提案資料・社内説明にご利用いただけるよう、記事内のグラフ資料はダウンロード可能です。資料では国内のSNSユーザー数のほか、2024年6月発表 総務省「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している世界のユーザー数を確認できます。
記事にはない年代別利用率グラフも含まれていますので、ダウンロードしてご活用ください。（報道などで活用される場合は別途お問い合わせいただけますと幸いです）
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媒体各社の公表データをもとに、国内ランキングとしてまとめました。
| SNS媒体名 | 国内ユーザー数 | 更新日 | |
| 1. | LINE（ライン） | 9,700万以上 | 2024年3月 |
| 2. | YouTube（ユーチューブ） | 7,120万以上 | 2023年5月 |
| 3. | X（Twitter）（エックス・ツイッター） | 6,650万以上 | 2023年12月 |
| 4. | Instagram（インスタグラム） | 6,600万以上 | 2023年11月 |
| 5. | TikTok（ティックトック） | 2,700万以上 | 2023年9月 |
| 6. | Facebook（フェイスブック） | 2,600万以上 | 2019年3月 |
非上場企業やIR都合でSNS媒体社から国内ユーザー数が公開されない場合も増えてきました。「We Love Social」を運営するコムニコでは、パートナーや認定代理店としてより詳細なユーザー数等のデータを把握している場合がありますが、守秘義務があるため、限定データについては本記事中に含めていません。許諾を得た場合のみ掲載しています。
そのため、この記事では媒体社公開データと総務省「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に解説します。なお、SNS媒体の解説順は国内ユーザー数が多い順となっています。
SNSとは、Social Networking Service（ソーシャル・ネット・ワーキングサービス）の頭文字をとった略称です。「不特定多数の人・企業と自由につながり、情報を受け取るだけでなく発信することが出来る」サービスを指します。情報通信白書によると、広義の「ソーシャルメディア」の中にSNSやブログなどが含まれていると分類されています。
電話などの「1対1のコミュニケーション」や、新聞・テレビ等の手段を通じて一度に多人数の大衆に伝える「マスコミュニケーション」とは異なり、双方向でコミュニケーションできるのが特徴です。
LINEとは、LINEヤフー株式会社が運営・開発する、コミュニケーションアプリ。メッセージや通話などで使用するユーザーが中心ですが、アップデートの中でLINE VOOMなど、1対不特定多数のSNS機能も含まれるようになっています。
LINEは、 媒体資料の「LINEヤフー媒体資料」や LINE広告のサービスページなどで各種数値を公開しています。
2024年6月に発表された総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通り。総務省の調査では、95%近くの国民がが利用しているメディアとなっています。LINEが生活インフラとして定着しており、ユーザー側も企業側からの情報を受け取りやすいというメリットがあります。
日本のLINEユーザーは女性がやや多く、10代～50代以上まで幅広い年齢層が分布しています。年齢・性別を問わず広範なユーザー層にリーチできる点が強みといえるでしょう。特徴的なのは地域に関わらず満遍なくユーザーが分布している点です。MAUは9,700万人(2024年3月末時点）を超えています。これは日本の人口の80%以上をカバーしており、もはや生活インフラといえそうです。
一般ユーザーの利用は無料ですが、企業アカウント（LINE公式アカウント）として運用する場合はメッセージ送信数に応じて有料となっています。LINE公式アカウントは、友だちに登録してくれたユーザーにスマートフォンのプッシュ通知でメッセージを送れることが最大の強みです。
また、LINE APIと自社サービスを連携させると、ユーザーにパーソナライズされた情報配信や、双方向のコミュニケーションを図ることもできます。
関連記事：LINE公式アカウントをビジネスに活用するには？企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介
投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別LINE企業アカウント事例」を無料公開しています。さまざまな分野の事例を業界別にまとめていますので、これらを参考に、自社のLINE運用を考えてみましょう。LINEのメッセージ内容やリッチメニューの作り方を参考にしたい方にもおすすめです。ぜひダウンロードしてください。
YouTubeとは、Google社が運営する世界最大の動画共有サービス。「Youtube」という表記も散見されますが、正式名称は「Y」と「T」が大文字です。
YouTubeは、以下の数値をプレスブログやThink with Googleにて発表しています。
2024年6月に発表された総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっています。10代から50代で8割以上が利用しているメディアとなっています。コネクテッドTV（CTV）という形でインターネット接続されたテレビの普及に伴い、全年代での利用が拡大しています。
