと提携し、YouTube上でのショッピング体験を強化すると発表しました。ライブストリーミング中にコンテンツを見ながら商品のチェックできるようになり、動画と連携した「ソーシャルコマース」が本格化します。

Shopify(ショッピファイ)は、ネットショップの開設や運営のためのプラットフォーム。
個人規模から大企業まで、幅広く対応可能で、関連アプリなどと連携し、プロモーションから注文管理、配送まで含めたネットショップを構築できます。YouTubeでのライブショッピング機能が追加され、Shopifyを利用するネットショップは販路拡大につながった形です。

Shopify×YouTubeの主な機能:

  • ライブストリーミング:ライブストリーミング中の重要ポイントに商品をタグ付けできる。ピクチャー・イン・ピクチャー (PIP) で再生できるため、顧客は商品のチェックアウト中でもコンテンツを視聴可能
  • 動画の真下に商品欄を配置:オンデマンドビデオの下に商品欄を配置し、厳選された商品リストを表示できる
  • ストアタブ:マーチャントのYouTubeチャンネルに新しいタブを追加し、全商品を表示できる

参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1425939.html

その他:note、LinkedIn、Pinterest、Snapchat、LIPS

その他のソーシャルメディアの概況は以下のとおりです。

■note

noteは以下の数値を決算説明資料などで発表しています。
  • MAU(※):MAU(※):3,880万(2022年11月末時点)
    ※Monthly Active Users(月間アクティブユーザー)の略であり、非会員も含め「note」に月1回以上アクセスしたアクティブブラウザの合計数
  • 会員登録者数:585万人(2022年11月末時点)
  • noteで収入を得ている人:10万人(2022年4月時点)
  • 公開コンテンツ数:3,008万件(2022年11月末時点)
  • 法人アカウント数:19,000件超(2022年11月末時点)
    ※note、noteプレミアム、note proの3タイプのアカウントでの法人利用合計数

クリエイターが気軽にコンテンツを発信できるnote。コンテンツの販売機能や、定期購読マガジン、サークルなど、クリエイターが創作活動を継続できるようサポートする仕組みが備わっている点が特徴です。
3月に提供開始から2周年を迎えた「note pro」の活用も広まっています。「note pro」は、学校法人、地方公共団体、文化施設への無償提供を行っています。

有料noteなどnoteのコンテンツ総購入数は3,600万件、2017年と2021年の年間購入数を比較すると、その数は30倍にもなっています。コンテンツ購入者の月平均購入額は2300円となっており、noteを活用して収入を得ている人の数は10万人となりました。

なお、2022年12月21日に東京証券取引所グロース市場へ上場、あわせてロゴなどのビジュアルが変更されています。ロゴやサービス画面はプレスキットからダウンロードできます。

参考記事:企業が「note」を活用するメリットとは?その運用方法と活用事例14選
参考:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000102.000017890.html
参考:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000159.000017890.html

■ LinkedIn

「世界中のプロフェッショナルの生産性を高め、より成功するようつないでいく」をコンセプトに2003年5月にサービスを開始した、世界最大級のビジネス特化型ソーシャル・ネットワーキング・サービス。

プロフェッショナルネットワークのLinkedInは、以下の数値を公式に発表しています。

  • 登録ユーザー数:8億7500万人以上(2022年12月時点)
  • 国内登録ユーザー数:300万人以上(2022年12月時点)

国内登録ユーザー数は多くはありませんが、5年以上の経験を持つメンバーで84%、マネージャー以上の38%が利用してます。主にビジネス向けSNSとして、海外では活発に仕事やキャリアに関する情報がやりとりされています。

■Pinterest

画像共有サイトのPinterestはプレスリリースでユーザー数を公開しています。(国内月間アクティブユーザー数はこちらを参考)
  • 月間アクティブユーザー数:4億4,500万人(2022年10月時点)
  • 国内月間アクティブユーザー数:870万人(2020年12月時点)

ユーザー同士のコミュニケーションよりも、アイデアを検索する場として活用されることのほうが多いPinterest。全世界MAUは増加を続けており、着実に成長を続けているプラットフォームです。

■Snapchat

Snapchatでは、以下の数値を公式サイトで公開しています。
  • デイリーアクティブユーザー数 :3億6,300万人以上(2022年12月時点)

送った写真が10秒以内に消えるという特徴をもつSnapchat。豊富なフェイスフィルターを活用しながら、その場その場の気軽なコミュニケーションが楽しめます。ユーザー数はさらなる伸びを見せました。
2022年3月に日本法人を設立しています。

■LIPS

LIPSは、2020年3月のリリースで以下の数値を発表しています。
  • 月間サービス利用者数:1,000万人(2020年3月時点)

アプリのダウンロード数が、650万DLを突破(2021年3月時点)している、コスメ・美容特化型SNSであるLIPS。気になるコスメのレビューを探したり、使った商品の感想を投稿したりできます。
利用者の98%が女性で、特に18-24歳のZ世代〜デジタルネイティブ世代が多いのが特徴です。LIPSを参考に商品購入したことがあると答えたユーザーが97%と非常に高く、美容関連用品を扱う場合は注目の媒体といえそうです。

参考記事:ミレニアル世代に人気!!口コミ・レビューに特化したSNS「LIPS」とは?

まとめ:人気SNSの国内アクティブユーザー数ランキング

  SNS媒体名 国内ユーザー数 更新日
1. LINE(ライン) 9,300万 2022年9月
2. YouTube(ユーチューブ) 6,900万 2021年5月
3. Twitter(ツイッター) 4,500万 2017年10月
4. Instagram(インスタグラム) 3,300万 2019年6月
5. Facebook(フェイスブック) 2,600万 2019年3月
6. TikTok(ティックトック) 950万 2019年2月

人気SNSの国内ユーザー数はこの通り。

ユーザー数の伸びが顕著なところから、話題となっている媒体まで、ソーシャルメディアは次々と登場しています。しかし、ソーシャルメディアマーケティングは、勢いのあるメディアを導入すればよいというものではありません。

各メディアの特性を理解し、自社のマーケティング目的に沿ったプラットフォームを選択することが重要です。自分たちが提供するサービスとマッチするか、そのサービスを届けたいユーザーと出会えるかなど、実際の利用シーンをイメージして、使用するソーシャルメディアを選びましょう。

記事内のグラフに加え、各SNSの特徴がまとまったeBookがダウンロードできます!資料では国内のSNSユーザー数のほか、「令和3年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している世界のユーザー数を確認できます。

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