投稿者のことはYouTuber（ユーチューバー）と呼ばれ、チャンネル登録者数が増えると収益を得ることが可能です。現在はTVでの視聴（コネクテッドTV）も増えており、老若男女が日常的に利用するようになりました。かつては長尺の横型動画が主流でしたが、 2021 年に国内での YouTube ショートの提供を開始すると、短尺や縦型動画の視聴も増加しました。動画をストックしておき、古い動画も見てもらえるメリットがあります。また、Google傘下のサービスであることからSEOに強いのも特徴です。
YouTubeの特徴やアカウント開設方法についてはこちらの記事をご確認ください。
関連記事：YouTubeチャンネルの作り方！企業がビジネスに活用する方法や事例を紹介
関連記事：YouTube広告の出し方は？広告の種類・費用・参考事例を徹底解説
| 個人 | ファミリー（同世帯・5人まで） | 学生 |
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1,280円／月 もしくは 12,800円／年 |
2,280円／月 |
780円／月 |
YouTubeには有料のサブスクリプションサービス「YouTube Premium」があります。2024年2月のプレスブログによると、全世界100カ国以上で利用できるYouTube Music と Premiumの登録者数はトライアルを含めて 1 億人を超えているとのことです。大きな特徴は4つ。
Xとは、140字以内の短文でコミュニケーションをするSNSとして生まれた「Twitter」の現在の名称です。元々はTwitter社として上場もしていましたが、実業家のイーロン・マスク氏が買収。2023年4月に社名を「X社」とし、7月24日に、サービス名称を「X」と変更しました。「今後、多様なコンテンツの投稿や金融取引を含む包括的な機能を持ったアプリになる」と発表されています。
以下の数値は2023年9月Code 2023で発表されたものです。
X（Twitter）の利用者数（ユーザー数）は非上場企業のためIR等での開示はありません。
国内データについては、「X広告認定代理店」に開示されたセミナーデータをもとに、株式会社コムニコが許諾を得て掲載しています。日本においてXのMAU数はYoY +10%以上で成長しているとも発表されています。
（参考：2017年10月に公開された月間利用者数は4,500万）
ユーザーの平均年齢は37歳。幅広い年齢層の人々に利用されており、趣味やコミュニティごとに複数アカウントを所持しているユーザーも多いのが特徴です。
2024年6月に発表された総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、20代の約8割が利用しているメディアとなっています。
X（Twitter）は「今、起きていること」をすぐにキャッチして活用できる、リアルタイム性と拡散性が特徴です。
リアルタイム性と拡散性は短所にもなる場合があり、SNS炎上が発生しやすい場でもあります。X（Twitter）で炎上事案が多く発生する理由は3つ考えられます。①短文のコミュニケーション（基本は140字）によって投稿の真意がうまく伝わらない場合があること②匿名のユーザーが多いこと③拡散性が非常に高いこと。
運用の際は、誤解を生まないような表現や発信を心がけるようにしましょう。
関連記事：【SNS炎上最新情報】2022年に起きた炎上件数・言及数まとめ
関連記事：企業のTwitter運用を成功させる10のポイント
Xの有料のサブスクリプションサービスは、Xプレミアム(Twitter Blue）とVerified Organizationsです。
Verified Organization（VO）には廉価版が発表されています。
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従来のVO（フルアクセス） |
廉価版（ベーシック） |
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月額費用 |
135,000円／月 |
30,000円／月 |
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広告クレジット |
期間限定で30日ごとに1,000ドル |
期間限定で30日ごとに200ドルの広告クレジットと年間2,000ドルの広告クレジット ※詳細はこちら |
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機能 |
変更なし |
2倍ブースト機能なし、関連アカウント機能なし |
この他に政府関係や多国間機構に付与される灰色のチェックマークがついたバッジもありますが、一般ユーザーや企業アカウントでは取得できません。取得方法については以下記事をご確認ください。
関連記事：Xプレミアム(Twitter Blue）とVerified Organizationsとは？認証マークの付与条件も解説
投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別X（Twitter）企業アカウント事例」を作成しました。
外食や美容・ファッション、日用品、不動産など、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考に、自社のX（Twitter）投稿戦略を考えてみましょう。
株式会社コムニコは、X広告認定代理店となっており、細やかなサポートが可能です。コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。
Instagramとは、画像を投稿するSNSとして2010年にリリースされた「好きと欲しいを作り出す」プラットフォームです。日本の利用者はハッシュタグやショッピングタグの活用、ストーリーズの視聴が他国と比べて多いのが特徴です。
Instagramでは以下の数値を公式サイトやInstagram Businessサイトなどで発表しています。
国内のアクティブアカウント数については都合上発表が見送られており、これまで明言は避けられていました。しかし、2023年11月に行われた「Meta Marketing Summit Japan 2023(Online)」で「日本のInstagramの利用者数（日本における月間アクティブアカウント数）は、2019年に公表した3,300万人から4年の間に、倍以上に広がっています」と発表。これまでHouse of Instagramなどで伝えられていたグラフよりも、より詳細に表現され、「倍以上」と明言されたことから、6,600万人以上であると判断しています。
2024年6月に発表された総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっており、10代・20代の7割以上が利用しているメディアとなっています。
動画プラットフォーム別の国内の動画視聴時間で、Instagramリールは2位。
特徴的なのは動画再生中の広告への反応で、他の動画プラットフォームでは視聴者の60％が不満を持つ一方、Instagramの動画広告の場合は60％のユーザーが「気にしない」「楽しんでいる」と回答しています。Instagram利用目的が、つながることと楽しむことの両方を兼ね備えていることが影響していると考えられており、企業のマーケティング活動の場としても注目されています。
Instagramの利用は基本無料ですが、有料のサービスを利用することもできます。
We Love Socialが最新情報を更新しています。公式発表やアルゴリズムについては関連記事をご確認ください。
関連記事：効果を上げるクリエイティブの基本とは？House of Instagram2024開催レポート
関連記事：【2024年最新】Instagramのアルゴリズムを理解しよう
関連記事：なぜ？Instagram凍結の理由と解除する方法・解決策
投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別Instagram企業アカウント事例」を作成しました。
さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考にしてみましょう。
株式会社コムニコでは、コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談ください。
Facebookとは、マーク・ザッカーバーグによって2004年に設立されたSNS。全世界でのユーザー数がずば抜けて多く、実名登録・1人1アカウント制が特徴で、ライフスタイルが反映されやすい媒体です。現在はMeta社が運営。
Facebookは Meta IRページなどでさまざまな数値を公開しています。なお、2024年1Qの発表より、ファミリーアプリ全体のユーザー数公表のみとなっています。
最もアクティブに利用しているユーザーは30代後半〜40代以上。該当する年代層にアプローチするには効果的な媒体といえるでしょう。
2024年6月に発表された総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通りとなっています。30代・40代・50代の30％以上が利用しているメディアとなっています。
企業が自社アカウントを運用する場合は「Facebookページ」の作成が必要です。ライフスタイルが反映されるSNSであることから、広告配信では高いターゲティング精度を誇るため、広告と併用した運用をおすすめします。
2021年10月28日に社名を「Meta」に変更。FacebookやInstagramなどMeta社が運営するサービス名に変更はありません。
投稿は長文も可能で、画像の有無も選ぶことができ、コンテンツの表現の自由度が高い点も特徴です。投稿の予約ができる、インサイトが充実していて投稿の詳細な分析ができるなど、機能面に強みをもっているプラットフォームです。
TikTokとは、15秒〜1分程度の縦型短尺動画を共有するアプリ。以前はリップシンクのような音楽系コンテンツが人気でしたが、今では日常のおもしろ動画や役に立つ動画なども人気となり、コンテンツの幅も広がってきています。
TikTokのユーザー数は、2019年2月に 日本のMAUが公表されています。
※なお、現在アクティブユーザーはBytedance社から公表されていませんが、パートナー向けに詳細データが公開されています。TikTokの運用支援をご希望の方はお問い合わせください。
2024年6月に発表された総務省の調査によると、年代別の利用率は以下の通り。10代の利用率は70%、20代の利用率は52%となっており、若年層の活用が多いSNSプラットフォームです。
若年層を中心に支持を集めているTikTok。その正確なユーザー数情報は公式サイトでも公開されていません。5億ダウンロードを達成した2019年11月から5か月後、2020年4月にはApp StoreとGoogle Playの累計ダウンロード数が20億回を突破。TikTokは2020年4月以降、YouTubeに一度だけ抜かれた8月を除いて、毎月App Storeでのダウンロード数トップの座を維持しています。
アップできるコンテンツは15秒（または60秒）の短尺動画が中心ですが、2021年7月からは最大3分までの動画作成が可能となりました。アプリ自体の動画編集機能が充実していることも特徴です。
その一方で、使用禁止令が出された国や地方自治体もあり、今後の動向は注意深く見守っていく必要があります。
関連記事：TikTokをビジネスに活用するには？企業アカウントの作り方や事例、運用のポイントを紹介
「業界別 TikTok企業アカウント事例」として、企業のTikTokアカウントの運用が参考になる企業事例をピックアップしました。運用方針を検討する際に、ぜひご活用ください。
【主な業界】
その他のソーシャルメディアの概況は以下のとおりです。
クリエイターが気軽にコンテンツを発信できるnote。コンテンツの販売機能や、定期購読マガジン、サークルなど、クリエイターが創作活動を継続できるようサポートする仕組みが備わっている点が特徴です。
エッセイ、音楽（楽曲販売）、漫画、写真、動画、データファイルなどあらゆるコンテンツに対応しています。
法人向けサービスである「note pro」の活用も広まっています。決算資料によると、「note」のユーザー数増加などにより、法人向け「noteコンテスト」案件が堅調に推移しているそうです。
なお、同社は2022年12月21日に東京証券取引所グロース市場へ上場、あわせてロゴなどのビジュアルが変更されています。ロゴやサービス画面はプレスキットからダウンロードできます。
関連記事：企業が「note」を活用するメリットとは？その運用方法と活用事例17選
お役立ち資料：業界別 note企業アカウント事例
お役立ち資料：noteビギナーズガイド
「世界中のプロフェッショナルの生産性を高め、より成功するようつないでいく」をコンセプトに2003年5月にサービスを開始した、世界最大級のビジネス特化型ソーシャル・ネットワーキング・サービス。
プロフェッショナルネットワークのLinkedInは、以下の数値を公式に発表しています。
5年以上の経験を持つメンバーで84%、マネージャー以上の38%が利用してます。主にビジネス向けSNSとして、海外では仕事やキャリアに関する情報が活発にやりとりされています。
関連記事：採用に使えるLinkedInを使いこなそう！企業アカウントの作り方と活用事例5選
ユーザー同士のコミュニケーションよりも、アイデアを検索する場として活用されることのほうが多いPinterest。全世界MAUは増加を続けており、着実に成長を続けているプラットフォームです。
関連記事：Pinterest（ピンタレスト）とは？基本の使い方と企業活用事例7選
お役立ち資料：業界別 Pinterest企業アカウント事例
Instagramチームが開発し7月からサービス開始したThreads（読み方はスレッズ）。
Threadsは、サービス提供開始からわずか5日で利用者数が1億人を突破し、アプリとして史上最速ペースで成長を続けています。サービス提供から1億人を突破するまで、これまでの最短記録は「chatGPT」で2ヶ月、「TikTok」で9ヶ月となっていました。Threads1周年として2024年7月4日に「世界のMAUが1億7,500万人以上」と発表されたばかりでしたが、その後2024年8月1日にMetaのQ2発表で2億人を突破したことがわかりました。
Metaは当初、Threadsのユーザー数が数億人規模になるまでは有料広告を導入しない方針としていましたが、Digidayは最近、Metaの広告担当幹部がブランドパートナーに対して2024年後半にもThreadsに広告が入る可能性があることを伝えていると報じています。Threadsがこれまで発表した利用者データによると、月1,000万以上のペースで利用者が伸長しており、2024年10月頃までに2億人のユーザーに到達する想定です。新機能をリリースし続けています。
なお、Threadsはプライバシー面への懸念からEUを除いた100カ国で提供されています。
関連記事：Threads（スレッズ）とは？基本の使い方と企業活用事例9選
お役立ち資料：Threads媒体概要・企業アカウント事例
Blueskyは、X（Twitter）上でユーザー数を発表しました。
β版として招待制でスタートしましたが、2024年2月6日に招待制を廃止。誰でも利用できるようになりました。招待制廃止から2日後の2月8日には、85万人以上の新規ユーザーが利用を開始し、利用者が400万人を突破。X（Twitter）に代わるSNSとして注目を集めています。
関連記事：Bluesky（ブルースカイ）とは？基本の使い方と企業活用事例9選
送った写真が10秒以内に消えるという特徴をもつSnapchat。豊富なフェイスフィルターを活用しながら、その場その場の気軽なコミュニケーションが楽しめます。ユーザー数はさらなる伸びを見せました。
2022年3月に日本法人を設立しています。
LIPSとは、気になるコスメのレビューを探したり、使った商品の感想を投稿したりできるコスメ・美容特化型SNSです。
利用者の98％が女性で、特に18-24歳のZ世代〜デジタルネイティブ世代が多いのが特徴です。LIPSを参考に商品購入したことがあると答えたユーザーが97%と非常に高く、美容関連用品を扱う場合は注目の媒体といえそうです。
関連記事：ミレニアル世代に人気！！口コミ・レビューに特化したSNS「LIPS」とは？
ユーザー数の伸びが顕著なところから、話題となっている媒体まで、ソーシャルメディアは次々と登場しています。しかし、ソーシャルメディアマーケティングは、勢いのあるメディアを導入すればよいというものではありません。
各メディアの特性を理解し、自社のマーケティング目的に沿ったプラットフォームを選択することが重要です。自分たちが提供するサービスとマッチするか、そのサービスを届けたいユーザーと出会えるかなど、実際の利用シーンをイメージして、使用するソーシャルメディアを選びましょう。SNSの使い分けについては以下記事も参考にしてください。
関連記事：主要SNSの特徴と使い分け！X（Twitter）、Instagram、Facebookなど
記事内のグラフに加え、各SNSの特徴がまとまった資料がダウンロードできます！資料では国内のSNSユーザー数のほか、2024年6月発表 総務省「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を元に更新した利用者数グラフ、各媒体が公表している世界のユーザー数を確認できます。
ぜひダウンロードしてご活用ください。報道等で活用される場合は一度ご連絡いただけると幸いです。
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